MIT留学記

noteに引越しました

ももきち｜noteMIT SloanでのMBA留学や、英語の苦労などを書いていこうと思います。note.com

リブログ記事”MITで学ぶブロックチェーン”

ゲンスラー教授はオバマ政権でCFTC長官(日本で言えば金融庁長官のようなもの)、ヒラリー・クリントンの大統領選挙CFOとして活躍、その前はゴールドマンサックスでパートナーも務めた米規制当局及び金融界の大物だ。MITの凄いところは、そんな大物がブロックチェーンの基本をレクチャーし、世の中への技術適用について学生と議論してくれるというのだ。https://www.nytimes.com/2018/04/22/technology/gensler-mit-blockchain.html(New York Timesより)ブロックチェーンとは、「2つの当事者間の取引を効率的かつ検証可能で恒久的な方法で記録することができるオープンな分散型台帳」である(Wikipediaより)。具体的な例で言うと、仮想通貨のビットコインはこの技術に支えられている。お金の台帳といえば銀行通帳で、極めてコストの高い銀行の巨大なシステムがお金のやりとりを記帳している。ビットコインの台帳は銀行の巨大システムではなく、誰のものでもないブロックチェーンという技術が「効率的」に支えているのだ。ビットコインはひとつの適用事例に過ぎない。ブロックチェーンの技術は、社会的コスト(上記の例だと銀行システム)を削減することから、金融を含む様々な世の中の構造を大きく変えていく可能性が高い。例えば銀行の振込手数料や外国送金手数料。多数の銀行の巨大システムから、超効率的なテクノロジーに切り替わったらどうなるだろうか。医療の世界では、電子カルテをブロックチェーンで統合することで、患者のベネフィット向上と医療事務コストの削減が追求できるのではないか。授業では、起業家と既存勢力によるブロックチェーン技術活用事例に焦点をあてる。そして最終課題はチームを組成して具体的な適用事例を論じる必要がある。これからのリーダーに求められる要件のひとつは、こうした技術も有効活用し、社会にインパクトを与えうるイノベーション活用力ではないだろうか。

リブログ記事”MITに日本の大学が勝てない理由”

MITで学ぶイノベーションドリブン経営

イノベーションはどのように生み出すべきか。イノベーションプロセスを担う人材をどのようにmanageすべきか。イノベーションのベストプラクティスとはなんだろうか。フランス系のアゾウリー教授による”Innovation-Driven Advantage”では、そうした問いへの答えを探求する。Google、Netflix、Disney/Pixarなどの事例や、著名起業家によるゲストレクチャーを通じた具体的且つ実践的な授業である。例えば、Google(アルファベット社)のイノベーションへの取り組みは有名である。セグメント情報を見ると、本業とOther Betsの2つで構成されており、Google XのMoonshotと言われるイノベーションの取組みは後者に該当する(Google Xは無人自動車やGoogle Glassなどの本業以外の革新的プロジェクトを取扱う研究開発機関)。Other Betsは2018年第4Qで1,300億円超の経費を計上。売上は400億円なので900億円の大赤字。年ベースで3,600億円の大損失ということになる。それでもGoogleは次世代ビジネスのシード探し／「賭け」をやめることはない。社員は卓球台のあるカリフォルニアのオフィスで、時にはバスケに興じながら、月に届くかどうかもわからないMoonshotを撃ち続けるのだ。授業で言及されたハーバード大アマビール教授によれば、イノベーションを起こしている成功企業の特徴は次の5つだ。失敗を許容する価値観、奇抜な意見を言えるカルチャー、人材の多様性、「問い」への執着、本社機能からの独立である。日本企業はこれらの特徴を備えうるだろうか。「出る杭はうたれる」カルチャーや、終身雇用を背景とした画一的な人材ポートフォリオは、日本文化・社会としての共通課題。更には、会社によっては、「石橋を叩いて渡らない」ことを良しとする極めて保守的な価値観もあるだろう。一方で、日本の研究開発費総額は米中に次いで3位であり、対GDP比率でも韓国に次ぐ2位と、世界を見渡しても遜色ない。ただ、累積利益と累積研究開発費を比較すると、利益に結びつける力に課題がある。日本経済の持続的成長の鍵は「研究開発から価値創造へ」のパラダイム転換の成否にかかっている。

MITで学ぶデジタルトランスフォーメーション(DX)

