…という記事を書こうと思って、日本が誇る知性・霍見教授のお話を参考にしようと、エキサイトのウェブ検索に
ＮＹ州立大学 つるみ教授
と、２つ入力したら
（霍見芳浩教授は実際はＮＹ市立大学です）
■「塾員・小泉純一郎君は強姦魔」
http://homepage2.nifty.com/inachan/koizumi.htm
（「悪徳慶応義塾大学を告発する」）
というＨＰが最初のページに出てきました。
狂牛病（ＢＳＥ）がアメリカでは、ずさんな管理と、政府と大手食肉業者の結託によって、牛にも人にも蔓延している可能性があるという恐ろしい情報や、小泉純一郎元総理が昔起こしたレイプ事件のせいで何でもアメリカの言いなりになっている疑惑、そのせいで日本の国民が大変なリスクにさらされている疑惑について詳しく書かれています。
そしてそのことを可能にしたのは、小泉純一郎という人物に関して国民の知る権利を侵害した、ほかならぬマスコミではないでしょうか。
■ＮＨＫが真っ昼間に流した!!小泉レイプ質疑慶大４年時に同じ慶大生に婦女暴行逮捕は本当か？ （木村愛二氏 WEB雑誌「憎まれ愚痴」/「亜空間通信」）
http://www.jca.apc.org/~altmedka/2003aku/aku794.html
■小泉純一郎「婦女暴行逮捕歴」一斉提訴を全国の同志に呼び掛ける （同上）
http://www.asyura2.com/0403/war54/msg/1110.html
■小泉元総理が、暴力団に選挙対策を頼む原因となった、学生時代の婦女暴行逮捕歴に関連する過去記事集 （阿修羅掲示板）
http://www.asyura2.com/10/senkyo87/msg/770.html
小泉総理（当時）婦女暴行疑惑で追及される
ＮＨＫ国会中継で生放送
再放送のご要望は…
（ＮＨＫも、自民党と癒着関係にあるので、再放送してくれない可能性が高い？）
■電話によるご意見・お問い合わせ
■メールによるご意見・お問い合わせ
２００４年６月、小泉総理（当時）の凶悪犯罪歴の疑惑が国会で追及されるまでになり、ＮＨＫで生中継されたのに、ニュースで一切扱わず、国民に伝えなかったテレビ局は、明らかな確信犯！！
日本のマスコミは、権力をチェックしたり不正を正したりするどころか、自民党と完全に癒着していて、彼らがどんな悪事を働いていても、絶対に追及しないことが決まっているのが、下記のような、インターネットでいろいろな方が発していらっしゃる情報によりわかりました。
↓ ↓ ↓
■長年、自民党からワイロを受け取って来たマスコミは、自分の利権を「事業仕分け」されないように、民主党・小沢一郎タタキを必死で行っている（オルタナティブ通信から ライジング・サン）
http://ameblo.jp/kriubist/entry-10461058265.html
http://www.asyura2.com/10/senkyo80/msg/666.html
■検察裏金告発で弾圧された三井環氏講演録② 植草一秀の『知られざる真実』 （カテゴリー「警察・検察・司法（２）」２０１０年１月２２日）
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2010/01/post-4e0c.html
■2010年2月1日、副島隆彦、今日のぼやき「１１０３」（豆長者 ようこそ属国へ！）
（携帯版アメーバブログはＦＣ２ブログが携帯用に変換されるようです）
http://mamechoja.blog22.fc2.com/blog-entry-541.html
↑ ↑ ↑
そんなマスコミ（記者クラブメディア）の言うことを鵜呑みにしていたら、国民がとんでもない不利益を被る方向へ、気付かないうちに誘導されていってしまいます。
マスコミが国民をそういうふうに操作するのは、自民党、官僚、検察、警察、記者クラブメディアなどのこれまでの不正がばれて責任を追及されるのを、死に物狂いで、何が何でも阻止して、甘い汁をずっと吸い続けるためなのです。
