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[編集] 言語
日本語、 日本語の表記体系、および 日本語の方言も参照
学校教育で均質化された日本語が使用されている。固有のかな文字のほか漢字を用いる複雑な表記体系をもつが、義務教育の普及により識字率は極めて高い。外国から帰化した者など一部を除き、ほぼ全ての日本人が日本語を母語としている。同時に、日本語以外の言語は、日本語に単語として取り入れられた外来語を除いて、日常会話では殆ど使用されず、教育の分野でも常用しない。そのため、外国語を理解出来る者は多くない。
[編集] 日本語の法的な地位
日本語が法律で公用語に定められているわけではなく、実質的な慣習に基づくものである（裁判所法74条では「裁判所では、日本語を用いる。」と定めている）。国会ではアイヌ語などの使用も認められている。ただし、憲法や法律は日本語で記述されたものが正となっている（なお、外国語を正文とする条約は、その日本における国内法的効力に注目すれば、「外国語で記述された日本法」ということになる。）。
[編集] 方言
日本語を母語とするとされる国民でも文語は共通のものを用いているものの、地域により方言と呼ばれる各種の口語日本語が存在し、文法体系は似通っているが音韻体系が大きく異なっていることが多い。そのため、離れた地域出身者相互、特に年配者間、または年配者と若年者間で、お互いに日本語を母語としているはずの国民同士であるはずなのに、口語による意思疎通が困難になることも少なくない。こうした地域間の口語の相違は、アイヌ語はもちろんの事、地域格差が大きいのである。これは日本だけではなくフランスなどの欧州諸国でも見られる現象であり、そもそも民族国家規模で均質化された国民言語の創設そのものが、世界史的に比較的歴史の浅いものであることによる。日本では明治政府による中央集権化が進められるまで、民衆は文語や能狂言といった古典芸能の言語を通じて全国的な言語の統一性を持ちつつも、各地方の領主の統治下で地方固有の口語と地方文化を育んだ。
[編集] 近代の日本語
明治維新による近代的な国民国家の創設に伴い言文一致の運動が起こり、口語により近い文語と国民的な共通口語の形成が朝野の双方から推し進められた。この新しい文語や口語は学校教育や報道、行政、軍隊などを通じて国民の間に広く浸透し、日本人としての国民的一体感の形成に大きく寄与した。
第二次世界大戦終戦時等一時期は、フランス語の国語化や国際語的地位にある英語の第二共通語化、また、漢字の廃止などを訴えるグループもあった。現在、義務教育である中学校で必修科目となっている外国語科では、英語が教えられているケースが圧倒的に多い。中学校以降の教育機関でも英語の教育を行う事がほとんどで、国民の多くが英語の学習を継続し、かつ英語習得を目指そうとするが、その期間・努力の長さの割りに英語力は高くないといわれる。その理由としては日本語と英語は言語的に系統が全くかけ離れており共通項が少ないこと、日本国内において英語の使用を強いられることが少ない事等があげられる。
[編集] 漢字
日本は漢字文化圏に属しており使用を続けている。第二次世界大戦後、正字体（旧字体）から新字体に簡略化された。1950年代まではこれに反対意見も多く、旧字体が使用されることも多かったが、1960年代からは新字体の利用が定着している。同様に終戦直後、完全な表音式仮名遣いへ移行するまでのつなぎとして導入された現代仮名遣いも定着し、今日まで使用され続けている。
[編集] 日本における日本語以外の使用言語
日本列島における、日本語以外の使用言語で代表的な次のようなものがある。
アイヌ語・ニブヒ語・ウィルタ語
100人以下。話者コミュニティーは、もはや存在しないといわれている。
朝鮮語
話者数は在日韓国・朝鮮人を中心に100万人程度。このうち母語話者数は（在日一世と朝鮮学校出身者）17万人と見積もられている。在日朝鮮人の言語状況参照。
中国語・台湾語
在日中国人・在日台湾人を中心に話者数は数十万人。
