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１．ワイド映像＆高画質にみとれよう！ 横縦比１６：９のワイド映像と、１０８０本の走査線がデジタルハイビジョンの高精細映像（ＨＤＴＶ）を生み出します。 また、最新型のプラズマハイビジョンテレビではＲＧＢ１536階調＊１536階調＊１536階調の約36億2千万色に対応している物もあり（パナソニック「ＰＸ５００シリーズ」）、従来のテレビでは考えられないような緻密で美しい映像を楽しむことが出来ます。（ちなみに従来のアナログ放送は横縦比４：３、走査線数５２５本、ＲＧＢ２５６階調＊２５６階調＊２５６階調の約1677万色でした。） もちろん現実の世界の色数は無限大ですよね。でもハイビジョン映像はその現実の視覚、感動にかなり近づいてきたと言ってもいいでしょう。 2005年夏「愛・地球博」にも出展されていた「スーパーハイビジョン」有効走査線数1080本のハイビジョンに対してスーパーハイビジョンは4320本。１画面あたりの情報量はなんと16倍。大画面になればなるほどそのきめ細かさが際だってきます。まだ、家庭向けには開発されていないようですが、これも楽しみの１つです。 大画面・高画質の映像を楽しむには、現在のところプラズマテレビが一番性能がいいようです。それに対して液晶テレビのいいところは寿命が長いこと、そして消費電力が少ないことなので、どちらがいいのかはあとはお好みですね。 
こんにちは、地上デジタルテレビのいいところは
暗いシーンではより深い黒を、明るいシーンではより明るい白を表現
映像の微妙な陰影や色合いを出した奥行き感のある映像を描き出します
これはすごいですね
■地上デジタルテレビ考
地上（波）デジタルテレビ放送が、昨年(2003)12月1日より東京、大阪、名古屋
の三大都市圏ではじまりました。国策として、７年の移行期間を経て、2011年
７月24日で現在のアナログ放送は終了することになっています。テレビ放送の
デジタル化は文字放送や双方向性、多チャンネル化によってコンテンツの需要
が高まることが予想されます。 製作に関わる人も、一般の消費者としても、
いつテレビのデジタル化に対応するかは避けて通れない問題です。
しかし、テレビ放送のデジタル化は本当に必要なのでしょうか？
インターネットのブロードバンドでインタラクティブなコンテンツは実現して
いますし、通信速度が上がって画質がよくなるのも時間の問題だと思われます。
衛星放送、BSデジタル放送もあるし、ケーブルテレビは数十のチャンネルで膨
大な番組を配信しています。これ以上サービスが増えても人口が増えるわけで
もないですし、一人一人の視聴時間が長くなるとも思えません。莫大な設備投
資と国民の負担を強いてまでする必要があるのでしょうか？
―――――――――――――――――――――――――――――――――――
■何故デジタル化なのか？
総務省は、「なぜ今デジタル化なの？」という説明で、
1. 高画質・高品質な映像・音声サービス
2. データ放送
3. 高度な双方向サービス
4. 高齢者・障害者にやさしいサービスの高度化
5. 安定した移動体向けサービス
など、アナログ方式ではできなかった多様なサービスを実現することができる
ほか、多くのメリットがあります。
と自問をはぐらかしていますが、実際のところはデジタル化を先行する英米に
遅れをとりたくない、という90年代後半の国際情勢と携帯電話の普及で帯域が
不足しそうだという予測に省庁や業界の利権が絡んでのことだったようです。
高速道路やダムの建設といった従来の土建的利権構造もＩＴ産業へパラダイ
ムシフトしていったと言えるでしょう。NHKにはアナログハイビジョン（の普及）
で失敗したから、その技術を埋もれさせたくないという思惑もあるようです。
ダムの建設事業費は150億円くらいと言われますが、4800万世帯がデジタルチュー
ナーを仮に２万円自己負担するとすれば総額で9600億円となります。現時点で
はチューナー、あるいはアナログテレビとデジタルチューナー内蔵テレビの差
額は約５万円です。
郵政省（現総務省）が地上波放送のデジタル化を政策的に公言した1997年には、
誰も今のようなブロードバンドの普及も英米デジタル化の失速も予想できませ
んでした。
国民が負担する特定周波数対策交付金交付事業の合計額は約1500億円。全放送
局のデジタル設備投資負担は8,082億円。体力のない地方局は破綻する恐れが
あり、キー局の系列化が進むと言う予測もあります。
アナログからデジタルへの移行の過程で電波の混信問題があり、426万世帯の
帯域変更が必要でその費用は1800億円。全額総務省の負担（つまり税金）にな
りますが、財務省が認めないので総務省が管轄する携帯事業者などからの電波
使用料があてられています
地上（波）デジタルテレビ放送が、昨年(2003)12月1日より東京、大阪、名古屋
の三大都市圏ではじまりました。国策として、７年の移行期間を経て、2011年
７月24日で現在のアナログ放送は終了することになっています。テレビ放送の
デジタル化は文字放送や双方向性、多チャンネル化によってコンテンツの需要
が高まることが予想されます。 製作に関わる人も、一般の消費者としても、
いつテレビのデジタル化に対応するかは避けて通れない問題です。
しかし、テレビ放送のデジタル化は本当に必要なのでしょうか？
インターネットのブロードバンドでインタラクティブなコンテンツは実現して
いますし、通信速度が上がって画質がよくなるのも時間の問題だと思われます。
衛星放送、BSデジタル放送もあるし、ケーブルテレビは数十のチャンネルで膨
大な番組を配信しています。これ以上サービスが増えても人口が増えるわけで
もないですし、一人一人の視聴時間が長くなるとも思えません。莫大な設備投
資と国民の負担を強いてまでする必要があるのでしょうか？
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■何故デジタル化なのか？
総務省は、「なぜ今デジタル化なの？」という説明で、
1. 高画質・高品質な映像・音声サービス
2. データ放送
3. 高度な双方向サービス
4. 高齢者・障害者にやさしいサービスの高度化
5. 安定した移動体向けサービス
など、アナログ方式ではできなかった多様なサービスを実現することができる
ほか、多くのメリットがあります。
と自問をはぐらかしていますが、実際のところはデジタル化を先行する英米に
遅れをとりたくない、という90年代後半の国際情勢と携帯電話の普及で帯域が
不足しそうだという予測に省庁や業界の利権が絡んでのことだったようです。
高速道路やダムの建設といった従来の土建的利権構造もＩＴ産業へパラダイ
ムシフトしていったと言えるでしょう。NHKにはアナログハイビジョン（の普及）
で失敗したから、その技術を埋もれさせたくないという思惑もあるようです。
ダムの建設事業費は150億円くらいと言われますが、4800万世帯がデジタルチュー
ナーを仮に２万円自己負担するとすれば総額で9600億円となります。現時点で
はチューナー、あるいはアナログテレビとデジタルチューナー内蔵テレビの差
額は約５万円です。
郵政省（現総務省）が地上波放送のデジタル化を政策的に公言した1997年には、
誰も今のようなブロードバンドの普及も英米デジタル化の失速も予想できませ
んでした。
国民が負担する特定周波数対策交付金交付事業の合計額は約1500億円。全放送
局のデジタル設備投資負担は8,082億円。体力のない地方局は破綻する恐れが
あり、キー局の系列化が進むと言う予測もあります。
アナログからデジタルへの移行の過程で電波の混信問題があり、426万世帯の
帯域変更が必要でその費用は1800億円。全額総務省の負担（つまり税金）にな
りますが、財務省が認めないので総務省が管轄する携帯事業者などからの電波
使用料があてられています