建替えれば出来るけど、リフォームでは出来ない可能性が高い内容がある、という事です。
それは、
①構造的な問題
②法的な問題
③性能上の問題
に分類されます。
①構造的な問題
リフォームは基本的に既存の構造躯体を利用します。
木造でも在来軸組工法の建物であれば、構造の補強についてもかなり自由度が高いと言えますが、鉄骨造や鉄筋コンクリート造、プレハブ、木造でも2*4（ツーバイフォー）や木造３階建て、ともなりますと、構造計算が必要となり、ノウハウのない業者に工事を依頼すると、建物の強度に不安が生じます。
②法的な問題
リフォームは、築年数が経った家をさわることが多く、新築した時には、「当時の」建築基準法を守って建てた建物であっても、今現在の法律と照らし合わせた際に、増築する許可が下りないケースや、前面道路からセットバックする必要が生じてしまい、思う通りのリフォームにならないケースや、事前の調査や計画が不十分だと、近隣住民の通報などによる行政の指導が発せしてしまうケースがあります。
③性能上の問題
最近の新築でも、大手ハウスメーカーともなると、工場等での実験により、耐震等級や断熱係数も数値化出来ています。人によっては明確なデータが無ければ安心を得られないタイプの人もいますが、リフォームでは完全に数字化されたデータを事前に得ることはなかなか難しいと言えます。今現在より、期待値としてどれくらい良くなるか程度の事であれば、ある程度の指針は出せる業者もいます。
例としては、
①軽量鉄骨造の建物の隣り合う部屋の壁をぶち抜いて一部屋にしたい！
⇒壁内にブレースがあり、不可なケースがあります。事前に調査が必要です。
②増築して、もう一部屋増やしたい！
⇒１０㎡以上の増築は、届出（確認申請）が必要です※防火・準防火規制区域内では、１㎡でも確認申請が必要。
建築基準法に抵触しないか事前確認をしたほうが良いでしょう。
③耐震等級にこだわる
⇒厳密にいうと、リフォームおける耐震診断と補強方法は（財）日本建築防災協会が発行している図書により指針が定められているので、正しく計算すれば、行政により異なりますが、助成制度の活用も可能です。しかし、新築を設計する際の計算と全く同じという訳にはいきません
（現況建物の劣化状況や壁の種類などに影響を受けるため）。厳密に数値を測るためには、破壊検査を行います。
リフォームの見積もりは一般的に非破壊検査（壁や天井をめくらずに目視で行う）なので、数値化が難しいものだと思われます。
数値だけを追い求めると、事前の設計では不足や過剰になる可能性が有ります。
通常のリフォームとは違い、全面的なリフォーム、特に間取り変更などを伴う大規模なリフォームについては、事前調査で見てくれる範囲が大切です。
もちろんコストや住みながら工事できるなど、
リフォームでしか出来ないメリットもたくさんあります。
構造や、法律、現況建物の劣化状況など、
しっかり診てもらえる業者かどうかが極めて重要です。
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【自己紹介です≧(´▽｀)≦】
全面リフォームの営業から設計、監理まで数多く経験し、様々な悩み事や相談事を解決してきました。
そんな畑山から皆様にお送りする「全面リフォームで失敗しないためのノウハウをお伝えしたい！」という趣旨のブログです。
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