第二次世界大戦の中でも日本が大きく関わる事となる支那事変・大東亜戦争について、それと敵対する共産主義勢力・グローバリストを含めた戦争の真実について簡単に書いてみます。
19世紀後半、東南アジアは列強諸国により次々に植民地にされていきました。
※植民地とは、強国が金儲けの為に政治的に支配する事を意味します。その始まりは大航海時代(大侵略時代)15世紀にまで遡ります。
そして、ロシアが満州・遼東半島・朝鮮へと南下し軍事基地を拡大してきた為、日露戦争(1904年)が勃発します。
日本の勝利によって内満州の租借権などがポーツマス条約に基づき日本に移ります。
また、ロシアの脅威に備え朝鮮を保護国化しました。(日韓併合)

ソ連は中国共産党を組織し(1921年)
共産党と国民党が中国で内戦を繰り広げていました。
※国民党軍に潜入した共産党員が日本軍に攻撃したり、通州で民間人を虐殺したり、民衆を煽り抗日運動を起こしたりして、衝突を意図的に誘発させました。

その結果、支那事変が勃発します。
※日中戦争と言う表現は正しくありません。
何故ならこれは中国側の奇襲攻撃から発展したからです。戦争の定義では戦時国際法で『宣戦布告』を必要とします。
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一方、日本でもマスコミによって『中国許すまじ』と世論を煽り、中国への派兵進軍を強固なものとします。

実は近衛内閣のブレーンとなる昭和研究会のメンバーは、尾崎秀実、風見章、蝋山政道、有沢広巳などの共産主義者らで、尚且つ元•朝日新聞出身のマスコミコントロールに長けたメンバーが主要です。

※戦後、蝋山政道は民主社会党のブレーン、風見章は社会党の顧問として活躍します。
彼らの目的は、
『日本を中国に侵攻させることで国際社会から批難を浴びさせ、経済制裁を与えて弱体化・敗戦させて日本で共産革命を起こす。』ことです。

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アジアの植民地化・経済進出を目指すイギリスやアメリカなどの列強諸国、
それから領土拡大を目論むソ連、
彼らにとって『自存自衛とアジアの開放を目指す日本』は邪魔な存在でしかありません。

そこでソ連・アメリカ・イギリス・フランスなどは中国側に軍事物資などを支援し始めます。
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一方、ヨーロッパでは日本の同盟国であるドイツの快進撃に、敗北寸前のイギリスはアメリカに助けを求めます。
※当時のルーズベルト政権のハリーホワイト、アルジャーヒス、ラフリンカリー、トーマスビッソンなどがソ連のスパイであり、当時のアメリカには少なからず300人以上の工作員がいたことが後に『ヴェノナ文書』で明らかになっています。

※経済制裁は、国際法で宣戦布告と同じ意味をもつとされています。
この時点で日本は虫の息でした。
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日本はそれでもアメリカからの輸入に頼らざるを得ないと国力判断をした上で、アメリカに和平交渉を持ちかけます。
※提案を飲まざるを得ない状況に追い込むのが外交であり、それは今も変わりません。
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『大本営政府連絡会議』でも意思決定され、戦争戦略の腹案はおよそ次の通りです。

ところが、1941年12月8日全く計画になかった『真珠湾攻撃』を海軍が独断で行ったのです。
この海軍を率いのは連合艦隊司令長官山本五十六です。
この時代、アジアを植民地にしたいグローバリ厶勢力と打倒日本を掲げる共産主義勢力は日本を倒すことで得られる利害関係が一致するため、協力関係にありました。
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〜つづく〜
※ちなみに、、、、
支那事変の『中国+連合国vs日本』の対立を今の『浮雷名+連合国vsロシア』に置き換えて見て下さいね。
物事の表面だけを見せられて
一方的に後者が悪い!と決めつけるのは本当に大丈夫ですか?
マスコミに扇動されていせんか?
一度、考えるきっかけになれば幸いです。