そうして国民の血税が、彼らと、彼らのボス・アメリカのために、無駄に使われることになります。
そんなことの旗振り役をして、アメリカの奴隷のような腐敗した売国的な権力に対して改革を行おうとしている鳩山政権や小沢一郎氏を、あの手この手でつぶそうと必死になり、自民党の山ほどある疑惑や犯罪は放って置いて（←もともと追及する気はない）、偏向報道を垂れ流しにしているテレビ局は、国民の敵といえるのではないでしょうか。
小泉総理（当時）が婦女暴行疑惑を、昼日中に国会中継で追及を受けたのに、それをニュースで伝えなかったのは、テレビ局がそれを大きな問題と思っていないということであり
（あるいは、ニュースにすると「小泉は強姦事件を起こしていたのか！？」と、日本中、大騒動になってしまい、人気絶頂の小泉総理が一晩で失脚してしまうから、あえてニュースで黙殺したのが、きっと本当のところでしょう）
故意に、国民に判断材料を与えないようにした、ということでもあるので、一国の首相のレイプ疑惑を国民に隠した行為は、許されないものだと思います。
特に、女性視聴者をあまりにバカにしていると思いますが、その後も続いているテレビの小泉ＰＲの成果で、
「小泉さんは、スキャンダルがなくて、クリーンだから好き！」
などと言う女性があとを絶ちません。
▲ツイッター プロフィールより（みーこ） ＰＣの背景、オシャレな英字新聞のコラージュみたいでしょ？「郵政の日本人の貯金３５０兆、もうちょっとでゲットだぜ～！」って恐ろしいことが書いてあるフィナンシャル・タイムズです。これを報道しないテレビ・新聞って何？チラシ(テレビ局が国民をバカにしてる証拠)時々配ってます(Twitterで)。
もし「小泉総理が今日の国会で、なんと、婦女暴行事件を起こしていた疑惑を追及されるという、前代未聞の事態が発生しました！！」
とニュースで伝えられていたら、その後の「郵政解散」、「郵政選挙」などというものも成り立たず、国民の財産・郵政の３４０兆を、アメリカに巻き上げられるリスクにさらされる事も無かったでしょう。
郵政民営化法案がとうとう成立してしまったため、一度、民営化が参院で否決された時に「フィナンシャル・タイムズ」に載った
「グローバルなファイナンス産業が、日本人の貯金・３兆ドルを手にするまで、あともう少し（待たねば）…」
という記事が、もうすぐ現実のものになろうとしています。
完全に民営化されてしまえば、私たち国民のお金３４０兆は、アメリカ、外資のものと化し、カネ転がし屋さんの重役や社員の、何十億円もの報酬やボーナスに化けながら、アメリカの破綻経済とともに、泡と消えてしまうことでしょう。
国民・視聴者は、小泉元総理や、全大手テレビ局のエライ人に対して、
小泉元総理の昔の凶悪犯罪歴のせいで、アメリカの言いなりになっているのかどうか、
いつ、誰が、どういうふうに、小泉総理（当時）のレイプ疑惑追及の国会中継をニュースやワイドショーで放送しないことを決めたのか、
説明を求める権利があります。
テレビ局が国民の不利益になる情報操作を行ったために、小泉元総理が勝手に輸入するとブッシュに約束してしまった（させられた）、牛にも人にもＢＳＥが蔓延している疑いのあるアメリカ産牛肉を、日本国民が食することになったり、珍しくサブプライムローンに毒されていないお金＝日本国民の財産である、郵貯・簡保３４０兆をアメリカに差し出せるように、郵政民営化させられたようなものですから、テレビ局の罪は計り知れないほど重いのではないでしょうか。
■「小泉支持者はＩＱが低い」という国会資料！ （Yahoo!ブログ）
http://deztec.jp/x/05/09/el/
■やっぱり国民資産を叩き売ろうとしていた！日本郵政 検証報告が断罪 なぜ検察は捜査しない （ゲンダイネット）
■「高木郵政副社長が米系生命保険に天下り」への疑問 元金融庁長官がまたまた疑惑人事 （現代ビジネス）
