潰れろ！変態新聞

毎日新聞社が組織的に行ったと思われる、WaiWaiの全日本人に対する名誉毀損事件で、ネットから火がついた抗議に押される形で、処分内容を公開したのだが…

毎日新聞社：「ＷａｉＷａｉ」問題で処分

～毎日新聞社は２７日、英文サイト「毎日デイリーニューズ」上のコラム「ＷａｉＷａｉ」に不適切な記事が掲載された問題で、コラムを担当していた英文毎日編集部記者を懲戒休職３カ月にした。また、監督責任を問い高橋弘司英文毎日編集部長を役職停止２カ月、当時のデジタルメディア局次長の磯野彰彦デジタルメディア局長を役職停止１カ月の懲戒処分とした。このほか、当時のデジタルメディア局長の長谷川篤取締役デジタルメディア担当が役員報酬の２０％（１カ月）、当時の常務デジタルメディア担当の朝比奈豊社長が役員報酬１０％（１カ月）を返上する処分とした。

　本社は、担当記者が国内の雑誌に掲載された風俗記事を英文サイトに引用する際、不適切な描写のまま英文に翻訳した結果、多くの読者に不快感を与え、インターネット上で批判を受けるなど信頼を損なったと判断した。上司については、記事のチェックを怠るなどの監督責任を問うた。ＷａｉＷａｉは今月２１日に閉鎖している。

　長谷川篤取締役デジタルメディア担当の話　読者の皆様の信頼を損ない、誠に申し訳ありませんでした。今回の問題を真摯（しんし）に反省し、信頼されるウェブサイトの編集、制作に全力を挙げます。～

今さら､反省している振りで逃げられると考えているとしたら、とんでもない間違いだと感じる。そもそも、社内処分など、体外的な責任を取ったとは言わないし、トカゲの尻尾切りにしか見えない。反省と言うのであれば、なぜ、この記事を書きつづけていた、オーストラリア人記者「ライアンコネル」の実名を出さないのか？組織的にもライアンコネル並びにWaiWai関係者に対して、「背任罪」や「偽計業務妨害」や「信用毀損罪」などで告発しないのだろうか？

毎日新聞社として､組織的に行ったのではないとするなら、そこまでの対応をしなければ許されない。さらに言えば、世界中の主要紙、国内であれば、朝日・毎日・読売・産経・中日・各県の地方紙の一面広告で、謝罪と経緯の説明をするべきだし、当然それぐらいのことを、海外主要メディアすべてに行わなければ、真摯に受け止めているとは見なさない。

反省がポーズだと言い切れる理由として､「言論弾圧行為」まで行っている。

なにそれ！◆　毎日新聞英語版サイト　「変態ニュース」を世界発信

自衛隊広報誌を書かれたイラストレーターの方のサイトなのだが、毎日によって名誉毀損されているので、当然のように説明を求められているが、「ブログに書くな」と言論機関が個人の発言を封殺しようとしているのだ。

毎日新聞社は、言論機関ではなく「弾圧機関」と言い切れる、これのどこが反省すると言い放つのだろうか？

そもそも､偽装問題を起こした船場吉兆などは、廃業してしまっている。もちろんそれに値する不正を行った責任を取る形なので自業自得と言えるが、それに引き替え、毎日は、社内処分だけでお茶を濁そうとしている。

そして、記事を引用された、日刊サイゾーも、抗議的な記事を上げている。

毎日新聞が引用したとされる『サイゾー』記事について

～毎日新聞内に掲載されたという英文記事の原文は削除されているため、サイゾーの記事がどのように引用されていたかは確認できませんが、少なくとも「パールハーバーと南京大虐殺の後継」といった表記が「サイゾー」記事内には存在しないことを、ここに明記しておきます。～

報道機関として、最低限のモラルも持ち合わせていない「毎日新聞社」の体質と言っても良いだろう、「引用」するのであれば、最低限元の記事を改変するような事だけはしてはいけない。それは､個人のブログであろうと守られるべきである。

個人ブログでもマナーとして、「引用」する際のルールとして、元の記事を都合にあわせて書き換えるような悪質な事は許されないだろう。

しかも、過剰に付け加えた文言が「南京大虐殺」「パールハーバー」とは、毎日の偏向的な姿勢が見て取れる。

このような卑劣な事までして、日本人に不利益を与えようとしているのであるならば、これはTBSが不二家に行った企業テロと同様、日本人に対する「情報テロ」と言える。

反省する振りなど要らない、さっさと世界中のメディアに「嘘つき変態新聞社」として、日本人に不利益を与えたWaiWaiを掲載していた年数と同じ期間、世界中のメディアで説明責任を果たすべきだ。

それにしても､テレビの腐敗は酷い、どの局も今だ沈黙を続けているが、もし国民の不満に便乗するテロ組織が現れたなら、テレビ局は「赤報隊事件」のようなテロ対象になるだろうし、テロリストが支持されるという悲惨な状態になりかねない。

それこそ、言論や表現の自由が死ぬ事になる、メディアによって国民の権利を奪われるような事態が起こらないようにする為にも、毎日以外のメディアが厳しく追及すべきではないのかと言いたい。