中国人スパイ留学生がダイソンの技術を盗み、さらに帰国後もアクセスできるようにバグＰＣに仕込んでいるということだ。 ダイソン氏曰くイギリスに中国人スパイ留学生を入れることは「まさにキチガイ」だ。
原文（英語） The Austrarian バックアップ 原文
中国人学生スパイ報道に中国大使館が反論―英紙
2011年04月05日17時03分
＜2011-02-06 19:00:46 初稿＞
つまり中国人留学生をタダで日本へ留学させ、主に大学院などの研究施設へ送り込み最先端技術を盗みしいてはその大学に教授陣として居座り反日政策、洗脳を推し進めるという中共の戦略にこともあろうか我々の血税がじゃぶじゃぶと使われているということです。
外国人の子供手当てと同じ要領です。
さらに現在政府（民主党）ではこの外国人留学生を増やす、移民を増やすという政策を取っています。
情報は厚生労働省HPなどで裏取り済みです。
＜血税を中国人スパイ予備軍に上納する会＞
国費留学生の約7割が中国人で 月額１４万円とか１８万円とか返還不要な生活費（奨学金）をもらってる（さら学費は別に貰ってる）
日本が外国人留学生に出している奨学金の合計は２２９億円（返済義務なし・留学生のうち中国人が７０％、韓国人１６％）
ちなみに日本人海外留学生への奨学金の合計は ３億円（返済義務のない人はたった１００人）
＊＊＊
日本の中国人向け留学政策の大転換を＊＊＊＜外国人留学生が中韓な実態 実例＞
（例）東北大学の外国人留学生内訳 ＊情報開示しているだけ先進的であることを評価する
＊注目すべきは上記東北大学でも大学院＝研究室（先端技術研究）留学が異常に多いこと
(´0ﾉ｀*)あ ちょっと過激になったかな
最近検閲がひどく、過去の記事が軒並み削除されるので本文こぴぺしておきます。
本当は中国人留学生に血税が使われるのを糾弾するはずが、スパイ問題に行ってしまった。
これが現実。。。
++++++++++++以下 中国人 スパイ 資料です+++++++++++++
＜西側石油大手5社にハッカー＝中国拠点にスパイ活動―米紙＞
時事通信 2月11日(金)5時47分配信
【ニューヨーク時事】中国を拠点にしているとみられるハッカー集団が、コンピューターネットワークに侵入して西側諸国の石油大手5社を対象にスパイ活動を行っていることが10日、分かった。
米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（電子版）が、米インターネットセキュリティーソフト大手マカフィーが公表する見通しの報告書を基に伝えた。司法当局が捜査中のこの種のスパイ事件は少なくとも2009年末から続いており、07年初めまでさかのぼる可能性があるという。
報告書によると、ハッカー集団は「ナイト・ドラゴン（闇の竜）」と呼ばれており、攻撃は現在も続いているという。マカフィーは、石油大手5社が攻撃対象となっているが、その一部が顧客であるため、企業名を公表できないとしている。
＜中国スパイと留学生＞
「Ｇ２」論は幻想か。その数はロシアの比ではない！ 工作員が米国を真っ赤に染める
捕まえても捕まえても事件年間４００件以上 米国が嵌った中国人スパイの「無間地獄」
（SAPIO 2010年8月25日号掲載） 2010年9月2日(木)配信
オバマ政権が誕生した２００９年１月から１年たらずの期間に、アメリカ側で表面に出た中国関連のスパイ事件は少なくとも９件あった。安全保障関連の課題を専門に調査、研究する米国の民間機関「メディアス・リサーチ」が、この７月に公表した中国の対米スパイ活動についての報告は以下のような事例を記していた。
▽２００９年１月、米軍の戦車に使われた対中輸出禁止の電子部品を違法に中国側に提供しようとした人物が逮捕された。
▽同年３月、小型無人航空機の部品を違法に中国に売ろうとした夫婦と企業が摘発された。
▽同年４月、軍事転用の可能な排気管理、水質浄化のソフトウェアを米側の環境情報企業から盗んで、中国に売ろうとした元社員が逮捕された。
▽同年５月、ミサイルの照準システムに使う軍事電子部品を中国に提供しようとした企業代表が懲役５年の刑を宣告された。
▽同年５月、中国の軍事力に関する米国防総省の秘密書類を中国情報機関に提供しようとした元同省職員が検挙された（２０１０年１月に懲役３年の刑を宣告された）
▽同年６月、軍事用途のある赤外線熱イメージング・カメラを中国に違法に提供する意図で購入した人物が検挙された。
▽同年７月、軍事通信の暗号化技術を中国に違法に売った人物が検挙された。
▽同年８月、軍事レーダー・システム用の集積回路（ＩＣ）４００基を中国に売った人物が懲役３年半の刑を宣告された。
▽同年10月、兵器用部品と電子機器を違法に中国に売った人物と２企業が検挙された。
わずか10か月ほどの間に公表された事件だけでも、これほどなのである。しかもこれらの事例はみな目にみえる具体的な軍事の技術や装備の違法取得なのだ。目にみえにくいアメリカの政府や軍の重要情報、戦略機密を得ようとする中国側のスパイ活動は同様に活発だとみてよいだろう。
そうした実例では以下の主要ケースがあった。
