変な質問、、、「輪番制。。。。」

たしか以前も同じような質問をいただいています。。


「外資四社が輪番制でサイバーの株価を釣り上げて、その保有分が行先を

失い、いずれ、売りが売りを呼ぶ展開になるのではと懸念しています。。」


と、、、


輪番制とは？


あのーーーーー、、、、

単純に外資をひとくくりで見られ過ぎていませんか？

外資の反対は国内ですか？

外資といっても、欧州系、アジア系、中東系、アメリカ系、アメリカ系といっても、銀行系、証券会社、、

機関投資家、保険会社、その他ファンド、基金など様々で、、、


今回、サイバー社を大量保有している4社はすべてまったく別の会社であり、

全く別の資本であり、、、全く関係性もないと思います。。


例えば、、、、

野村証券と、日本生命と、三菱銀行系と、、大和証券と、、、

どこぞの信託銀行が、、、

結託して、どこか一つの銘柄をわざわざ大量保有報告を出さなければ、

ならない状況にまでして、踏みあげるでしょうか？？

その踏みあげた投資家にどういったメリットがあるのでしょうか？


サイバー社はここ最近の外国人の持ち株比率の上昇と、個人投資家の減少について、

さして、問題にはしていないと思います。

これはサイバー社だけに言えることではなく、すべての上場企業がそう考えていると思います。


今回、サイバーに投資してきた機関投資家は優れた投資家だと思います。

要するに、長期を見据えて、成長企業に投資する俗にいう適格機関投資家は、まだまだ

日本には少ない。欧米には長い歴史の中で、そういった優れた投資家が多いといえます。

だから今の段階では、日本の狼狽系投資家や、短期の値幅だけを狙ったギャンブル系投資家

に、保有してもらわなくても構わない。

いずれ、業績が大きく成長し、さらに注目されて来ると、勝手に保有する個人が出てくると

考えているはずです。

外国の適格機関投資家はそれを見越して、先回りしているのです。

でないと、、、

何度も言いますが、、大量保有報告書に載せるようなバカなことはしません。

逆にそこまで買うということはそれなりの目算があってのことです。。。

（万一、結託するなら、もっと多くの違法操業社を集め、大量保有などには載せないと思います。

しかし、それも今のネットがこれだけ普及した時代には、間違いなく不可能です。

昔々の株の相場師の時代の話です。。

潰れかけていることがわかっている同業他社が山一證券を通してはめたのと同じです。。）


どういう角度で見ても、おっしゃっている質問、懸念されていることについて、

説明がつかないのではないでしょうか？


何もメリットがない。。

大きなリスクを背負う可能性が高い。

投資家同士の横のつながりなど、まかり間違ってもない。

当局ににらまれるようなことをしても何も意味をなさない。。

そんなことをするなら、短期で値幅とっているほうがリスクが減る。。


と、、、

説明が全くつきません。。。


これで勘弁してもらえませんか？