問題とされる行動を根本的に解決するためのスクラップブック
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抱える苦痛を共有し、それを取り除いてくれる人。

私は、本当の友達とは抱えている苦痛を共有し、それを取り除いてくれる人だと思っています。


だから、私は友達にそのように接するようにしています。


具体的には、友達の言動や行動から、その友達が経験してきた苦痛を読み取るようにしています。


もし、友達の言動や行動から苦痛を受けたなら、それをその友達がそういう苦痛体験を経験してきたと体感的に捉えます。


そして、必要ならば、体験を共有していることを伝えます。


苦しんだのが一人ではないとわかったときに、楽になるのは日常生活でよく体験することだと思います。


逆に、互いに言動や行動から苦痛を与え合って、互いの過去の苦痛体験の引っ張り出し合戦になってしまうと、取り返しがつかなくなってしまうことがありますので、どちらか、または両方で、このようなことが行える関係がよいのではないでしょうか。


これは友達ばかりではなく、恋愛、夫婦関係にもいえることだと思います。

殺人はする必要がない行動です。

殺人は、生命維持に必要でない行動、つまりする必要がない行動です。


人を殺したいという意識で心が占有されたときに、殺人の引き金になった精

神的苦痛の除去という殺人の本当の目的は意識上で十分に果たされてい

るのですが、それを普通は意識できないために、「ついで」に殺人をしてしま

うのです。


そのようなついでに起こる行動は、生命維持に必要なものを得ることがない

ので、する必要がないのです。


する必要がない行動をすると餓死に近づいていくので、殺人は人間にとって

してはいけない行動といえます。


このようなする必要がない行動も、生命維持に必要な行動と同じしくみを使

って行われるようなので、これまで理解がし難かったようです。


殺人は、生命維持に必要な行動とそれに必要でない行動を区別することが

できず、殺人の要因である自分の受けた精神的な苦痛を、他者に依存せず

に除去する方法を知らず、それができないために起こります。


だから、それらの行動の区別や方法を理解し、実践すれば、殺人を予防・回

避することができます。


私は、日常生活で、する必要がない行動をしなくてもよいように、受けた苦痛

を意識の上で除去できるよう実践に励んでいます。


する必要がない行動をしていると、いつか殺人にまで至ってしまう可能性が

あるからです。


このように、殺人のようなする必要がない行動について考えるときには、社

会通念や善悪ではなく、人間にとって正しいことについて考えていく必要が

あります。

「完全自殺マニュアル」著者が語る自殺の権利 - 東京

【東京 13日 AFP】2006年07月17日 12:33


13年前に出版された自殺ハウツー本「完全自殺マニュアル」。世界でも有数の「自殺の多い」日本で1993年に出版された同書は、100万部以上のベストセラーとなった。と同時に大きな物議をかもした。今回、著者・鶴見済氏(42)が、AFPとのインタビューに応じた。


 鶴見氏は、同書の執筆は「個人の権利」であり、全く後悔はしていないと語る。


「私の本は、日本社会のタブーをさらけ出したのです。自殺は犯罪ではありません。私たちには自由があるのだから、自殺した人を責めるべきではないのです」


 日本はロシア、ハンガリーとともに自殺者の多い国。2005年の自殺者数は8年連続で3万人を超えた。これは同年の交通事故死亡者数の4.7倍という数字である。「完全自殺マニュアル」が出版された1993年当時でも、自殺は既に日本人の若者の死因の第2位を占めていた。そして、2003年度の厚生労働省の報告では、自殺者数が最も多いのは50歳代以上だが、死因を見ると20歳代と30歳代で第1位となっている。


 同氏は、本のまえがきに次のように書いている。「なぜ若者は自殺するのか。この何度も何度も繰り返されてきた質問に、僕はうんざりしていた。でも、次の質問に答えてくれた人は誰もいない。私たちはなぜ自殺してはいけないのか、なぜ生き続けなければならないのか?」。


同書には、首吊り・服毒・入水・投身・手首を切る(リストカット)・ガス中毒などの自殺手段を紹介している。また、各項目に、苦痛・手間・見苦しさ・他人への迷惑度・致死度などを具体的に記載している。
例えば、ガス中毒の項目。「ガスの配管を引き込んだり部屋を目張りするなど手間はかかるが、苦痛はなく、遺体もきれいである」と。


