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・孤高の花~General&I~ 62話
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一昨日の投稿が上限に達してしまったのでその続き


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機動刑事ジバン「対バイオロン法」
年バレますが、「機動刑事ジバン」で登場した
犯罪組織バイオロンを取り締まるために警察と国家上層部が制定した法律
ちなみに、対バイオロン法は分かっている限りでは、
・第1条「機動刑事ジバンは、いかなる場合で
も令状なしに犯人を逮捕することができる」
・第2条 「機動刑事ジバンは、相手がバイオロ
ンと認めた場合、自らの判断で犯人を処罰す
ることができる。」
・第2条補足 「場合によっては抹殺することも
許される」
適用外はいたっけな
・第3条「機動刑事ジバンは、人間の生命を最
優先とし、これを顧みないあらゆる命令を排
除することができる」
これはケーズバイケースだと思うけど
・第5条 「人間の信じる心を利用し、悪のため
に操るバイオロンと認めた場合、自らの判断
で処罰することができる」
・第6条「子どもの夢を奪い、その心を傷つけ
た罪は特に重い」
・第9条「機動刑事ジバンは、あらゆる生命体
の平和を破壊する者を、自らの判断で抹殺す
ることができる」
ただ、ほぼ毎回登場の「対バイオロン法」第1条&第2条、及び第2条補足以外は1回位しか出て来ていないような
国民が改憲を党是とする自民党を大勝させたことこそがまさに国民主権です。 左派リベラルは少数派で大きな声で喚いたり人の数を捏造、水増ししてでも改憲に反対するのは何故? 改憲しなければいけないような状況を作っている中国、ロシア、北朝鮮にこそデモをし、大きな声で反論すべきなんだが、左派リベラルは何故かそれはしない。 ということは左派リベラルはやはり中国、ロシア、北朝鮮の影響下にあるのか、ただのお花畑かのどちらかだろう。
中国共産党・北朝鮮ら社会共産主義の独裁国家による日本への軍事威嚇が無くなれば、 憲法改正、さらには軍事産業強化なんて不必要。
自分は護憲派=反日勢力と感じて居ます。日本の防衛力強化に反対&意図的妨害行為をして居る辺り、外患誘致罪適用してもおかしくは無い行動が、目立つように感じます。先の辺野古転覆事件もそうだと思って居ます。公安は共産党以外の某政党/勢力に対して、監視下に入れたり調査とかして居るのでしょうか?。
はー… ため息がでちゃう…だって以下略 なんだかアレな人達が五万人もいるのかと思うと驚愕ですね!ニッコリ 義務教育の敗北なのか、全教連や日教組の勝利なのか… 辺野古でアレだけのことをやらかして、責任も取らず謝罪もせず、そもそも法律も守らない。その上、内部からの批判すら聞こえてこない。 ホームページの謝罪文はこの集会へ参加する為の手続きだったのかな?と思わせてくれる。 そんな平和活動団体達なわけですが、何を守れって?自分達は法律すら守らないのに?退陣要求?自分達は責任すら取らないのに? 笑わせてくれます。 彼らには思想云々の前に、普通の人間として在るべき姿を提示して貰いたいですね。 その後でしょう。彼らが思想を表明するのは。
右も左もリベラルも保守も、みんな『戦争反対』なのですよ。 その前提の上で、憲法改憲派は『今の憲法では日本を守れない』と考えており、対して護憲派は『改憲は戦争に向かっている』と訴えています。 これって少しズレてると思いませんか? 護憲派は『今の憲法でも十分に日本を守ることができる』ことを訴えなければならないと思います。 私は今の憲法は時代に則していないと思いますので改憲派です。しかし平和主義や基本的人権など、今の憲法の本質は変えるべきではないと思います。 このデモの人たちが危惧するところも理解できます。だからこそ、憲法改正論を政権批判の道具にするのではなく、憲法のどの部分が時代にあってなくて、憲法のどの部分は必ず残さなければならないか、明確にして議論していくべきだと思います。
あえて日本人にならず外国籍にとどまり続ける人がなぜ日本の法律に口を出してくるのか意味が分からない。思想なんか関係ない、余計なお世話だ。アナーキストならどうでもよいことだろう。やっていること自体が矛盾です。
改憲派が多数なら国民の多数も改憲派でしょ 世論調査でもそう結果が出ているし明らかな事実だと思う 国民投票で過半数は間違いなく行くから 国会議員はどこを変えずにどこを変えるかの議論をした方がいい 高市政権中に必ず会見に向けて動くと思ってます
内政干渉ですね。 これは日本にとって好まざる客人として扱うべき事象でないでしょうか
高市政権をファシズムへの道と言ってますが、今現在世界で最もファシズム化している国は中国なんだよなぁ。 また思想統制と戦争はセットとも言ってますが、今現在最も思想統制をしている国、それも中国なんだよなぁ。 え?もしかしてこの記事って高市政権の批判と見せかけて、中国を批判している記事なのか?
最近こういった市民団体の信用が堕ちているけど、彼ら市民団体が支持する政党も選挙のたびに議席を減らしているし… 本当に改憲反対の支持を集めたいなら“移民受け入れ反対!”の声をあげればスグにでも 市民団体に支持が集まるのに! やっぱ近隣の外国勢力の影響を護憲の人命軽視の平和団体から感じるんだよな。
労働組合の連中は何やってるんだろうって思っ た 憲法改正反対って言う前に まずは労働者のために労働闘争をしっかりとやるべきでしょう 何十年もどこもストをやってこなかった結果が今の日本の労働環境を作ってると言ってもおかしくはないと思う。
憲法改正はファシズム、戦争礼賛につながるというレッテル貼りに必死だなという印象しか受けない。 なぜ外国人に都合のいいような日本国憲法であらねばならないのか?一人の日本人として理解できない。それに教育の現場に偏った思想を持ち込まないで欲しい。そんな人は教職を目指さないで欲しい。
社民党の福島さんは人のことを偉そうに批判するくせに、辺野古の高校生死亡事故の件については逃げ回って説明責任を果たさない。こんな人にも血税から高額の報酬が支払われていることに憤りを感じる。
日本人はこうした外国勢力による世論誘導に対してきちんと存在や対処を知っておくべきですし、そうした教育も必要だと思います。 とにかく彼らは平和でなければ、他人に理解がなければ、共存共栄しなければと耳ざわりのいい言葉で誘導します。しかしその結果、損害を被るのは日本人です。いまの外国人の急増などはいい例でしょう。中国や韓国による戦争反省プロパガンダがいまだにはびこっています。
左翼運動がファシズムの対極にあるという単純な二分法こそ「思考停止」なのではないのか。むしろそういう決めつけこそがファシズムだ。
自分の考える正義以外は悪だと決めつけるその傲慢で暴力的で排他的な姿勢が忌避されていることに気がついていない。
目的を達成する為には多少の犠牲は仕方ないという理屈でしょう。
個人的意見だけど、
少なくとも護憲派(左派)の辺野古問題の不誠実な対応、中国・ロシア・北朝鮮に対しては
ダンマリの姿勢は世間の批判が強い以上致命的な問題。
逆に言えば改憲派(右派)にとっては、護憲派(左派)を糾弾出来る絶好の機会とも言える。
SNS等の意見を集約すると、辺野古問題でネットやSNS等で名前の挙がっていた全ての個人や団体への証人喚問請求やデモ、刑事告発、そして、軍事強化の原因を作っている、中国、ロシア、北朝鮮(出来ればイスラエル、アメリカ、イランの革命防衛軍、ハマスも)、への非難や大使館や朝鮮総連へのデモは有効、と言える。
日本国憲法の改定は9条と9条に関連する条項の改定は一旦保留、それ以外の改憲が議論されている条項に関しては、国会や専門家等の審議や投票のうえ、最終的に国民投票を行なってもいいのでは、と思う。
それと企業の中国からの脱出は進んでいるけど、まだ中国にいる企業は社員の中国赴任が敬遠されているし、専門家も何年も中国に行けていない方も多いらしい。
で、中国は高市総理就任時から敵意剥き出しだった事、既に施行されている「反スパイ法」や中国での芸術活動や日中の交流活動に少なからず影響が懸念されている7月に施行される予定の「民族団結進歩促進法」を考えると、「反高市派」の人や、「反日」、「媚中」、「好中」の団体が主催のデモの参加者は、中国政府から気に入られるので、中国で仕事は出来る、とも言える、というか多分そういった人じゃないとムリっぽいし
最近「反高市」で続々名を挙げている(ほとんど炎上だけど)芸能人や、中国擁護で活動している人達は、自ら積極的に中国に拠点を移して、中国の良さをアピールしたり、「反高市」・「反日」で活動したら、と思うけど
で、今回のタイトルの理由は、
「対バイオロン法」適用なら、辺野古問題でネットやSNS等で名前の挙がっていた全ての個人や団体は、第3条、第5条(バイオロンではないけど)、第6条、第9条に接触している