ちなみに日本国内の非日本語話者比率と世界人口に対する日本語話者比率は、大体同じくらいである（ともに2%程度）。
その他に日本固有のものとしては、以下のものがある。
日本手話
言語学的にはクレオール言語に分類される。
[編集] 宗教
詳細は日本の宗教を参照
神社に建てられる鳥居は、日本独自の宗教神道の象徴である。
仏教では寺院や仏像を作り、それらを信仰の対象とする。現在の日本国民の大半は特定の宗教を信仰しているという自覚はない。歴史的には、「神道」と呼ばれるアニミズム的信仰と外来思想の仏教が広く信仰されてきた。神道と仏教は半ば融合した宗教組織の形をとり、神道がアニミズム的側面や婚礼儀式を、仏教が理論的側面や葬式を担当するなど、分業的共存をしていた。明治時代の国家神道形成と神仏分離令によって、神道と仏教は別個の宗教組織の形をとるようになった。カトリックやプロテスタントなどのキリスト教徒もいるが、洗礼を受けた正式な信徒・教会員は総人口の1%を超えることはなく、教会組織も社会に強い影響力を持たない。しかしクリスマスなどのいくつかの儀式・祭礼は本来の宗教とは関係なくしばしば商業的なイベントとして多くの国民に受け容れられ、文学者や思想家などに見られるキリスト教徒文化人の社会的な影響も、必ずしも小さいわけではない。イスラム教徒やユダヤ教徒は、在日外国人を除けば数えるほどわずかしか存在しない。全体から見れば多くはないが、仏教系や神道系、あるいはキリスト教系を標榜する教団を主体にさまざまな新興宗教に所属するものもおり、カルト的な教団が社会問題になることもある。また、公立学校では憲法の政教分離規定により宗教教育を受ける機会はなく、大学でも宗教学部を置いているところは少数派である。そのため、国民の多くは自分自身の持つ宗教心や身についた宗教伝統に関して自覚的でないことが多い。正月の初詣に限れば神道は他の宗教には比肩しえない動員数を持つが（2006年（平成18年）の正月三が日の神社参拝者数はのべ9000万人）、これも現在ではクリスマス等と同列のイベント的側面の強いものとなっており、これを厳密な意味での宗教行為と考える学者は少ない。また神道の重要な神事である祭りは日本全国で、その土地ならではの特色で様々な時期に開催されるが、祭の主催者と参加者は共におおむね特定の氏子団体やボランティアで完結している例が多く、多くの一般住民にとっては外から観覧して楽しむものであり、儀式としての当事者的な参加意識は希薄である。
[編集] 文化
詳細は日本の文化を参照
平安時代中期に成立した源氏物語日本の文化は、近隣地域の文化を取り入れつつ独自に発展してきた。人間の集団あるところに文化は存在する以上、島国である日本には縄文時代のころから何らかの独自の文化があったのは想像に難くないが、文字を持たなかったため、それらを正確に知る術は存在しない。南方からの文化の伝搬も想定されるが、少なくとも表面的には大きな影響を残さない。その後4世紀頃から9世紀頃まで、大陸の文化が渡来人により伝わった。日本も遣隋使・遣唐使や留学生を派遣して積極的に中国の文化を取り入れた。大陸との往来が減った10世紀頃からは、これらの輸入された東アジア文化が日本特有の文化へと発展する。その後北宋との貿易により、禅宗が紹介され、喫茶の習慣が禅宗寺院に定着する。14世紀から16世紀の間、特に東山文化において、猿楽（後の能）や茶の湯（後の茶道）、枯山水などの庭園や書院造などの建築といった、現在「日本的」と考えられている「侘び・寂び」の文化が生み出された。その後、16世紀半ばからヨーロッパ文化がもたらされ、日本の文化に刺激を与えた。しかし後のキリスト教禁教や鎖国のため、ヨーロッパ文化の後世への影響は、喫煙の習慣などを除くと、地域的なものにとどまった。 17世紀以降の江戸時代には、安定と鎖国による閉鎖された環境の中で、再び日本独自の文化が発展し、歌舞伎、浮世絵などの文化が大衆に広がった。
葛飾北斎の『神奈川沖浪裏』