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/477
小泉元総理のレイプ疑惑は、なぜ追及されないのか…。
国民の血と汗と涙の税金（検察庁の「調査活動費」という、本来、情報提供者に謝礼を払うための予算）で莫大な裏金をこしらえ、接待だの、ゴルフだの、マージャンだの、マイホームを建てたりだのに費やしてきた検察（上の方のエライひとが、好きなように使える）は、そんな悪事がばれてしまい、人事でおいしい思いができなくなり、責任を取らされるなんて我慢がならない！！と、小泉総理に泣きついて弱みを握られてしまったので、自民党の政治家がどんな悪事を働いたとしても、責任を取らせることができなくなってしまいました。
そんな、国民の想像とかけ離れた不正が行われている検察が、断末魔の足掻きのように、（検察がそんなことをするはずがないと、当たり前に信じられているが、実は、ふつうに行われてきた）事件や情報の捏造をしてまで、何とか改革されるのを阻止しようと、これまた腐敗に満ちた組織であるテレビ局や新聞社とともに、今、民主党政権と小沢一郎氏に対して常軌を逸した攻撃を仕掛けてきているのを毎日ニュースで国民は目や耳になさっていると思います。
（テレビや新聞が、検察、自民党、官僚と癒着関係にあって、自分たちと、それらの権力、そして彼らのボスであるアメリカの利益を守るため、国民をコントロールしようとすることを知らない人は、たやすく騙されてしまうかも知れません）
■検察の拷問・血だらけの紙オムツ１枚で取り調べを受けた屈辱は絶対忘れない （阿修羅掲示板）
http://www.asyura2.com/10/senkyo80/msg/161.html
■『緊急シンポ！「小沢VS検察」にみる検察と報道のあり方』動画、文字起こし。 （ふじふじのフィルター様）
http://fujifujinovember.cocolog-nifty.com/blog/2010/03/post-73c9.html
■【動画UP】「『新撰組』化する警察＆検察＆官僚がニッポンを滅ぼす！」 （Infoseek 内憂外患）
http://opinion.infoseek.co.jp/article/721
鳩山政権や小沢氏がやろうとしている改革を行われると、国民には多大な利益になるのですが、検察、マスコミ、自民党、官僚にとっては、裏で恐ろしい悪事を働いてきたことが明るみに出てしまい、税金を使ってのやりたい放題もできなくなってしまうし、ボスであるアメリカに日本国民の血税を捧げる事もままならなくなるので、なんとしても民主党政権の評判を落として、自民党（系）政権に戻そうと、なりふり構わず、異常な偏向報道を続けています。
でも、彼らに国民の血税で贅沢させたり、好き勝手させてやる義務はありません。
小泉総理がレイプ疑惑を国会で追及された時、なぜニュースで放送しなかったの？
とテレビ局にきいてみましょう
小泉元総理が、昔レイプ事件を起こしたせいで、アメリカの言いなりになっているのだとしたら…
■ＢＳＥ（狂牛病）が蔓延しているかも知れない、アメリカ産牛肉の、輸入（強制）
■国民の財産である、郵貯・簡保の３５０兆をアメリカ・外資のものにするための、「郵政民営化」
■ブッシュの犬になって、イラク攻撃に加担
■外資が会社を乗っ取りやすく、そのため社員のクビを切りやすく、法律を変える
■外資の保険会社が参入しやすいように、福祉の切捨て、医療制度の改悪をする
「小泉総理が、国会でレイプ疑惑を追及されました！！」
とニュースで報道されて、質疑応答の様子が放映されていたら、これらの日本国民の権利や生命、財産をアメリカ、外資に売り渡すような「小泉改革」も行われずに済んだかも知れません。
今も、テレビのニュースキャスターや解説委員、論説委員、政治評論家、御用学者、司会者、タレントなどが「郵政民営化見直しは、選挙の票欲しさだと見え見え！」などと局の方針（アメリカの利益）に沿った偏向報道を垂れ流して、視聴者を洗脳しようと必死です。
