僕たちは65歳ではなく75歳まで働くことになりそうだ。

三浦展著「日本の地価が３分の１になる」が面白かった。

・住宅地価格は、総人口、現役世代負担率、一人当たりGDP、この３つで決まる。ここでいう現役世代負担率は、老年人口（６５歳以上）を生産年齢人口（20～64歳）で割ったもの

・このまま何もしないと、日本の地価が２分の１から３分の１にまで下がるのは避けられない （という理論的・実証的根拠がある）

・なぜなら、2013年の現役世代負担率は0.36だが、2050年には0.75まで上がることが人口動態上見えているから。

・だがもし、定年退職が65歳から75歳に引き上げられれば、現役世代負担率は、2013年と2040年では変わらない

・在留外国人はバブル期 からこれまで、約２倍の２００万人に増えた

・それでも、全労働力人口中２％にも満たない。米英独などは６～７％いるので、あと400万人増えてもおかしくはない

・しかし、地価が下がらないようにするには、3600万人の生産年齢人口が必要。400万人では全然足らない。 

以上が抜粋だが、この本はとても面白かった。

2050年には僕は70歳になっている。
まったく人ごとではない。

結局のところ、日本社会は下記のどちらかを選ばなければいけないようだ。

・65歳定年を維持するかわりに、地価の大幅な下落や現役世代の大幅な負担増よる経済活動の大幅な落ち込み、そして生活水準の低下を許容する

・75歳まで働くかわりに、現在の生活水準を維持する

日本人のなかでは後者を選ぶ人が多いんじゃないかと、僕は個人的に思う。

では、75歳まで働く社会というのは、どのような社会か？

それは、今のように、20代～50代の日本人男性じゃないと勤まらないような、
ブラックな労働環境ではないだろうと思う。

短時間勤務も普通で、転勤を必須としないことも普通で、
それでもいきいきと働ける社会だろう。

つまり、７５歳まで働ける社会は、

今よりもワークライフバランスに配慮された社会だと思う。

ワークライフバランス。
これは、韓国や、米国等のトップエリートをのぞき、
当たり前のことだ。
だって、ほとんどの人は生きるために働いているのであって、
働くために生きているのではないからだ。
（とくに、フィリピンでフィリピン人を見ているとそう思う）

だから世界ではこの当たり前の環境に、日本も必然的になっていくだけだと思う。

女性や外国人が働きたいと思える社会

70歳の日本人男性もいきいきと働ける社会、

そのような社会に、日本もなっていくだろう。

そのときに役立つのが、

英語をつかって仕事をすることだと思う。
英語を使って仕事をするのは、近い将来当たり前になる。

そのときに変わるのは言葉だけではない。

外国人との恊働が増えると否応がなしに、

働き方もまたグローバルに近いものになるだろう。

英語を学ぶことは、世界に出ていくためではない。

平日でも家で家族と夕食を食べられる、

そのような社会をつくるために、
僕たちは英語を学ぶのかもしれない。