葛飾北斎の『凱風快晴』この間、北ではアイヌの文化が独自の様相を見せている。また、旧琉球王国領域は言語的には日本語に極めて近いことから、基本的共通性は認められるものの、時に交流を持ちつつもおおむね独自の道を歩み、琉球王国を形成する。これらの詳細についてはそれぞれの項を参照。この状況は明治維新によって区切りが付く。
明治維新後、日本は西洋式の独立国家としての体裁を整えた。国策の一部として伝統文化は抑圧され、欧米の文化が急速に取り入れられた（廃仏毀釈、文明開化）。都市部では様々なものの欧米化が進み、庶民の生活に大きな影響を与えた。その一方で、日常生活では伝統的な生活習慣が根強く残り、特に地方では依然として伝統的な文化が維持されていた。地方の伝統文化が解体されるのは、戦後の高度成長以後である。大正期には経済の好景気などを受けて、アメリカ合衆国の大衆文化を取り入れたスポーツ、映画などの、享楽的な文化が流行した。しかし、1920年代以降、昭和に入ると陸軍の政策により、第二次世界大戦の戦時下で欧米風の文化は厳しく統制されていった。
1945年（昭和20年）に政府がポツダム宣言を受諾すると、連合国軍最高司令官総司令部のアメリカ軍が主導して日本の民主主義の復活強化を進め、それとともに日本の文化もアメリカ流の生活・文化を目標とするようになる。占領した連合国将兵の生活様式及び民間情報教育局 (CIE) の視聴覚教育によるアメリカ合衆国の公報映画を間近にみることは、各地で文化的衝撃を与えた。それと同時に、日本古来の文化は軽視されるようになった。
高度経済成長期に至ると従来の生活習慣は大幅に変わっていき、伝統的な文化の多くが失われていった。一方で、日本人は自信をつけ、自国文化を再評価するようになる。例えば1970年（昭和45年）に行われた大阪万博の太陽の塔は、縄文芸術をモチーフにしたものとされている。また、大衆文化においてアニメやマンガといった新しく生み出された日本独自の表現方法も、日本から世界に向けて発信されている。これらの日本文化は摩擦を乗りこえ、若い世代を中心に広がっている。
東洲斎写楽、三代目大谷鬼次の奴江戸兵衛
囲碁をする舞妓日本文学
和歌、俳句、短歌、川柳、狂歌、都々逸
日本の美術
日本画、浮世絵、水墨画、春画、日本人形
漫画、アニメ、テレビゲーム、ボードゲーム、プラモデル
日本の建築
日本庭園
芸能
能、狂言、歌舞伎、文楽、雅楽、神楽、落語、講談、浪曲、漫才、新喜劇、猿回し
邦楽、 演歌、三味線、箏、琴、横笛、尺八、太鼓、吹奏楽、J-POP
舞妓、芸者
日本映画（邦画）
精神生活
神道、修験道、大乗仏教、キリスト教
日本の祭り
武士道、侍、忍者、日本刀、鎧、兜、家紋、チャンバラ、城、歴史書一覧
生活文化
和食
和服、日本髪、作務衣、羽織、袴、足袋、下駄、藁草履、藁沓、ふんどし、扇子
茶道、華道、香道、花押、昆虫相撲
風呂
日本の温泉
競技・遊技
相撲、武道、柔道、合気道、剣道、弓道、空手道、水術、棒術、居合道、武術
闘犬、闘鶏、闘牛
将棋、囲碁、花札、影絵
おはじき、お手玉、双六、めんこ、折り紙、隠れん坊、かごめ歌、こま回し、羽根突き、凧揚げ、じゃんけん、けんけんぱ、綾取り、竹馬、影遊び、鞠
競輪、ゲートボール
[編集] 世界遺産
詳細は日本の世界遺産を参照
日本国内には、ユネスコの世界遺産リストに登録された11件の文化遺産、3件の自然遺産がある。
法隆寺
姫路城
首里城
東寺
清水寺
平等院
金閣寺
白川郷・五箇山の合掌造り集落
原爆ドーム
厳島神社
東大寺
日光の社寺
[編集] 祝祭日
詳細は国民の祝日を参照
日付 日本語表記 備考
1月1日 元日
1月第2月曜日 成人の日 移動祝日
2月11日 建国記念の日
3月21日前後 春分の日 移動祝日
4月29日 昭和の日 旧：みどりの日
5月3日 憲法記念日
5月4日 みどりの日 旧：国民の休日
5月5日 こどもの日
7月第3月曜日 海の日 移動祝日
9月第3月曜日 敬老の日
9月23日前後 秋分の日
10月第2月曜日 体育の日
11月3日 文化の日
11月23日 勤労感謝の日
12月23日 天皇誕生日
「国民の祝日に関する法律」（祝日法）一部改正により、2007年（平成19年）以降の4月29日は昭和の日に、5月4日はみどりの日に改められた。
