35歳をすくえ（５） ～自己紹介を兼ねて～

われわれ団塊ジュニア世代は、社会にでるときは就職氷河期、そしてバブル期以降、日本は失われた20年を経過しています。日本の下降トレンドとともに成長してきた世代ともいえるでしょう。

われわれの上の世代は、高度成長期、あるいはバブル経済と、いい時代も経験してきたと思いますが、私は、今後の日本社会でそのようなことが起こるのは難しいだろうと考えています。

経済成長に必要な労働人口は減少し、それに加えて莫大な国家債務があるのです。そして高齢者にその負担を求めようとすれば、政党は選挙に負けるので変革は困難である社会。
さらに、アジア諸国が強力なライバルとして日本に立ちはだかってくるのです。

そうであれば、これから成長するであろう国に行き、日本にいては味わうことができないであろう成長のダイナミズムを自分も享受しよう。と私は考えました。閉そく感ただよう日本から脱出するのです。

リスクはもちろんありますが、私自身が実験台となって、このような生き方もあると、同世代の方々に情報提供をしていきたい。

おこがましいようですが、ささやかながら私のできることで、35歳を救いたいのです。

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35歳をすくえ（４） ～自己紹介を兼ねて～

前回の続きです。

私は、別に会社をやめなくてもいいではないかということも考えました。給料と副収入も得られてそのままの生活を送れればいいではないかと。

しかし、私が勤めていた会社は、典型的な内需型企業で、海外展開もできない業種でした。少子高齢化の悪影響をまともに受け、業績は右肩さがり、今後も好転することは難しいだろうという業界でした。

勤めている組織がそうであるため、私は、私自身が周囲の人たちからマイナスのエネルギーを受けることを恐れました。

そして何より人生は一度きりです。収入は減るとはいえ、とりあえず副収入で生活できるのですから、それならばちょっと早いですが、早めに次の人生に転身を図ろうと考えたのです。

さて、記事のタイトルは「35歳をすくえ」としましたが、私の属する団塊ジュニア世代は、受験では競争倍率が高く、新卒時は就職氷河期となり、そして今後もあまりいい状況におかれるとは思えません。

会社員の方は、当たり前だとおもわれていると思いますが、上司はだいたい年長者の方が多いでしょう。ということは、会社の方向性、ひいては自分の生活のいく末はだいたい年長者が決めているということです。

でも、それは正しいことですか？これだけ社会の動きが早い時代に、IT知識もなく、英語も話せないような人たちが会社の方向性を決めることはある意味危険なことではないですか？

会社という組織だけではなく、社会全体を見てみましょう。高齢者の割合が高く、彼らは選挙に一生懸命に行きます。政治家は選挙に勝たなければただの人ですから、選挙に一生懸命に行く人の言うことを聞かなければなりません。結果として高齢者が優遇される政策が実行されやすい社会になります。

高齢者にとって不利な消費税の増税、年金の削減、医療制度改革などを行うことがどれほど困難なことなのかわかります。

そして、この高齢者優遇政策は結局、国家債務の拡大、ひいては将来の増税につながるということになります。その税を負担するのはだれなのでしょう。

会社では、年長者が権力をもっていますから、当然彼らに都合のよい経営戦略がとられます。社会全体でも高齢者が幅を利かせていますから、彼らに都合のいい政策が展開されます。

しかし、われわれ団塊世代ジュニアは、年をとれば同じように優遇されるかというとそれは難しいでしょう。後に続く世代はどんどん減っているのですから。

われわれの世代、そしてその後の世代も、かなりの確率で報われにくい世代なのです。


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35歳を救え（３）～自己紹介を兼ねて～

村社会で生きていくことの困難さを自覚した私は、サラリーマン向けの自己啓発本を読むのはやめ、副収入を稼ぐ手法に関する本を読みあさるようになりました。

不動産投資、アフィリエイト、オークション、個人輸出、輸入などなど。

いろいろと研究したりやってみたりしましたが、結局、株式投資が自分には一番あっているようです。もちろん、他の副収入を得る手段も有効だと思っています。結局は向き不向きや好みの問題だと考えています。

株式投資のやり方といっても奥が深いです。チャート分析を得意とする人、財務分析を得意とする人などなど。

スタイルはいろいろあるのでしょうが、私はこれらの知識を総合的に活用して投資をしています。一番大事なものは相場観だと考えています。そして間違ったなら損切りを躊躇しないことでしょうか。

私は株をやりはじめてほぼ１０年ですが、去年のリーマンショックからの回復にうまくのれて、キャピタルゲインを得て、増えた資金を毎月分配型の投資信託に投資することで、分配金だけでとりあえずの生活費をまかなうめどが立ちましたので、会社をやめることにしました。

もちろん、リスクは高いですし、収入も会社づとめのときよりも減ることになります。しかし、それに合わせた対応をすればよいと腹をくくっています。

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