「私たちが知るべきなのは、どうやって自殺するかということなのです」


 しかし、自殺の権利を認める鶴見氏も、ここ数年の自殺は予期しなかった方向へと転じているという。集団自殺の増加がそれだ。「完全自殺マニュアル」では触れなかった方法だ。


「集団自殺は好きではありません。自分の人生のことは自分自身で決めるべきだと思うのです」


「完全自殺マニュアル」が出版されて13年。鶴見氏によれば、読者からいまだにアドバイスを求められるということだ。「でも私は、『自分で考えて』としか言いません。彼ら自身の自由を尊重しているので」。


「一生懸命な人生を強いられている人々から不安を少しだけ和らげる、この本はそんな存在であってほしいと思いました。ほんとうの話、読者には生きてほしいと思っていたのです」


http://www.afpbb.com/article/731709


自殺に関しては、それが自由な行為とはとてもいえません。


なぜなら、自殺は自らの由ではなく、外からの由?だからです。


このようなときに自殺をする、ということや、しかたなどは、教えられなければできません。


自殺の意識が頭によぎるのは、主として他者の言動や行動から苦痛を受けたときです。


自由な行動というのは、自分の内部からの苦痛から起こる行動のことをさします。


この違いがわからないために、著者の予期せぬ方向に進んでいるのです。


集団自殺は、さらなる外からの由です。


>「なぜ若者は自殺するのか。この何度も何度も繰り返されてきた質問に、僕はうんざりしていた。
でも、次の質問に答えてくれた人は誰もいない。私たちはなぜ自殺してはいけないのか、
なぜ生き続けなければならないのか?」


この辺りの点については、機会があれば著者と一度お話ができればと思っています。


問いにもそのまま答えられますが、実はその問いを発することや悩むことによって、
苦痛が除去されているんですよ、とも伝えたいです。


庭の梅が実っています。
これを梅干にします。
生きているから、おいしい梅干が食べられます。
今は、生きていて本当によかったと思います。

いじめ対策:心の教育が何より重要 パンフを改訂、教職員や保護者に配布 /徳島

5月31日13時6分配信 毎日新聞


 ◇昨年の調査で深刻な実態判明--徳島市教委青少年育成補導センター
 徳島市教委青少年育成補導センターは、いじめ問題の対策をまとめたパンフレット「いじめをなくすために」(教職員用)、「『いじめ』をなくす家庭の手引き」(保護者用)を全面的に改訂した。昨年実施したいじめの調査で、児童・生徒の3人に1人が「いじめを受けたことがある」と答える深刻な実態が明らかになったのを受けて。市立の幼稚園、小中学校の全教職員(1500部)、全保護者(2万3000部)に配布する。【深尾昭寛】


 いじめによる児童・生徒の自殺が全国的に相次いだことから、同市教委は昨年12月、「いじめ問題対策チーム」を設置。小学4~6年生の6831人と中学生6476人、それぞれの保護者を対象に、無記名で調査を行った。
 その結果、「いじめを受けたことがあるか」という質問に、各学年の31・9~42・8%の生徒が「ある」と回答。また、「ある」と答えた生徒への「いじめは解決したか」という質問では、小学生26・8%、中学生18・4%が「今も続いている」と回答した。
 一方で、「子どもがいじめを受けたことがある」と答えた保護者は各学年ともおおむね25%前後にとどまった。児童・生徒と保護者の間で、認識に開きがあることもわかった。


 他にも調査結果からは、▽いじめを誰にも相談していない▽電話相談やカウンセラーなど相談機関の利用率が低い――などの傾向が明らかになった。



 市教委はこの結果を受け、改訂作業に着手。教職員用のパンフ(A4判、21ページ)では、「いじめはどの子どもにも、どの学校にも起こりうる」という認識に立ち、学級担任、学年主任、校長・教頭などの役割分担を明確化するよう求めた。
 市教委では「いじめは存在するという基本姿勢に立ち返り、人権意識の育成など心の教育を充実させることが何より重要。学校が中核となり、家庭・地域・関係機関などと手を携え、一体となって取り組みたい」と話している。


5月31日朝刊


>人権意識の育成など心の教育を充実させることが何より重要。


普通はこの方向へいきますが、これでは根本的な解決は難しいでしょう。

なぜなら、人権という概念は人間が作った社会規範のようなものだからです。


どうしてもこの方向でやるのであれば、自分が他者の人権を侵害するようなときはどういうときか、

からアプローチしたらよいかもしれません。