【その中には「官房機密費」という、元は私たち国民の税金で買収されて（＝私腹を肥やすとともに、申告せずに脱税している疑いもあり？）、自民党や財界、官僚、根本はアメリカの利益になるコメント＝誘導をしている人間もいるのです！！！！そういう連中は、国民の生命、財産がどうなっても、責任は取りません。自分さえお金がもらえれば満足なのでしょう。】
私たち国民の財産、郵政の３５０兆（実際はもうだいぶ奪われて減っているそうです）を、アメリカ、外資に巻き上げられないためには、テレビ局や新聞社が、自民党、官僚、検察、アメリカとつながっていて、国民の財産を奪おうとしていることに、多くの国民が気付かなければなりません。
それには、テレビ局が信用できないものだということがバレるのが、いちばん！
だから
｢一国の総理大臣が、婦女暴行など、凶悪犯罪の疑惑があるのを、国民に隠そうとするテレビ局はおかしい」
｢どうして、小泉にレイプ疑惑があるのを隠したのか」
と、大きな問題になって、全国から苦情が殺到するのが、テレビ局が国民を騙し続けられなくなる、いちばんの早道ではないかと、長年思っているのですが、なにしろ、国民のほとんどが、小泉元総理が国会生中継でレイプ疑惑を追及された事を知らないので、テレビ局は
｢何も具体的なことはわからないのに、イメージだけで小泉と郵政民営化を支持するＢ層 め（笑）。」
と、今でも小泉と郵政民営化がよいものだと信じている視聴者を、さぞかしバカにしていることでしょう。
テレビ局に質問してみましょう
(^-^)/
（ご意見・お問い合わせ）
■ＴＢＳ
■テレビ朝日
■フジテレビ
■日本テレビ
■テレビ東京
■ＮＨＫ
テレビ局が、小泉元総理や、自民党、検察、官僚の犯罪・疑惑をかくし、郵政の３４０兆をアメリカ、外国の金融・保険業界に流れるように仕向けようとしているのがバレてしまうと、国民のお金を守れるので、これ以上、個人や中小企業は不景気になって、血税は、官僚・自民党・マスコミ・大企業・アメリカによって無駄遣いされる、ということが続かないよう
「なんで、小泉さんが、国会で婦女暴行の疑惑で質問されたのを、かくしてたの？？」
と、電話やメールなどで、質問してみましょう(^-^)。
ちなみに「Ｂ層 」とは、小泉政権の主な支持基盤、具体的なことはわからないが小泉のキャラクターを支持する、ＩＱが低い、主婦・子ども・シルバー層…などに該当する人を指しています。
この「Ｂ層 」にターゲットを絞って、テレビや新聞折込チラシを利用して、郵政民営化の必要性を「ラーニング（学習）」させることを提言した、政府広報の企画書（ｂｙ 竹中平蔵氏懇意のスリード社）のことが、
「これはあまりにも国民を愚弄した戦略ではありませんか」
と、国会で追及を受けましたが、これもテレビ局は、もちろん、騒ぎませんでした。テレビ局の報道が、国民、視聴者の側に立っているのなら、
「小泉支持者は、ＩＱが低い主婦・子ども・高齢者（＝Ｂ層）」
「Ｂ層にターゲットに絞って、郵政民営化の必要性を、テレビを利用して学習させる」
などという政府広報の企画書があって、その広告会社に億単位の税金が支払われたら、そのことを国民、視聴者に知らせて、小泉政権の姿勢や、契約の経緯など、世に問うていたはず。
「Ｂ層」について、決して報じない、むしろ、視聴者に絶対的に知らせないようにしているテレビ局に腹が立ったときは・・・
前の記事に転載させて頂いた
「小泉支持者はＩＱが低い」という国会資料！」
（http://deztec.jp/x/05/09/el/）
の内容を、できるだけ多くの人にバラしてしまいましょう！！
「テレビをたくさん見る人は、詳しくわからないのに、イメージだけで判断する、頭の悪いひと」
と、視聴者のことをテレビ局が思っていることがバレてしまって、視聴者からの信用を失うことが、テレビ局はいちばん困るのですから！！
（2010/02/16）
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（ＰＣ）