同時にこれらの国民の祝日が日曜日と重なった場合、直後の「国民の祝日でない日」を休日とする事と改められた。5月3～5日が日曜日と重なった場合、5月6日が振替休日となる。
振替休日、国民の休日という言葉は通称であり、法律上は単に「休日」である。
春分の日、秋分の日については、黄道上で太陽が0度(春分点)、180度(秋分点)を通過する日であるので暦上日にちが前後する。
[編集] 教育
詳細は日本の教育を参照
識字率：1990年（平成2年）時点では、99.8%（男99.9%、女99.7%）だった。
義務教育：6歳から15歳の9年間（学齢）。実施場所は一般的に小学校6年と中学校3年。特別支援学校については、小学部6年と中学部3年が、中等教育学校（中高一貫校を一校化したもの）は、6年間のうち前期課程3年間が実施場所となる。
なお、中学校卒業者の約96%が高等学校に進学する。
[編集] スポーツ
詳細は日本のスポーツを参照
伝統的スポーツは相撲や柔道などであるが、現在は野球やサッカーなども盛んである。
[編集] メディア
詳細は日本の新聞、日本のテレビジョン放送局をそれぞれ参照
朝日新聞、読売新聞、毎日新聞が三大紙である。日本経済新聞は経済紙であるため、一般紙に比べて株価欄を始めとした経済関連の記事の比重が高い。さらにこの四紙に産経新聞を加えた5紙が代表的な全国紙である。
テレビ放送では国営放送は存在せず、公共放送に準ずる日本放送協会 (NHK) および多数の民間放送により放送メディアが成り立っている。これらは主に電波法、放送法などにより律せられている。衛星放送は官民が協力し、複数の放送衛星を利用している。ケーブルテレビの普及度は、衛星放送の普及度に比べると低い。
日本は立地上、プレートや火山が点在しており、大昔から数多くの災害と付き合ってきた。その結果、自然災害を未然に防ぐために緊急警報放送を普及させている。特に地震の報道においては津波情報などの速報体制がしかれている。これらの災害時の放送は緊急度を時々見直すなどされている。
[編集] 報道の自由
戦後の日本では憲法により表現の自由が保障されており、報道内容に関する政府の介入は建前上、無いことになっている。
が、実際は、テレビ放送については政府が発行する免許が必要であり、かつNHKの予算は国会の承認が必要である。一方で、新聞については、再販制度を継続するかどうかにおいて、大手新聞社は常に政府に生殺与奪を握られている状態であり、様々な形で事実上の介入が行われている。一方でテレビ・新聞の側においても、記者クラブ制度によって、大手放送局・出版社・新聞社などの一部の大マスコミのみが政府からの情報を独占出来、メリットを享受しているため、進んで政府批判を行うことは少ないとされる。
また、収入源の広告料収入を大企業に頼っている大手マスコミは、大企業が社会問題を起こしたとしても、批判する内容を報道することが少ないと言われることもある。
一方で、報道機関や出版界などは、無用な反発や軋轢を避けるため、放送禁止用語や出版禁止用語を定めて差別的あるいは下品な表現を禁止したり、報道内容を「自粛」したり「自主規制」したりすることが行われている。また、現在進行中の誘拐事件など、報道により人命に関わる場合などについては、自主規制または規制の対象になっている。
なお、近年発生した、報道機関を狙ったテロとしては赤報隊事件があるが、未だ解決には至っていない。国境無き記者団が作成する報道の自由度を示すランキングにおいて、日本は37位（2007年）である。これは先進国としては決して高い順位であるとはいえないが、国境なき記者団では、その根拠として前述の記者クラブの存在を挙げている。
[編集] 食文化
現在は食料自給率は低いが、豊かな漁場と肥沃な農地に恵まれ、良質な食材が入手可能である。良質で豊富な飲料水にも恵まれている。伝統的な和食以外にも世界中の食文化を取り入れており、食文化の面では世界で最も豊かな地域の一つといえる。
