こんにちは。
前回は「賃金構造基本統計調査」について取り上げましたが、今回はよく似た内容である「毎月勤労統計調査」と併せて見ていくことにします。
少し前に問題になった「アノ」調査です。
ほとぼりも醒めてまた出題されそうです。
この２つの調査はいずれも厚労省所管の「基幹統計」ですが、両方を比べていくと、異なるところがいくつもあることに（漸く）気付きました。
比較しようと思ったきっかけは、社労士学習をするなかで、「労災法」や「労基法」でこの名称が出てくることにありました。
⚫︎２つの統計、どっちがどっち
「毎月勤労統計」（毎勤）は「労災法」では給付基礎日額に係る「自動変更対象額」の基となる「平均給与額」に用いられています。
また「労基法」では、いわゆる「高プロ」の所得基準の基となる「基準年間平均給与額」に用いられています。
一方、「賃金構造基本統計」（賃構）は「労災法」の給付基礎日額に係る「年齢階層別最低・最高限度額」に用いられています。
学習していた時は、どうしてこんな使い分けをするのか分からず「どっちも「毎勤」の数字を使ったらええやん」と思っていました。
深く調べる時間の余裕もありませんでした。
⚫︎調査項目の違いが決め手
今回改めて確認してその理由がわかりました。
「毎勤」は毎月の賃金だけに限らず、労働時間や常用・パートの動向などが調査項目に入っていますが、「年齢階層別」賃金は対象になっていません。
他方「賃構」は賃金だけの調査で、毎年６月分のみになりますが、雇用形態、就業形態、職種、性、年齢、学歴、勤続年数、経験年数別に調べます。
要するに「毎勤」は「年齢階層別」のデータがなく、そこだけ「賃構」に頼らざるを得ないのです。
「何〜だ、そんなことか」という人も多いでしょうが、個人的にはこれで積年のモヤモヤが吹っ飛んで、スッキリしました（笑）
まさかこれについて試験には出ることはないと思いますが、この２つの調査は「労一」では外すことができませんので、要チェックです。
今回もここまでお付き合いいただき、ありがとうございました。次回もまたアクセスしてください。
春、見つけた vol.9
「春の日差しは全てを清らかにしてくれます」