▽中国生まれでアメリカに移住して米国籍を得た技師のチ・マクは、米海軍の軍艦の電気推進高度技術を盗んで中国側に提供した罪で２００８年３月に懲役24年の刑を受けた。
▽台湾生まれで米国籍のタイ・シェン・クオと中国籍で米国永住権を持つユー・シン・カンは、共謀して米台兵器売買の秘密情報などを中国に流した罪で２００８年８月、懲役15年の刑などを宣告された。
▽中国系米人のグレグ・チュンは米軍のＢ１爆撃機の秘密情報などを中国に流した罪などで２００９年７月に起訴された。
もっと以前の２００３年には、カトリナ･リョン（中国名・陳文英）という中国側の女性スパイが米側の対中工作員になりすまし、ＦＢＩの担当官２人と性的関係を結んで、米側の機密を北京に流すという複雑な二重スパイ事件も表面に出た。
＜留学生や在住者が大半、活動の実態を専門家が証言―米議会 ＞
2009年4月30日、米議会の諮問機関・米中経済安保調査委員会は中国の対米スパイ活動に関する公聴会を開催した。研究者や元連邦捜査局(FBI)捜査官らがスパイ活動の実態について証言した。5月9日、環球時報が伝えた。
元FBI捜査官のスミス氏は「中国は特定の情報や科学技術に狙いを定めて活動しているわけではなく、まず情報を集めた後に分析分類するという手法を取っている」と述べ、中国のスパイ活動の対象が広範囲に及ぶことを証言した。こうしたスパイ活動の担い手はほとんどが中国人留学生及び在米華人だという。
米シンクタンク・諜報研究分析センターの毛文傑（マオ・ウェンジエ）副主任は「中国は世界で最もスパイ活動を活発に行っている国だ」と指摘。また米国の輸出規制法には穴があり、米国内の中国向けに技術や情報を売っている個人及び企業の管理を強めなければならないと訴えた。
＜中国のサイバー攻撃＞
米中経済安保調査委員会の２００９年度報告が長文の一章をあてて詳述している。
同年９月にはオバマ大統領自身「わが国が直面する安保上の最大のチャレンジの一つはサイバー攻撃である」と宣言した。同時に前述の国家情報会議のジョエル・ブレナー氏が「中国こそがアメリカを標的とするサイバー攻撃の最大の発信国だ」と明言した。
すでに標的となった機関としては、米陸軍情報システム工兵司令部、海軍海洋システム・センター、ミサイル防衛局などがあげられ、米空軍新鋭戦闘機Ｆ35の電子システムの機密が中国のサイバー攻撃で奪われたことが報告された。
アメリカ議会で中国の人権弾圧を批判してきたフランク・ウルフ、クリス・スミス両下院議員もともに議員事務所のパソコンにサイバー攻撃をかけられ、中国の民主活動家などに関する秘密の情報を盗まれたと発表している。
こうした動きに合わせて、昨年から今年にかけて米側の諸機関に仕かけられた数千件ともみられるサイバー攻撃の大部分は中国の人民解放軍が「犯人」だとする調査報告がこの７月、前記の米側民間機関「メディアス・リサーチ」から公表された。この報告は米側への「単一で最大のサイバー攻撃発信源は海南島に拠点をおく中国軍の『陸水』信号部隊（隊員計約１１００人）だ」と断定していた。
＜青森大学、「偽装留学」中国人留学生１４０人を除籍処分＞
Y! 【社会ニュース】
青森大学はこのほど記者会見を開き、偽装留学などの理由で、中国人留学生140人を除籍処分にしたと発表した。環球網、国際在線などでは、「同事件が日本で大きな反響を呼んでいる」などと報じている。
同大学によると、2008－2010年までに同大学を除籍処分となった中国人留学生は現時点で140人。除籍処分の主な理由は、アルバイト活動に従事しすぎるあまり、授業の欠席が続いたことなどによる。中には、東京都などの首都圏や、愛知県など中京圏に移り住む留学生もいたという。
同大学の末永洋一大学長は、除籍処分となった中国人留学生の約3分の1が収入証明を偽造していたほか、入学の条件となる日本語能力についても、同大学の日本語テストに合格したはずの学生が、実は日本語を一切話せなかったことなどを明らかにし、同大学における留学生の入学基準の“緩さ”を陳謝した。同大学では現在、中国からの留学生受け入れを中止しており、これまで提携していた北京や内モンゴルの日本語学校3校との協力関係も解消している。
同大学は、厳しい経営状況が続く「打開策」として、2006年から中国人留学生を多数受け入れており、政府の補助金「留学生修学援助費補助金」を得ている。留学生は同大学に対して、入学金10万円と年間授業料55万円を支払うことになっていたが、中国人留学生のほとんどが、入学金と授業料の一部を納入した後は授業を欠席し、アルバイト活動に従事していたという。
「環球時報」では、同大学による中国人留学生の大量除籍について、「日本には大学の数が多く、多くの大学が少子高齢化の影響のもと、学生獲得に苦労している」と伝え、地方大学である同大学に同情的な意見を掲載している。
一方、同誌は大学側が提示する高額な学費についても言及。「中国人留学生は学費捻出（ねんしゅつ）のため、アルバイトをせざるを得ない状況に追い込まれている」などと留学生を擁護。留学生の獲得で「ビジネスチャンス拡大」ととらえる日本の大学側の方針は、アルバイト目的の中国人を「増長」させる原因になっていると指摘した。（編集担当：金