日本人は主食と副食（おかず）の区分の意識が強く、両者を別々に容器に盛った上で同時に食べるのが一般的である。それによって各人のペースで主食と複数の副食の割合を調整する事ができるのである。もっとも代表的な主食は米を炊いた飯である（麦や雑穀を混ぜる場合がある）。またパンや麺類も大きな地位を占めている。芋はかつては救荒食として重要な地位にあったが、現在では主食の扱いを受けることはほとんどない。小麦・トウモロコシおよび豆類は大半を海外から輸入しており、これが食糧自給率を低くする大きな要因となっている。主要作物のうち米のみほぼ国内で自給している。
副食は主食と飲み物（汁物）を除いた料理の総称である。出汁（だし）と呼ばれる旨味を重視した味付け文化を持つ。
日本は四方を海に囲まれているため、漁業が特に盛んである。利用する海産物は実に多く、世界で最も漁業に関心が深い民族の一つといってよい。コンブなどの海藻も日本料理で重要な地位を占めている。さらに、タコやナマコ、ホヤなど世界的に珍しい物を含め多様な海産動物を食する。調理法も多種多様であり、寿司・刺身による生食など独自の文化を持っている。
平地の少ない日本は牧草地に恵まれず、また殺生を禁ずる仏教の影響から畜産が発達しなかった。しかし、海外の食文化流入に伴い、肉食は完全に一般化した。現在乳製品、鶏卵、鶏肉は比較的充実しているが牛肉、豚肉は輸入が過半を占めており[85]おり、国産肉はおもに産地ブランドなど高級品を志向している。飼料の大半は輸入に依存している。
野菜は伝統的に人糞を利用して栽培されてきたため生食の文化がなかったが、戦後は清潔な野菜が供給されるようになり、サラダなどの生食文化も一般化した。海外からの輸入も増えているが、農薬が残留した野菜が少なからず輸入されており、問題になりがちである。
嗜好品は伝統的に緑茶や和菓子が親しまれてきた。現在は世界中の茶飲料が飲まれるようになり、コーヒーやココアなど多種多様なソフトドリンクが日常的に飲まれ、洋菓子も広く親しまれている。菓子類や清涼飲料水は街角の自動販売機や商店（コンビニなど）で迅速かつ簡単に購入できる。また喫茶店が広く営業されている。
酒類では、伝統的に米を原料とする日本酒と、米や芋、麦などの多様な作物を原料とする焼酎が飲まれてきた。現在ではビールやワイン、ウイスキーなどが一般化しているほか世界中の酒類を購入できる。ただし酒税法の規定により、無許可で酒類を製造する事が禁止されており、自家消費のためにどぶろくなどを作ることさえ取り締まり対象となる。
加工食品や冷凍食品産業、外食産業が非常に発達している。外食産業は伝統的な和食（たとえば蕎麦、うどん、寿司などのファーストフード）以外に日本人の好みに変化した洋食や中華料理の食堂がよく見られた。1970年代以降は北米のファーストフードなどが普及したほか、アジアやヨーロッパなどの各種食文化が流入した。特に日本が強い経済力をもつようになった1980年代以降はグルメ志向が高まり、食文化の流入が加速した。また持ち帰り惣菜・弁当などの中食産業が発達している。
携帯食として伝統的に握り飯や箱に料理を詰めた弁当が利用されてきた。現在ではパンやビスケット類、インスタント食品など多種多様な食品が利用されている。
[編集] 脚注
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^ 内閣府. "統計情報・調査結果>SNA>統計表一覧". 2008年4月9日 閲覧。
^ IMF. "Data and Statistics>By Countries". 2008年4月9日 閲覧。
^ 海上保安庁海洋情報部. "日本の領海等概念図". 2007年9月13日 閲覧。
^ 『歴史、未来をみつめて』教育出版
^ 人口統計 および帰化統計 日本国 総務省 統計局