"Digitization"と"Digitalization"、この違いが分かるだろうか？デジタイとデジタライの違いである。"Enterprise Transformation in the Digital Economy"では、企業がどのようにデジタル化を実現しうるのか、ケーススタディや理論枠組みを学ぶことができる。ビジネスをデジタル化していくためには、まず、会社の事務プロセス(Operational backbone)を自動化・オンライン化していく必要がある。いくら顧客にデジタルサービスを提供しようとしても、社内プロセスが人手によるマニュアル作業だったら、競争力あるデジタルサービスは提供できない。この事務プロセスの自動化やオンライン化が"Digitization"だ。歴史ある企業は既に確立したビジネスプラットフォームを有しているので、Digitizationに多大な労力がかかる。公共サービスも同様。菅新政権はデジタル庁発足を目指し動き始めているが、国民へのデジタルサービス提供以前の問題として、Digitization、つまり行政プロセスのデジタル化で手一杯になるだろう。一方、"Digitalization"とは、サービス提供やビジネスのあり方自体をデジタル化していくことを言う。授業では4つのBuilding Blocksが必要であると説く。顧客のインサイトが組織的に共有されていること、デジタルサービスを提供しうるプラットフォームを有していること、自律分散的且つ連携のとれた組織運営、そして、外部デジタル企業との連携だ。デジタルトランスフォーメーションを実現するには、足元の個別事情を踏まえて、適切な順序でBuilding blocksを組み立てていく必要がある。ケーススタディでは、世界的なデジタル銀行として名高いシンガポール開発銀行(DBS)によるデジタル化への取組みや、仏シュナイダーエレクトリックによるDigitizationなどを深掘りしていくのだが、いずれも5年超の長い時間をかけており、一朝一夕では実現できない現実をかみしめることができる。新興勢力の勃興に加えて、各企業によるデジタルトランスフォーメーションの成否が、今後の業界地図の塗り替えを決めていくのだろう。

MITで学ぶデータドリブン経営

経験と論理的思考に基づく経営判断。これは正しいだろうか？例えばあなたがグローバル大企業の社長だったとして、経験と論理的思考だけで、グローバル且つ広範な業務領域をカバーする組織をリードすることができるだろうか。ドイツ帝国の宰相ビスマルクが言った。「愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ」、つまり人間の経験には限界がある。もしビスマルクがこの情報化社会の時代に生まれていたら、「賢者はデータに学ぶ」とも言うだろう。デジタル化が進む現代には、膨大なデータを処理しうるプラットフォームとそれを活用するモデリングの技術がある。ロシア系のガマルニック教授による"Data, Models, and Decisions"では、全15回に亘って、データに基づく経営判断の手段として、モデリング手法についてみっちり学ぶことができる。具体的なケーススタディを見てみよう。あなたはMIT SloanでMBAを取得し、サンフランシスコで戦略コンサルタントとして働いている。ある日、クライアントであるメキシコ料理の有名チェーンの社長から、大規模新規出店に伴う収益予測の推計方法の相談を受ける。社長は、このレストラン運営会社をファンドに売却したいので、売却価格に大きな影響を与える新規出店の収益予測を第三者のコンサルタントであるあなたに依頼したのである。出店する各店舗の収益予測は、既存店舗の収益実績と、関連するデータ(店舗面積、周辺人口、近隣住民の特性データなど)を用いて、回帰分析という手法によって推計することができる。回帰分析は統計学の世界では極めて初歩的なモデルだが、十分なデータ量があれば、統計的に意味のある予測ができる。このメキシコ料理店のケースの提出課題は、面白い展開を見せ、授業の最後は教授への拍手喝采(Standing ovation)となった。課題設定は、正しいモデルをつくった上で、社長のアドバイザーとしてファンドにプレゼンをすることだったが、ジレンマを生じさせて生徒を悩ませるのだ。正しいモデルだと社長が交渉上不利になるのである。あなたならどうするか。正しいモデルを主張して、クライアントと案件を失うのか、クライアントの利益と自己保身を重視して、モデルを歪めるのか。「経営判断で最も大事なのは何が正しいか判断する力、即ちビジネス倫理である。データやモデルの正しさではないんだよ」。ガマルニック教授はどちらが正解とも言わずに、ウインクをして教室を出て行った。

