テネシー州でケムトレイル禁止法が成立後、空が変わった／メリンダ・ゲイツ、ゲイツ財団を去ると発表
2024年5月14日
テネシー州が地球工学、別名ケムトレイルを禁止したことをご存知ですか？
他の米国の州も、同様の法案を可決しようとしている。
ケンタッキー、ニューハンプシャー、ミネソタ、ロードアイランド、ペンシルバニア、サウス・ダコタ。
これは、ジオエンジニアリング、別名クラウドシーディングを空から見た様子です。
今では青空がほとんど見られなくなったのもそのためです。
ねぇリシ・スナク。アメリカの州がすでにやっているように、イギリスでもこれを禁止したらどうですか？
私たちは皆、太陽が恋しいです。
https://twitter.com/i/status/1789950751340372462
テネシー州が地球工学を禁止してから30日
「昔は一日中ストライプ柄だった」
「テネシー州議会が禁止して以来、空にケムトレイルが一つも見えていない」
テネシー州では法案が機能しているようだ！
https://twitter.com/i/status/1789961009274274283
テネシー州上院法案2691
化学的に誘発された地球工学および気象改変を禁止するテネシー州大気質法の修正案
ユタ州では
ユタ州の人工降雨施設にいる女性が、人工降雨について議論している。
それは単なる陰謀だと誰にも言わせないでください...。
https://twitter.com/i/status/1789738910857253256
メリンダ・ゲイツ、ゲイツ財団を去ると発表
https://insiderpaper.com/melinda-gates-says-to-leave-gates-foundation/
メリンダ・ゲイツはゲイツ財団を辞任する。
ビルと取り決めた契約に基づき、彼女は自身の慈善事業のために125億ドルを受け取ることになる。
彼女がビル・ゲイツとの関係を断ち切りたいと思ったのは、何故だと思いますか?
https://twitter.com/WallStreetSilv/status/1790064199541883278
インド・ジャイシャンカル外務大臣
「冷戦終結後に始まったアメリカの世界支配は、今日、事実上終焉を迎えていると思う。」
https://twitter.com/i/status/1790235942772748792
世界から見た日本の現状
例えば、シンガポールで日本からの姉妹校提携のオファーがあっても、まず相手にされない。学力レベルが違いすぎて相互交流にならないからだ。日本企業が研修や視察で企業訪問を依頼しても、「何か学ぶべきものがあれば検討する」と言われる。個人的に関係の深い企業であれば私の人脈頼りで訪問を受けてもらえるが、これまでもただ訪問して名刺交換して、その後は音沙汰なしで何のビジネスにも発展しない例が多かった。通訳なしでは対話にもならず、相手の貴重な時間を奪いながらも建設的な話に発展しない。私はその実態を現場で見続けてきた。最近は依頼があっても選ぶようにしている。（SouthernCrossさん）
この傾向はロシアでも感じました。
ジャパンというネームバリューと現実がズレていることに、人々が気付いてしまった感じです。
この状況を打破するには、日本が主権を取り戻し、後世を育てる独自の教育システムを作るしかないのかもしれません。
何故なら、ネオ植民地主義のエリートにとって、「主張するゴイム」は全く不要な存在で、占領地であれば尚更、現地の子どもにまともな教育を受けさせたくないからです（歴史的な手法）。
卑近な例として90年代のロシアがあります。ロシアは1991年にネオ植民地化され、政権指導部が西側エリートの傀儡となったのですが、その際、ソ連の教育システムが徹底的に潰されました。
先ずは、大幅な減給政策や過労働でシステマティックに教育関係者のやる気を挫き、彼らを現場から締め出すことから始めました。困窮したインテリ層は卒業証書や教員免許を手放し、地下鉄の駅で売り買いされました。
資格を購入したのは、西側エリートの息のかかった人たちです。こうしてロシアの教育現場は公然と彼らの認知戦フィールドになりました。（ロシア国民に対する認知戦、特に若年層の囲い込みについては別の機会に書きます）
ソ連の教育システムの良いところは、自分で考える人材の育成に関心があり、熱意・良識ある教育者が多かったことです。しかし、日本の失われた30年と同じスパンで、ロシアの若い世代がマルっとグローバル（自虐史観、西洋崇拝、拝金主義）の教育を受けました。
「今の」ロシア政府がようやく主権国家として独自の教育システムを取り戻す試みを打ち出しましたが、まだ始まったばかりですし、若者をターゲットにした認知戦が激化していることを考えると、遅きに失した感があります。
（ロシア在住です）
ドミトリー・トレーニン
ロシアでは大規模な変革が起きているが、西側諸国はそれに気づいていない。
2022年初頭にウクライナで戦闘が勃発する前に始まったロシアの社会変革は、今や不可逆的と思われる。
ドミトリー・トレーニン（高等経済学校研究教授、世界経済・国際関係研究所主任研究員）著。ロシア国際問題評議会（RIAC）のメンバーでもある。
ウクライナでの西側諸国との戦争から2年半が経過し、ロシアは新たな自己認識の道を歩んでいる。
https://rt.com/russia/597346-massive-transformation-is-taking-place-in-russia/
この傾向は、実際には軍事作戦以前からあったが、結果として強力に強まった。2022年2月以来、ロシア人はまったく新しい現実の中に生きている。1945年以来初めて、この国は本当に戦争状態にあり、2,000キロに及ぶ前線で、モスクワからさほど遠くない場所で激しい戦闘が続いている。ウクライナ国境に近い地方都市ベルゴロドは、キエフ軍からミサイルやドローンによる致命的な攻撃を受け続けている。
時折、ウクライナの無人偵察機ははるか内陸にまで到達する。しかし、モスクワやその他の大都市は、あたかも戦争がなかったかのように、そして西側の制裁も（ほとんど）なかったかのように続いている。通りは人で溢れ、ショッピングモールやスーパーマーケットには、いつものように豊富な商品や食料品が並んでいる。モスクワとベルゴロドは2つの国の物語であり、ロシア人は戦時と平時の両方を同時に生きることができたのだ、と結論づけることができるだろう。
しかし、これは間違った結論だろう。表向き「平和に」暮らしている部分ですら、ウクライナ紛争が始まる前とは明らかに異なっている。ポスト・ソビエト・ロシアの中心であった「お金」は、もちろんなくなったわけではないが、疑いようのない支配力を失ったことは確かだ。兵士だけでなく一般市民も含め、多くの人々が殺されているとき、他の非物質的な価値が戻ってくる。ソビエト連邦の崩壊後、非難され嘲笑された愛国心が、再び力強く現れつつある。新たな動員がない中、軍と契約する何十万人もの人々は、軍から得られるものだけでなく、国を助けたいという願望に突き動かされている。
ロシアの大衆文化は、西側で流行しているものを真似るという習慣を、おそらくはゆっくりと、しかし着実に捨てつつある。その代わりに、詩、映画、音楽などのロシア文学の伝統が復活し、発展している。国内観光の急増は、普通のロシア人に自国の宝物を開放している。（海外旅行はまだ可能だが、移動が困難なため、ヨーロッパの他の地域へ行くのは以前よりはるかに容易ではなくなっている）
（以下略）