^ 共同通信「世界に「好影響」日本1位 ワーストはイラン、米国」2006年2月4日配信（この配信のインターネットソースとしてはTOKYO自民党ホームページなどを参照のこと、 http://www.tokyo-jimin.jp/kobo/goikenban/goikenban5.html）、「日本『世界に良い影響』、独と並びトップ…BBC・読売調査」『読売新聞』2008年（平成20年）4月2日。調査の実施は調査専門機関である GlobeScan およびメリーランド大学国際政策観プログラム（PIPA）による。調査の詳細及びデータについては、GlobeScan, "Global Poll: Iran Seen Playing Negative Role," (BBC Poll: Attitudes towards Countries) （n.d.［2006年］、最終アクセス2008年4月2日）、同 "Israel and Iran Share Most Negative Ratings in Global Poll" （2007年3月6日、最終アクセス2008年4月2日）、同 “Global Views of USA Improve” （2008年4月2日、最終アクセス2008年4月2日）（いずれも英語）。
^ 熊谷公男 『大王から天皇へ 日本の歴史03』（講談社、2001）、吉田孝 『日本誕生』（岩波新書、1997）、など。
^ 神野志隆光『「日本」とは何か』（講談社現代新書、2005）など。
^ 古田東朔「国号」節（「日本」項、『国史大辞典』第11巻、吉川弘文館、1990）
^ 吉田孝 『日本の誕生』（岩波新書、1997）。
^ 神野志隆光『「日本」とは何か』（講談社現代新書、2005）
^ これらの記述は、天武天皇が大友皇子の近江朝廷を滅亡させた壬申の乱を表すとする説がある。
^ 網野善彦『「日本」とは何か』（講談社、2000）、神野志前掲書、など。
^ 東野治之『遣唐使と正倉院』（岩波書店、1992）や神野志前掲書など。
^ 『日本書紀』巻之第一 神代上 第四段「日本、此云耶麻騰。下皆效此」（日本、これヤマトと言う。下は皆これにならえ）
^ 岩崎小弥太 『日本の国号』（吉川弘文館、1970）、吉田孝 『前掲書』。
^ 小松英雄『日本語の音韻 （日本語の世界７）』（中央公論社、1981）
^ 吉田東朔「国号」節（「日本」項 『国史大辞典』、吉川弘文館、1990）
^ 小池清治 『日本語は悪魔の言語か? - ことばに関する十の話』 角川書店、2003。
^ 一説によると、ラテン語圏ではH音が発音されないため「ニオン」と呼ばれてしまうからという理由であるという[要出典]。また、英語の語感が"nip on"に通じ甚だ印象が悪いことから「NIHON」にすべしとの意見もあるが、外国語の事情にあわせて自称を変更することには賛否両論がある。なお「NIHON」と用いる団体は例として日本ビデオ倫理協会や日本ファルコム、日本ミライズなどがある。
^ *寺島良安『和漢三才図会』
^ ただし日本国の公印である「国璽」は明治時代に作製された「大日本國璽」が使用され続けている。
^ イギリスではこの傾向は薄い。
^ ベトナムはフランスの植民地になるまで漢字を使用していた。その時代の名残である。ベトナム語大辞典などで実際の発音を確認できる。
^ 網野善彦『「日本」とは何か 日本の歴史00』（講談社、2000）など。
^ 網野善彦 『前掲書』。
^ 『歴史、未来をみつめて』教育出版
^ 那珂通世は、『緯書』の鄭玄注に、1260年に一度（干支一運の60年（「1元」）×21元＝「1蔀」）の辛酉年には大革命が起こるとあり、これをもって推古天皇9年（601年）の辛酉年から1260年前で当たる紀元前660年に神武天皇が即位したとされたとする説を唱えた。なお、神武天皇に殺された長髄彦の兄安日彦が津軽に亡命したことをもって日本の建国としている古文書・古文献（『中尊寺文書』、『平泉雑記』など）が東北地方に伝わっている。
^ ただし一部の現行法上においては現在も効力を有しており、法律文書などには記載されている（例：明治31年勅令第90号・閏年ニ関スル件）。
^ 総務省統計局 (2007-01-22). "人口推計月報". 2007年9月13日 閲覧。
^ Central Intelligence Agency, "Japan". "The World Fact Book Online ed.". 2007年9月13日 閲覧。