MITで学ぶブロックチェーン

ゲンスラー教授はオバマ政権でCFTC長官(日本で言えば金融庁長官のようなもの)、ヒラリー・クリントンの大統領選挙CFOとして活躍、その前はゴールドマンサックスでパートナーも務めた米規制当局及び金融界の大物だ。MITの凄いところは、そんな大物がブロックチェーンの基本をレクチャーし、世の中への技術適用について学生と議論してくれるというのだ。https://www.nytimes.com/2018/04/22/technology/gensler-mit-blockchain.html(New York Timesより)ブロックチェーンとは、「2つの当事者間の取引を効率的かつ検証可能で恒久的な方法で記録することができるオープンな分散型台帳」である(Wikipediaより)。具体的な例で言うと、仮想通貨のビットコインはこの技術に支えられている。お金の台帳といえば銀行通帳で、極めてコストの高い銀行の巨大なシステムがお金のやりとりを記帳している。ビットコインの台帳は銀行の巨大システムではなく、誰のものでもないブロックチェーンという技術が「効率的」に支えているのだ。ビットコインはひとつの適用事例に過ぎない。ブロックチェーンの技術は、社会的コスト(上記の例だと銀行システム)を削減することから、金融を含む様々な世の中の構造を大きく変えていく可能性が高い。例えば銀行の振込手数料や外国送金手数料。多数の銀行の巨大システムから、超効率的なテクノロジーに切り替わったらどうなるだろうか。医療の世界では、電子カルテをブロックチェーンで統合することで、患者のベネフィット向上と医療事務コストの削減が追求できるのではないか。授業では、起業家と既存勢力によるブロックチェーン技術活用事例に焦点をあてる。そして最終課題はチームを組成して具体的な適用事例を論じる必要がある。これからのリーダーに求められる要件のひとつは、こうした技術も有効活用し、社会にインパクトを与えうるイノベーション活用力ではないだろうか。

MITに日本の大学が勝てない理由

2018年の秋、MITに関する驚きのニュースが走った。1,000億円相当の資金を投入して、コンピュータサイエンス、AI、データサイエンスの新しいカレッジ(日本で言うところの学部かな)を新設すると発表したのである。しかもその資金のうち、350億円相当は、米資産運用大手ブラックストーンのシュワルツマン創業者兼CEOが個人的に寄付するという。(当時MITが発表したニュースはこちら)https://news.mit.edu/2018/mit-reshapes-itself-stephen-schwarzman-college-of-computing-1015MITに日本の大学が勝てない理由はなんだろうか。このニュースから読みとれる側面は次の3つだ。まず第一に、金額規模が半端ない。ひとつのカレッジをつくるのにこんな多額の資金が投入される。「小さく産んで大きく育てる」という発想は日本的なのだろうか。アメリカはやはりダイナミックである。第二に、使い道がちゃんと存在する。新たに教授などのfacultyポジションを50名分用意し、ヒトや設備と研究開発に資金が投じられる。ここで、アカデミーの世界だけにお金を投じてもイノベーションの順回転は起こせない。でもボストンには、イノベーションの産学エコシステムがある。教授が副業・兼業で起業する。成功した実業家や当局経験者が教鞭をとる。アカデミーの世界とビジネスの世界が融合しているからこそ、多額の資金が有効活用され、イノベーションの順回転が起きるのである。最後に、寄付文化とそれを実質的に支える貧富の差が挙げられる。アメリカには、多額の寄付ができるくらいの資産を持っている大金持ちがゴロゴロいる。価値観として、ビジネスで成功して大金持ちになることは素晴らしいことであり、そうした成功者がチャリティをすることが「かっこいい」のである。貧富の差が日本に比して大きく、より多くの大金持ちがうまれ、シュワルツマンのような篤志家があらわれる。社会のあり方としてどうなのか、という点はあるものの、日本ではこの資金の流れが弱いということだ。エンジェル投資家の厚みも然りである。日本の子供たちには是非目指して欲しい。MITで、そしてシュワルツマン・カレッジで未来を創造して欲しい。Reshape yourself to shape the future、である。

