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「ドイツ帝国が世界を破滅させる」をご紹介します。
- 「ドイツ帝国」が世界を破滅させる 日本人への警告 (文春新書)/文藝春秋
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なかなか恐ろしい響きのタイトルです。
著者はフランスの歴史家のエマニュエル・トッド氏です。
フランスとドイツは歴史的にライバル同士である事を差し引いても、
氏の警告はリアルです。
著者はフランスの方ですので、祖国がドイツの属国化している状況を憂い、
ドイツとアメリカのパワーバランスの不均衡がもたらす
欧州のリスクを自覚すべきと訴えます。
（本書の至る所にドイツへの嫉妬心がうかがえます。）
EUとユーロはヨーロッパの統合の象徴的なイメージがありますが、
事実上、欧州を支配しているのはドイツであり筆者はEUをドイツ帝国と呼びます。
このドイツ帝国は、今や世界経済の23％（ちなみに日本は8％。1国としては結構大きいです）を占める最大の経済圏でもあります。
実際、ウクライナ問題、ギリシャ問題においても、
欧州の調停役、調整役はドイツです。
現代の先進国に共通する特徴は、人口の１％を占める富裕層が
銀行システムと金融活動に深く結びついたグループとして出現し、
富裕層に国家（富裕層のための集金マシーン）が仕え、
その国家より力を持つ国家に従属すると、著者は独仏の関係を説明します。
普仏戦争、第1次大戦、第2次大戦、、、
何度も戦火を交えた両国はけん制し合う歴史を歩んできました。
例えば、ストラスブール（仏）はシュトラスブルク（独）と
時の統治国家により呼称が変化した例が国境付近には多いのです。
今、訪れているパリは文化保護の観点から戦場にしなかったことは
本当に正しい判断だったと思いますが、当時の仏軍はそれほど強くなく、
パリは第二次大戦時にナチスにあっけなく占領されました。
現在では大陸の2強としてのパワーバランスが不均衡になり、
ドイツが暴走したらフランスは止められなくなりつつある。
（ドイツは戦争に何度負けても這い上がるポテンシャルがあり、
ファシズムも敗戦や恐慌時に生まれました）
政治経済的にアジア地域でのイニシャティブをとれる立場にいたであろう
日本とドイツは対照的な状況です。
周知のとおり、日本は先の大戦の賠償問題を引きずったまま、
国民の総意も無く安保法案を可決へ舵を切る混迷ぶりです。
欧州のウクライナ問題、ギリシャ問題などの出来事も
対岸の火事ととらえず、国際問題を解決へ導くイニシャティブを
持つ一方で国益につなげるしたたかさ、
佐藤優氏の指摘する日本が最の弱点である外交の
インテリジェンスの必要性を痛感します。
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