従軍慰安婦は実在しています。
正確には軍隊向けの売春婦で当時は慰安婦と呼んでいます。
慰安所の経営は支那人、日本人、朝鮮人(当時は朝鮮人と呼ぶと差別にあたり怒り出すので日本人として扱っています)が経営する民間の売春宿です。
これが、各国、各地で営業しています。
従軍慰安婦の強制連行なんて存在せず、ただ春を売る女性とそれを仕切る業者が売春婦の弱みにつけ込んで利益率のいい仕事をしていただけです。
借金などの弱みにつけ込んだり、美味い話で騙して慰安婦にしたり、悪さをしていたのは、この経営者。
事実としてインドネシアの慰安婦は朝鮮人経営者に対する不満を口にしています。
但し、慰安婦の中にはこうした不幸話しをすると同情心から規定より多く代金を貰える事が有りチップに出来る為、したたかに嘘をついていた人も居るのは事実です。
※こうした、仕方なくこの仕事をして居るなどの話は現在の風俗店でも珍しく有りませんよね。
今も昔もたいして変わりません。
こんなのも居るでしょ。
たしたかに民間に軍隊向けの慰安所の募集はしましたが日本政府、日本軍による人権を無視した強制連行なんて有りません
特殊慰安所は確かに歩哨がついたりしていますが、これは中に居る無防備な兵隊を守る為。一般人の出入りは禁止ですが慰安婦の出入りは基本自由。あとは経営者次第。
日本人は朝鮮戦争中の南朝鮮軍では無いのですから強制連行なんてしていません
だって強制連行するなら現地調達でいいのになんで、わざわざ同じ奴を朝鮮から連れて歩くの？
兵站(補給)からも非効率でしょ？
そんな発想するか？
反日サヨクが言う様に日本軍が極悪非道なソ連兵と同じなら、口封じの為に殺害&使い捨てて、新たに現地調達でしょ？
移動時はポイ捨て、再度現地調達の繰り返しするでしょう。
これは、元々朝鮮人が数年前に発見して来た慰安婦の募集広告ですが漢字を捨て去り内容の読め無い彼等とお友達のバカサヨクは慰安婦募集には軍の管理が有ったから強制連行は有ったと言います。
つまりこの原理なら現在、警察が風俗営業の営業許可を管理して居るのだから風俗の従業員は警察が管理や募集をしている事になります。
「従軍慰安婦」と言う言葉は1983年に吉田清治が済州島で「慰安婦狩り」を自ら行ったとする「私の戦争犯罪―朝鮮人強制連行」と言う(済州島新聞や済州島郷土史家の金奉玉が調査したが嘘と判明)本が出版された後に出で来たサヨクの造語です。
それ以前に発行された辞典を含めた書物には存在していません。
慰安婦への支払いは現金か軍用手票(軍票)です。慰安所により異なります。
証言で出てくる慰安婦にきちんと支払いされていないのは、経営者のピンハネが原因。
本物の零戦が当時3万円のこの時代に2万円以上の貯金をして居る慰安婦の方もいます。
反日サヨクはこう言う事実はフルシカトです。
中には軍票は戦後、紙くずになったのだから、支払って無いのと同じとするサヨクもいますが、軍票は現地で通用する通貨でした。戦争が継続又は、休戦していればどうでしょう？
受け取る側がそれで良いと認めていますから、日本軍が撤退後、紙くずになろうが支払いの事実は消えません。
この従軍慰安婦問題を創り出したのは、サヨク活動家です。
最初は強制連行を否定していた南朝鮮も新たな物乞いに活動に参加始めます。
しかし屈折した民族の為、日本に謝罪と賠償を求めるも自称慰安婦が直接日本から金品を受け取る事を激しく非難します。
そうした背景から南朝鮮政府が自称慰安婦の生活を補償しながら日本に物乞いをする現在の形になります。
だから、自国の通貨危機の度に慰安婦連呼の物乞い来日します。
最初
強制連行慰安婦
強制連行が嘘だとバレる
従軍慰安婦を強調
従軍の部分の物的証拠は出無い
慰安婦＝日本軍の性奴隷と印象付ける工作に変更。
次々に論破されている為、昔により「強制連行」「従軍」の言葉は影を潜めていますが、現在はターゲット年齢を騙し易い様に低年齢化しています。
変態、自虐教育の日教組に更なる注意が必要です。
裏が取れ無いし次々に変わる証言を上手く使い嘘の証拠を元に日本軍の蛮行と国連決議までこぎつけます。しかし議決国は戦争中にもっとおぞましい行為を黙認した野蛮国ばかりです。自分達の行いは一切認めず、日本のみを狙った悪質な物です。
現在は世界各地で反日活動を継続中です。
こうした反日本政府活動を支援する反日サヨクは間違い無く工作員です。
見つけ次第、公安に通報してあげましょう(笑)
不法滞在や偽名で生活して居る犯罪者かも知れません。
早期のスパイ活動防止法の成立が必要です。
日本と南朝鮮間の問題は既に日韓基本条約で全て解決済みです。
又、南朝鮮は大戦当時日本で有り、サンフランシスコ講和条約にサインしていない国には賠償自体の責任が日本には有りません。
※植民地を解放する場合は通常、植民地側がお金を払う事が有っても旧宗主国は植民地支配は合法に行われたとして請求が有っても日本以外は一切支払った国は有りません。
敗戦国が戦勝国を含めた個人に対する補償することは国際法上有りません。
国際法は時代により変化しています。現在は非合法的だとしても、条約などを締結した当時合法で有った場合は有効です。
過去を現在と混同しては行けません。
それがまかり通れば国際法自体の存在が意味無くなります。
南朝鮮の国策はこの国際法を無視したとんでも無い物です。
まぁ、国際条約自体を無効だとする前代未聞の活動をする国ですから、いつもながら常識は一切通じませんね。
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