Why MIT - MIT Sloanの志望動機

受験のために提出しなければならない書類はいくつかあるが、今日はCover Letterについて。何を書いたか思い出してみる。短期・中長期のプロフェッショナルゴールは何なのか。MIT Sloanのプログラムはそのゴール実現に資するのか。MIT Sloanのメンバーにふさわしい能力を持っていることが分かる事例をあわせて示して欲しい。要すれば志望動機である。これを500 wordsで書く必要がある。アマゾンはインターネットの力でリテールビジネスの世界にパラダイム転換をもたらした。本のネット販売から始まったアマゾンに対し、米ブックバスターは完全に淘汰されるなんて思いもしなかったろう。今ではあらゆる商品を僕らはアマゾンで買っている。金融の世界も同じ運命を辿る可能性が高い。中国ではアリババ／アントグループによるアリペイやテンセントといったテックフィン(フィンテックではない)が、金融の世界を変えてしまった。一方で、アメリカでは、政治に3つの資本を有する米国金融機関が今のところフィンテック勢の攻勢と共生できているように見える。日本はどうなるだろうか。飲み込まれるか、共生か。いずれにせよ激動の時代になる ー そしてコロナ禍というブラックスワンが発生した。これからのTurbulenceの時代を乗り越えていくリーダーに必要な要件はなんだろうか。MITの強みはテクノロジーに裏打ちされたイノベーション力である。集まってくる学生や在籍する教授陣はグローバルである。MITで学べば、これからのリーダーに必要な要件である、イノベーション、グローバル、リーダーシップを飛躍的に強化できるのではないか。ハードスキルとしての理論と知識の獲得に加え、学生仲間や教授陣とのインタラクションにより、他者のリーダーシップ経験／ソフトスキルを吸収できるのではないか。ここでは省略したが、上記の理由付けの論理展開において、自分の経験談と能力を表現した。でも、大事なことは、ここで記載したことについて、説得力をもってインタビューで確り説明することだ。インタビューについてはまた次の機会に。

恩返しと倍返し　半沢直樹の世界

半沢直樹の世界は誇張されているが、日本の金融機関では「恩返し」と「倍返し」は確実に存在すると思う。というか、日本のサラリーマン社会では非常によくある話なのではないだろうか。僕には恩返ししたい人がいる。この人には仕事人としての命を何度も救ってもらった。慣れない英語と初めての業務で全く仕事が分からず途方に暮れていた20代後半。何をやっても大したパフォーマンスをあげられず、できることからコツコツと、誰にも褒められない小さな仕事をやっていた。誰も僕を相手にしない。でも彼は違った。「ももきち、お前頑張ってんな！副社長と3人でお好み焼きでも食いに行くか」。クレジットのヘッドなのに、他のデパートメントの最若手である僕の小さな仕事を見てencourageしてくれた。そのあたりから僕はめきめきと頭角をあらわしていった。パワハラ上司に潰されかけた30代後半。毎日早朝から終電までがむしゃらに働き、それでも「お前はアウトプットがない」と罵られ、最終的にはあまりのストレスで何回か呼吸困難になった。そんな時、彼が僕と同じ部署のシニアポジションに異動で着任した。「おかしいなぁ、ももきちはもっと楽しそうに仕事をするやつだったけどな」。僕に対する業績査定の会議で彼が発したコメントだ。そのコメントを伝え聞いた僕は、ロンドンや他の部署で楽しく一所懸命に仕事をしていた頃を思い出し、その後、パワハラ上司に打ち勝った。「ご恩と奉公」。恩師のためなら、「いざ鎌倉」である。日本には武士道という伝統的なスピリッツがある。いつか必ず恩返しをしなければならないと思っている。「倍返し」の話は次の機会に。(写真はBoston Public Library)

英語コンプレックス、赤っ恥、そしてTOEIC955点

How are you doing, Momokichi?南フランスのニースに豪華な別荘を持っているイタリア系のダニエルが微笑んでいる。丁寧にセットされたグレーヘアーはいつだって乱れることはなく、そして、今日も高そうなスーツとネクタイを身につけている。彼はDebt Capital Marketsという債券引受の部隊を率いるマネージング・ダイレクターだ。ロンドンに着任したばかりで英語がヘタクソな僕は、いつだって"Fine, thank you, and you?" だって中学のNHKラジオ英会話で習ったんだもん。仁木久恵先生が言ってたし。その時僕はちょっと浮かれていた。気分は上々、今日はナイスな気分だぜ。いつものFine, thank youじゃなくて、言い回しをたまには変えてみよう。“I am nice!" と元気に返事した。ダニエルは爆笑して僕にこう言った。「ももきち！そりゃあ君は素敵な人間だけど、自分でそれをいうやついないよ笑笑」I am fineはあるけど、I am niceは言わないよね。僕は顔を真っ赤にして自分のデスクに戻っていった。こんな僕でも今ではTOEIC955点、TOEFL100点以上である。恐れずに恥をかくこと。英語でもなんでも、これが非常に大事である。悔しさがバネになるからだ。若者よ、恐れずにドンドン恥をかきましょう。まだまだある英語コンプレックスの小話はまた今度。

