イルカ漁をめぐる問題

イルカの追い込み漁を「残酷だ」とする世界動物園水族館協会（ＷＡＺＡ）の警告に従い、加盟水族館に漁で捕獲されたイルカの入手を禁じることを決めた日本動物園水族館協会（ＪＡＺＡ）。

そもそもイルカやクジラの漁が残酷だとか言ってる連中（アングロサクソン）にそんなことを言う資格はあるのでしょうか。

・アボリジニを絶滅に追い込んだオーストラリアのイギリス人。

・南米の現地人の純血を１人残らず根絶やしにしたスペイン・ポルトガル人。

・北米インディアンをほとんど絶滅させた上にアフリカから連れてきた人を奴隷として扱い、今もなおその差別が残る世の中を形成した直接の原因であるアメリカのイギリス人。

彼らから反省や謝罪の言葉を聞いたことのある人はいますか？

散々人間を虐待・虐殺してきた彼らがイルカがかわいそうとか、片腹痛いとしか言いようがないですよね。

同じ白人の中にも他国の文化を尊重すべきという考えの人もいると思います。そういったまともな人たちによって自浄することのできない文化レベルの低い人種であると言わざるを得ません。

人は生き物の命を食べなければ生きて行けません。だから日本には「いただきます」という言葉、八百万の神が宿るあらゆる生き物の命を頂いて生かしてもらってありがとうございますという言葉を食事の前に捧げて手を合わせる文化があるのです。

全てのものに感謝して生きてきた日本人は海の生き物も必要以上に獲ったりせず、小さいうちは海に帰したりして豊かな海を保ってきました。

しかし底引き網で根こそぎ獲ったりする中国漁船、仕掛けを海底に沈めておきながら放置して永久に魚を捕獲し殺し続ける状況にしている韓国漁民に日本近海が荒らされているのが本当の現状です。

何を大切にしなければならないのかがわからないのなら、WAZAとかいう団体の存在意義はあるのでしょうか。大いに疑問です。

浅田真央選手の気持ちを思うと涙が出ます

オリンピックでは不遇の続いた浅田選手ですが、それが単なる不遇や本人の問題ではないことはフィギュアのお好きな方々は薄々感じていらっしゃったことと思います。

オリンピックだけでなく浅田選手が世界のトップに上り詰めてからのこの数年というもの、一時はトリプルアクセルを封印せざるを得ないほど苦しんでいました。

その出来栄えと得点の大きな乖離に加えてライバルと言われてきた選手の意外な高得点。

それでも常に笑顔を絶やさず、インタビューにも真摯に率直に応え続けてきた彼女の姿勢は常にフェアで素晴らしいものでした。

ソチ五輪でのフリーの演技はもちろんのこと、これまで多くの感動や喜びを日本中に与えてくれたことに感謝したいのです。

浅田真央選手のこれまでの歩みを汚したくないのでソチでの素晴らしいフリーを称えるだけにしたいのですが、客観的に見てある一定の不可解な問題を改善しない限り、今後このフィギュアスケートという世界的に人気のあるスポーツに正しい未来がないのではないかと思い、同様に感じている方々の詳細な分析をここに転載させていただきたいと思います。

『浅田真央が戦ってきたもの』

『「表現力」と「バレエ」１』

『「表現力」と「バレエ」２』

『「表現力」と「バレエ」３』

『「表現力」と「バレエ」４』

浅田選手、本当にお疲れ様でした。そしてありがとうございました。

ＬＩＮＥとかＦａｃｅｂｏｏｋとか…

いわゆるＳＮＳは基本やらないことにしています。

理由は以前の記事で書いたように、生のコミュニケーションを億劫がるような人間になりたくないということと、ＳＮＳのほとんどの会社は個人情報や通信内容を全てアメリカ安全保障局に提供しているというリークがあったからです。

ちなみにＳＮＳのほとんどが無料なのにはみんな理由がありますよ。ブログなんかは記事中に広告が表示されてしまうし、サイドバーにはブログ主の意向に拠らずＰＲがくっついています。

広告で済んでいる内はいいのですが、ＬＩＮＥなどはもっと直接的に情報を吸い上げています。それはアドレス帳です。ＬＩＮＥに加入した時点でアドレス帳まで運営会社ＮＨＮＪａｐanに送信されているそうです。

知り合いが何らかの形でこの情報を元に損害を被った場合、最悪加入者も同義的に共犯にされるかも知れないということです。

しかもＴポイントのように多くの国内企業が個人の購買情報を共有するレベルであればまだ的確な商品のサジェストがウザイとか気持ち悪いくらいで済むかも知れませんが、アドレス帳のデータをＮＨＮという韓国の企業に自由に持ち出されることの危険はその比較になりません。

