ビットコインを取り扱う事業者の間で分裂騒動が起きており、
日本仮想通貨事業者協会（ＪＣＢＡ）は、顧客資産の保護の為、
ビットコインの取引を一時停止する検討を始めました。
停止期間は、８月１日を含めて１日から１週間とする案が浮上しています。
検討に至った経緯としては、暗号通貨が決済手段や投機商品として急速に普及し、
また取引が急増したことを受けて、記録業務の手数料が高騰している為です。
中央銀行のような管理者が不在のなか、ブロックチェーンの仕組みが切れてしまうと、
コインの価値が失われる可能性もあります。
最近のビットコイン、イーサリアムなどの
アルトコインの下落は、
こうした分裂騒動を見据えての取引手控えが原因ですが、
新しい市場が急成長してきた弊害であり、
今後も暗号通貨が広く普及するために
必要なステップだと思います。
これからの暗号通貨の未来に希望を持ち、
多くの人が手じまいにするタイミングで
先行投資出来る方は、もしかしたら将来大きなリターンが得られるかもしれませんね！