^ 1973年（昭和48年）6月28日参議院内閣委員会、政府委員吉國一郎内閣法制局長官答弁
^ 法務省. "犯罪白書>平成19年版の犯罪白書>第2編 犯罪者の処遇>第3章 裁判>第1節 終局裁判>1 裁判確定人員>2-3-1-1-表 全事件裁判確定人員". 2008年8月26日 閲覧。
^ 法務省. "犯罪白書>平成15年版の犯罪白書>第2編 犯罪者の処遇>第3章 裁判>第1節 終局裁判>1 裁判確定人員>2-3-2-1-表 全事件裁判確定人員". 2008年8月26日 閲覧。
^ 法務省. "犯罪白書>平成14年版の犯罪白書>第2編 犯罪者の処遇>第3章 裁判>第2節 終局裁判>1 裁判確定人員>2-3-2-1-表 全事件裁判確定人員". 2008年8月26日 閲覧。
^ 法務省. "犯罪白書>平成9年版の犯罪白書>第2編 憲法施行50年の犯罪者処遇>第4章 裁判>第2節 終局裁判>1 全事件裁判確定人員>II-4表 全事件裁判確定人員". 2008年8月26日 閲覧。
^ 犯罪の世界を漂う. "死刑執行・判決推移". 2008年8月26日 閲覧。
^ 法務省. "犯罪白書>昭和35年版の犯罪白書>第2編 犯罪者の確定>第1章 犯罪の捜査、検察および裁判>第5節 終局裁判>1 死刑>II-37表 罪名別の死刑確定人員等". 2008年8月26日 閲覧。
^ 法務省. "犯罪白書>昭和43年版の犯罪白書>目次>第3編 犯罪と犯罪者処遇の100年>III-7表 死刑執行人員(明治6～昭和42年)". 2008年8月26日 閲覧。
^ 犯罪の世界を漂う. "死刑執行・判決推移". 2008年8月26日 閲覧。
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^ UNODC. "Data and Analysis>Crime surveys>The periodic United Nations Surveys of Crime Trends and Operations of Criminal Justice Systems>Eighth Survey (2001 - 2002)>Sorted by variable". 2008年8月26日 閲覧。
^ UNODC. "Data and Analysis>Crime surveys>The periodic United Nations Surveys of Crime Trends and Operations of Criminal Justice Systems>Ninth Survey (2003 - 2004)>Values and Rates per 100,000 Total Population Listed by Country". 2008年8月26日 閲覧。
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^ 警察庁. "昭和48年版以後の警察白書". 2008年8月26日 閲覧。
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^ 以上は矢野恒太記念会編『日本国勢図会』2004/05年版（第62版）、2004年6月、ISBN 4-87549-132-8 による。
^ 日本の2004年（平成16年）末の対外純資産は1.8兆ドルと世界最大である。
^ 三橋規宏『環境経済入門』日経文庫:2007
^ 人口統計 および帰化統計 日本国 総務省 統計局
^ 独立行政法人産業技術総合研究所暴露係数ハンドブック[2]
[編集] 関連項目
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[編集] 参考文献
谷岡一郎、仁田道夫、岩井紀子『日本人の意識と行動』東京大学出版会 ISBN 978-4130561013
[編集] 外部リンク
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