ＬＩＮＥやってないの？とか、Ｆａｃｅｂｏｏｋやってないの？とか、本当によく聞かれますが、自分はやりません。家族や仲間の個人情報を国外に売り飛ばしてまで無料通話をしたいと思わないからです。

これらのＳＮＳを利用している人たちも、中身を知らされずに便利だから始めただけだと思いますが、一度考えるきっかけになればと思います。

いわゆる従軍慰安婦問題で日系人の反論が通らないワケ

アメリカのグレンデール市に慰安婦像が立った。現地の日系人が公聴会などで声を上げ丁寧に反論したが、一切受け入れられず議論にすらなっていない。

過去には国連人権委員会でクマラスワミ報告書が提出され、内容は吉田清治のフィクション本が証拠になっていたり真実からはまるでかけ離れているが、それが国連を中心とする世界の真実の一部として根拠にされていたりする。

では日本の主張がなぜ西洋社会で受け入れられないのか。このことを考える時、大きく分けて２つのポイントがあると思う。

１つは『各国が自分たちに批難が及ばないようにするため』。

朝鮮戦争、ベトナム戦争しかり、世界中の戦争に慰安婦めいたことはつきものである。また第一次世界大戦やその当時の慰安婦を設置しなかった戦争では必ず大規模な掠奪強姦が発生しているという現実もある。

アメリカが原爆による日本民間人大虐殺という大罪を批難されないために東京裁判で南京大虐殺を捏造したのと同様に、自国の忘れたい歴史の傷を突かれないようにするため、声の小さい日本人だけを悪者にする企みに参加しているのだ。

朝鮮人はベトナムでとんでもない事件（ライダイハンで検索）を起こしているし、アメリカ人はつい数年前という現代ですらイラク戦争でやらかして（アブグレイブで検索）いる。

その他の国も大同小異、日本人をこれらを包み隠してしまうくらいの重罪人にしておけばそれは将来にわたって事あるごとに彼らのカードになることがわかっているのだ。

そして慰安婦話に乗ったアメリカ人的にはもし世論が覆ったとしても「韓国人にだまされました」と被害者面すればいいだけで、ノーリスクハイリターン。真実がどうだったかは関係ない、戦略なのだ。

２つ目は『反論すること自体人権無視のような空気を生んだ河野談話』。

強制だろうが同意の元だろうが、売春だろうが人身売買だろうが、奴隷だろうが高給取りだろうが、慰安婦があったという事実に変わりはなくその時点でアウトという現代の感覚に基く人道論。

法律的には不遡及の原則や時効で罪に問えないが、感情論、人道論では「日本政府が（河野談話で）認めて」しまったという事実が重要となる。

認めてしまえばあとは韓国がロビーによって「２０万人強制連行」「強制中絶手術などの蛮行」「最終的にほとんど虐殺された」のような空想的捏造話を乗せて９０歳のおばあちゃんに涙ながらに話をさせるというショーで仕上げをする。

もはやこの段階までくるとどんなに日本人が否定しても抗議しても、「多かれ少なかれそれらしいことをしたのだろう」みたいな日本軍へのネガティブな印象を拭い去ることはほとんど不可能である。

朝鮮戦争では当の韓国政府自身が連合国兵士の為の慰安所を設置しているのに、要するに誰もどこの国も正式に認めてすらいないわけで、当然謝罪などあり得ない。国家として認め、謝罪している唯一の国が日本である。

つまり、日本軍の慰安婦問題追求や非難決議に加担する人たちはそうすることが利益になるからするので、いくら日本が証拠を提示して正論を言ったところで受け入れられる可能性は全くない。それこそ諸国民の公正と信義に期待しても無駄という状況だ。

では日本はどうするべきだろうか。自分には腹案がある。それは反日企業の最大手である電通の得意技、ステマである。

世界中の雑誌や新聞に広告とは見えないような「記事」の形式での広告を依頼する。内容は
①日本と韓国は1965年に両国間の財産、請求権一切の完全かつ最終的な解決の確認、それらに基づく関係正常化などの取り決めを行った日韓基本条約という条約を締結しており、現在も有効であるという事実の提示。

②その条約締結の際に民間の請求に関しては個別に日本が対応することを提案したが『北朝鮮を含む全ての請求に対応するので一括で支払ってほしい』と韓国政府が要求してきた当時の議事録を提示。つまり民間や北朝鮮が賠償請求する場合は韓国政府にしなければならないと結論付ける。

③日本政府は日韓基本条約で完全かつ最終的な解決をしたが、慰安婦に対しては基金を立ち上げて当時の首相の謝罪文付きで個別に援助金を支払っている。民間からの募金6億円を慰安婦への賠償、政府からの5億円を医療・福祉助成として各国へ支援した事実の提示。

