FARの頻出論点であるEquity Methodについてまとめていきます。
企業は、他の企業に投資する際、その株式の保有割合に応じて、異なる会計方針を採用することがUSGAAPによって求められています。
・保有割合０～２０％・・Ａｄｊｕｓｔｅｄ Ｃｏｓｔ Ｍｅｔｈｏｄ
・２０～５０％・・Ｅｑｕｉｔｙ Ｍｅｔｈｏｄ ←
・５０％以上・・Ｃｏｎｓｏｌｉｄａｔｉｏｎ
株式の保有割合が２０％を超えると、取得企業は被取得企業に対してSignificant Influenceを持つと判断され、Ｅｑｕｉｔｙ Ｍｅｔｈｏｄの適用対象となります。
以下、EquityMethodの仕分けについて。
①株式を取得した際
Investment ××（B/S項目）
Cash ××
②InvesteeがNet Incomeを記録した場合
Investment ××
Equith in earnings ××(I/S項目）
③Investeeが現金配当を行ったとき
Cash ××
Investement ××
なお、②③で記録する金額は全体の金額に株式の保有割合を掛けたものになります。
例えば、期末にInvesteeが１００ドルの純利益を記録したとしましょう。この企業の株式に対する保有割合が２５％であったとすると、
Investment ２５（１００×２５％）
Equith in earnings ２５
となります。
なお、会計期末に保有株式の公正市場価値が変化したとしても、Equity Methodの場合は記帳しません。
AdjustedCostMethod の場合、以下のように記帳し、Investment勘定の修正が求められます。
Market Adjustment, Equity security ××（B/S項目）
Unrealized Gain ××（I/S項目）
※期末に株式の公正市場価値が上昇した場合
以上。