日本企業の国際競争力　〜イノベーションに向けた課題

第4次産業革命に向けて、データ量やハードウェアの処理性能が指数関数的に増加・改善、またAIの非連続的発展が見込まれる中、企業の国際競争力はイノベーションを産み出す力に依存する。世界をより良くするイノベーションを、日本がリードするための課題はなんだろうか。人材、教育、文化、事業会社、金融。どの切り口から見ても課題は盛りだくさんだ。具体的対応策の議論に向けたGuiding questionsはなんだろうか。ボストンのような「大学を求心力とする産学エコシステム」をつくるには、誰が何をすれば良いのか。リスクマネー供給を強化するためには誰が何をすれば良いのか。若い世代が「起業への挑戦はCoolである」と認識する。外国人が「日本での起業はAttractiveである」と認識する。サラリーマンが「転職や兼業・副業はNothing specialである」と認識する。これらを実現するためには誰が何をすれば良いのだろうか。フラッグシッププロジェクトとして、つくば市にMITやHarvardを誘致したらどうか。研究開発に留まらず価値創造に結びつけるために、大企業のイノベーション投資促進に資する優遇税制や、ベンチャー支援強化策を打ち出せないか。産官学の人材交流促進を目指し、兼業・副業を促進、「官学」による「産」の積極登用を促進できないか。以上は僕がボーゲル塾で議論したアジェンダである。ボーゲル塾とは、元ハーバード教授のエズラ・ボーゲル氏がボストンにおける松下村塾をイメージして主宰している私塾。柔道家・嘉納治五郎の大ファンであるボーゲル先生については、また次の機会に。

MBAの授業風景

Pozen教授は、元ハーバード教授、フィデリティインベストメント社長、MFSインベストメント会長、ブルッキングス研究所シニアフェローなど、華やかなキャリアを持っているアメリカ金融界のエグゼクティブだ。彼の教える授業は、まさに「これぞMBA」である。思いつくポイントを3つ。まず、豊富な実例や経験に裏打ちされている。自らが書きおこしたHarvard case studyを多用、また、自身の人脈を活用したゲストセッションも数多く行われる。次に、極めて論理的に授業が構成されている。事前リーディングの分量、宿題、レクチャー、ケース、ゲストセッション、最終試験の難易度。これらの配分やコンビネーションが熟慮の上で最適化されているのだ。そして毎回の授業の最後にはToday’s take awayが示される。3点目は学生との関係づくりである。学生とのプライベートなコミュニケーションも意識しており、希望制の教授とのランチ会では今後の人生の指針の立て方を相談したこともある。素晴らしいことばかり書いたが、僕のような典型的日本人留学生には苦痛な点もある。大人しい学生には容赦のないCold call(教授から当てられてしゃべらされる)が連発されるのだ。僕は途中から毎回手を挙げて発言するようになったのでCold callを受けなくなっていったが、振り返ってみれば事前勉強の良いインセンティブになっていたと思う。僕が受けたコースはStrategic management in financial institutionsと、Corporate Boardだ。Pozen先生の授業の内容についてはまた次の機会に。

MITに提出したTOEFLスコア103点

ロンドン駐在で英語力は自然と向上したが、努力も怠らなかった。社費MBA留学の候補者になるためにはTOEFLの点数が必要だからだ。最初のスコアは70点台だったが、駐在後半になると100点を超えるようになった。が、日本に帰任すると英語を使う機会がめっきり減り、MBA受験の準備を始めた頃にはTOEFLは80点台に下がっていた。過去の100点超えが単なる瞬間風速のまぐれだったという可能性があるが、英語環境ではなくなると、一気に元に戻ってしまう側面は大きい。錆びた英語を元に戻すために、仕事の後は終電まで丸の内のカフェでひたすら演習問題と単語帳をやり込んだ。最終的に、MITに提出したResumeには103点を記載したが、そのレベルでは大学の授業では通用しない。。事前の英語学校が合格条件となった。大学での英語の苦労はまた次の機会に。