これらあまり知られていない事実経過を報道する。それも長期的に定期的に、その都度「新事実発覚」みたいなキャッチーな見出しをつけて小出しにしながら流し続ける。

つまり国籍やイデオロギーの違いで立場が変わるので、一方的な見地から慰安婦という制度を肯定するつもりはなく歴史を書き換えるつもりもない。ただ、謝罪と賠償は法的にも道義的にも完全に済んでおり、それについて何度も蒸し返す韓国人のやり方はそれこそ人道的に正しくないという視点の記事だ。

政府は現在、日本版国家安全保障局の立ち上げを急いでいる。その中で最も重要なのは情報を扱う部門になると思うが、是非しっかりとした予算をつけてこれらの正しくて効果的な情報拡散をして欲しい。

今のまま手をこまねいていては、アメリカ在住の日系人に既に起きている謂われなき非難や子どもたちに対するいじめのような問題が将来に渡って日本人の子子孫孫を苦しめることになるだろう。

日本人も知っておくべきスノーデンの情報

少し古い話になるかも知れないが、マスコミがまともに報道していないので改めて触れておきたい。

去る６月８日に米中首脳会談が行われた。日本のマスコミはこぞってオバマと習近平の会談を和やかな雰囲気だったと報じ、暗にアメリカが日本、つまり安倍首相よりも中国との関係を強化したいと考え始めているという安倍批判につなげようとした。

関東圏ではこれに関する詳細な解説は皆無と言っていいと思うが、関西では関西テレビ「アンカー」の水曜日恒例、青山繁晴のニュースＤＥズバリでこの首脳会談の裏の部分を解説しており、この内容は「ぼやきくっくり」さんという方のブログの文字起こしに詳しい。

青山氏の解説に拠ると、まずオバマは習近平に対してサイバー攻撃を中止するように求めた。現在中国はサイバー戦に於いて世界トップクラスの技術を蓄えており、事実上米国はこれを防ぐ手立てを持っていないというのだ。

この要求に対して習近平は「中国もサイバー攻撃を受けている被害者だ」と応えたと言う。この中国側の言い分をを裏付けるのが『エドワード・スノーデンというＮＳＡで働く２９歳のネット技術者が、正義感から英国ガーディアン紙のグレン・グリーンワールド記者にＮＳＡの内部文書を大量に提供した』という世界中を駆け巡った暴露報道だ。

米中首脳会談を前にして何ともグッドタイミングで報道されたＮＳＡ内部からのリークは、皮肉にも中国に有利な状況を作った、と簡単に済ませてはならないだろう。多くの人が感じたかも知れないが、普通に考えれば中国の何らかの工作によってスノーデンのリークがなされたと想像するのが自然だろう。

さてスノーデンの告発したＮＳＡの情報の中身はまた非常に刺激的なものだった。

それによると、のぞき見するには、プリズム（PRISM）というコンピュータのツールを使って９社のサーバーに入り込み、サーバー内にユーザーが蓄積した情報（メール、検索履歴、通信記録、画像、動画、その他のファイル）を検索して選び出し、結果を取り出す。対象となる９社はグーグル、アップル、マイクロソフト、ヤフー、フェイスブック、スカイプ、ユーチューブ、ＡＯＬ、パルトーク。

アイフォンで撮影した画像ファイルはアップルのサーバーに蓄積される。撮った写真はアップルのサーバーに蓄積され、ＮＳＡが見放題だ。米国の法律では、外国人が米国のサーバーに蓄積した情報をＮＳＡが勝手に見ても合法だ。

たとえば日本でも圧倒的なシェアを持つマイクロソフトのＯＳウインドウズもバックドアが存在するといわれ、ルータなどの障壁を挿入せずにネットに常時接続しているとＮＳＡに入り込まれかねない。ＯＳだけでなくブラウザなどのアプリケーションプログラムも、ユーザの閲覧履歴などの個人情報をブラウザ開発会社のサーバーに送信しかねない。一般に、バージョンが新しいものほど、こうしたバックドアを持っている可能性が高いという。

ＩＴ産業に関わる人たちなら常識なのかも知れないが、４・５０代より若い世代であればほぼ当たり前に持っているグーグルやヤフーの無料アカウント、フェイスブックやスカイプのＩＤ、これらはほぼ全てアメリカの情報当局に監視されていると言って間違いない。同時に中国にも覗かれている可能性が高い。

自分は意識してフェイスブックやツイッターを使わないことにしているが、もはやその程度の防御は何の役にも立たないのかも知れない。こういった歪んだ世界で生きていることを認識していなければならないということを、マスコミは国民に正しく伝えるべきだ。

少なくとも自分はもう間に合わないが、子どもたちの世代にはアマゾンやヤフーショッピングなどでカード情報を入力して買い物をさせない方がいいかも知れない。日本と中国の関係が今後さらに悪化した時に、サイバー攻撃によって容易にこれらの一般国民の情報とマネーが搾取されないとも限らないからだ。

サイバー戦争はすでに始まっているということなのだろう。うー、恐ろしい。