ブラック企業見抜くなら「平均勤続年数」と「離職率」を見ろ
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[アメーバニュース]

2月27日(木) 11:00 提供：web女性自身

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「親や親戚などからすると、大手企業の名前が冠にある会社にお子さんが内定すればひと安心でしょう。しかし、いくら誰でも知る名を冠した企業でも、社員がすぐ辞めてしまう会社も。その実態は、過重労働なのに給料が少ない、いわゆる“ブラック企業”である場合も多いのです」こう話すのは企業の経営事情に詳しい経済評論家の加谷珪一さん。……

そこで、家族が受けようとしている会社がブラックでないか、見分ける方法を加谷さんに聞いた。

■まずは企業の業績を同業他社と比較する

「当然、業績がいい企業のほうが福利厚生面も充実しており、『ホワイト率が高い』といえます。業績が悪ければ、いろんなところにしわ寄せが行くはずですからね。上場企業であればウェブサイト『ヤフー・ファイナンス』で企業名を入力すれば、ここ数年の業績を確認することができます。ひとつの企業を調べたら、同じ業界の複数社と比較することも忘れずに」

■業績が“急激に”伸びている会社には注意

「……　急激に利益を伸ばそうとするとどこかにしわ寄せが来るのです。たとえば、利益が2〜3年連続前年比200％というような“急成長企業”は、たとえ業績がよくても、従業員に過酷なノルマを強いている場合があります」

■「平均勤続年数」「離職率」を『就職四季報』で調査する

「ブラック度合いを最も正確に測るバロメーターは『就職四季報』（東洋経済新報社）に掲載されている各企業ごとの『平均勤続年数』と『3年離職率』です。これは、従業員が何年その会社で働き続けているのか、そして入社3年以内の社員がどれほど退職しているかを表す数字。離職率が高い場合、若手社員に過度なノルマを課しているケースも考えられます」

……　　　　　　　　　　　　「女性自身」2020年3月10日号掲載

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会社に人が居着かないということ。

平均勤続年数が短いのには、やはりその理由があるわけです。

そこをチェックするのは、大事なポイントですよね。

ただ、私がかつて在籍していた生保のように、ブラック企業というより、人を育てるシステムがないために、平均勤続年数が短いというケースもあります。

（うまくいく人にとっては、ホワイト企業）

業界特有の事情や傾向と併せて判断することも必要です。

また、給与は必ず確認するでしょうけど、実は、給与以上に福利厚生の方が重要な場合もありますから、福利厚生チェックもぬかりなく。

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