TOEIC500点からのスタート

新入社員の時のTOEICの点数は500点台だった。高校生の時、オゾンホール拡大のニュースを見て、将来は環境保護に関わることをしたいと思った。そして環境保護には国境はなく、グローバルに活躍できる能力を持たないといけないと思った。だから大学時代に、警備員のアルバイトで貯めたお金で初めて海外に行った。オレゴン州ポートランドでのホームステイだ。ただ、短期の滞在で英語ができるようになるわけもなく、コミュニケーションがとれずに打ちひしがれて帰ってきたことを鮮明に覚えている。幸いグローバル企業に就職した僕は、海外勤務を夢見て、毎朝日本橋の喫茶店でTOEICを勉強した。会社における海外派遣の目安がTOEIC730点だったからだ。その後、最低限の目安をクリアしたからか、営業マンとして飛ぶ鳥を落とす勢いで稼ぎまくったおかげなのか、僕はロンドン行きの辞令を受けることになる。TOEICで780点(当時)をとっても、英語が話せるということではない。イギリスでの仕事は本当に辛かった。直属上司はインド系イギリス人の課長と、アメリカ人の副社長。ああ、ようやくちゃんと議論できるようになったな、と思ったのは3年後だった。英語コンプレックスはまだまだ続く。この続きはまた今度。

次の世界金融危機とその回避手段

Simon JohnsonはMIT Sloanの名物教授の一人で元IMFチーフエコノミスト。彼のグローバル経済の授業は極めてエキサイティングだったが、今日は彼の著作のひとつ "13 Bankers" について。2008-9年の金融危機では、オバマ大統領は「あなた方を助けるのを助けてほしい」と米銀CEO13人に要請した（本書タイトルはこの13人のこと）。この言葉が米国における政治と金融の特殊な関係性を物語る。政府が支援するにもかかわらず、政府は米銀に助けてもらわないといけないのだ。米銀は政府に対して3つの資本を持っている。カネ、ヒト、カルチャー。献金、人材の回転ドア（例えばルービン元財務長官はGSの元会長だ）、米国の金融イノベーションはアメリカが世界で戦っていく上でとても素晴らしいことであるという価値観（実体経済から乖離したマネーゲームを引き起こすようなイノベーションすら肯定しうる強固な価値観）。金融危機の原因は、サブプライムローンや証券化技術が引き起こした不動産バブル、そして、証券化商品・CDS・その他店頭デリバティブが引き起こした相乗的な疑心暗鬼による信用不安の拡大。既存の金融システムや公的セーフティネットでは吸収しきれない衝撃の大きさ（ベアスターンズ・リーマン・AIGなど）を引き起こす時、それは金融危機と歴史的に認識される。本書は2011年時点における今後の金融危機回避の具体的手段を敢えて提示している。それは、金融機関の総資産について、商業銀行はGDP比4%、投資銀行は同比2%を上限とするというもの。対抗案を具体的に記載すれば批判されやすいにもかかわらず、具体的な議論を想起させるためにあえての記載である。米銀は機能面・規模面で拡大の歴史を辿っている。1930年代のグラススティーガル法によって商業銀行と投資銀行は分離させられた。ところが、1999年のグラムリーチ・ブライリー法（で商業・投資銀行機能の最後の壁が打ち倒される。持株会社がどちらの事業についても、更には保険までも、子会社を持つことを認めた）に至るまでに、なし崩し的に商業銀行と投資銀行の障壁が取り除かれていく（投資銀行によるMMFのような安定利回り運用口座の提供も、障壁なし崩しの一例だろう）。更には2000年代の金融危機の結果、商業銀行系のJPモルガンはベアスターンズを、バンカメはメリルを傘下に収め、投資銀行機能を強化していく。一方、ゴールドマンとモルガンスタンレーは持株会社化し、商業銀行が享受できる政府支援を得られる体制になっていく。規模のメリットを追求する米銀に、規模の制限を課すことは現実的だろうか。また、それは本当に金融危機回避の手段になり得るだろうか。金融危機はどのような時に発生するのか。それは、マグマがたまり、そのマグマが既存キャパシティの処理吸収力を超えた時に金融危機は発生する。金融の世界に国境はほぼない。従って、国単位、或いはGDP対比ではマグマは計測できないだろう。どこにマグマがたまり（地域・機能・商品）、どこのキャパシティで吸収しうるのか（一国とは限らない）、計測対象の選定眼に柔軟性を持ちつつ、継続的に観測することが肝要だろう。