亡くなった女子高生の御遺族は
「娘は沖縄の美しいサンゴの海を観たいと言っていた、誰かの主張のために沖縄に行ったわけではない」、noteで投稿されていました。
つまり、女子高生を騙したうえに、(あえてこの表現を使いますが)殺めた訳です。
この点が、
・第5条 「人間の信じる心を利用し、悪のため
に操るバイオロンと認めた場合、自らの判断
で処罰することができる」
・第6条 「子どもの夢を奪い、その心を傷つけ
た罪は特に重い」
に接触。当然、
・第3条「機動刑事ジバンは、人間の生命を最
優先とし、これを顧みないあらゆる命令を排
除することができる」
・第9条「機動刑事ジバンは、あらゆる生命体
の平和を破壊する者を、自らの判断で抹殺す
ることができる」
は完全に接触しています。
さらに、
女子高生の死を政治利用する、という死者や遺族を愚弄する行為も行いました。
騙されて反米活動船に乗せられた生徒さんは、「敵性外国人」として米国には入国できなくなるよね。海外留学もてきなくさせて、どこが国際高校なの?
という指摘もあります。
この点も部分的に第5条、第6条に接触していると思われます。
殺生はイカンが(第2条補足と第9条が該当)、辺野古問題でネットやSNS等で名前の挙がっていた団体の中には、以前から暴力を容認している団体も複数いて、しかも昨今劣勢に追い込まれている事もあり、先鋭化が目立っていてもはや看破出来ない状況である以上、警備員さんと女子高生の仇討ちにあっても、文句は言えないのである

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