不妊治療で２割退職
両立困難 支援制度立ち遅れ 東京新聞
僕はこんな記事を見るとつい読みふけってしまう。
以下記事の内容を抜粋させて頂く。
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仕事をしながら不妊治療をした人のうち、両立が困難になって退職した人が五人に一人いることが、支援団体の調査で分かった。
検査や治療で頻繁に通院しなければならず、生理周期に合わせて急に診察日が決まるなど、予定を立てにくい。
上司らに相談できないといった精神的な負担もある中で、職場の制度や国の支援は遅れている。
治療を続ける本紙読者らは「理解が広がってほしい」と訴える。
不妊に悩む人を支援するＮＰＯ法人「Ｆｉｎｅ（ファイン）」が今年三〜八月に実施したインターネット調査によると、不妊治療と仕事の両立を経験した五千百二十七人のうち、二千二百三十二人が両立が困難で「働き方を変えざるを得なかった」と回答。
その半数の千百十九人が退職していた。退職したと回答した人は三十代が多かった。
ファインの松本亜樹子理事長は
「多くの働き盛りの女性が、治療のために仕事を辞める『不妊退職』をしている現状は、企業にも大きな損失。女性活躍が求められる中、両立支援策は待ったなしだ」と指摘する。
一方、職場に「サポート制度がある」と答えた人は全体の５・８％。
治療休暇制度があっても、一カ月前までの申請が必要など使いづらい場合もある。
厚生労働省によると、体外受精など高度な不妊治療に対する国の助成制度はあるが、仕事との両立支援策はない。
松本さんは「管理職や人事担当者に研修で不妊治療が何かを分かってもらうことが大切。国も企業に助成金を出すなど支援してほしい」と求めた。
◆「休ませてと言えず」 「仕事、子ども諦めたくない」
「職場に迷惑をかけられないと思った」。東京都内の女性（５２）は治療を続けるために、三十七歳の時、小学校教諭を辞めた。
転任したばかりの学校で、担任は外れていたが、高学年の授業の補助や校外学習の付き添いなどを担当。
夜間診察がある専門病院に週一回通っていたが、治療が進むにつれて時間は選べなくなった。
翌年以降に担任になれば、さらに通院は難しくなると思い、退職を決めた。
「同僚は普通に妊娠しているのに、自分だけ休ませてとは言えなかった」
退職後、体外受精では週二〜三回通院し、半日待たされたことも。四十六歳で治療をやめ、今は週一、二日パートで働く。
「治療を続けられる制度があれば、仕事を辞めずに済んだかも」
現在、治療を続ける本紙読者で団体職員の女性（４０）＝葛飾区＝は、有期雇用のため
「治療のことを伝えれば、契約更新がないのでは」と退職の不安を抱える。
中小企業の海外進出を後押しする事業に携わり、年に数回、約一週間の海外出張があるが、なんとか日程を調整して週末や出勤前などに通院。
治療で体調が悪く、「顔色が悪い」と言われてもごまかしながら働いた。
「治療費は高額。仕事も子どもも諦めたくない。理解が広がってほしい」
＜不妊治療＞ 不妊原因となる疾患の検査、治療を経て、子宮内に精子を注入して妊娠させる人工授精、卵子と精子を取り出して体の外で受精させ、子宮内に戻す体外受精などで、妊娠・出産を試みる治療。
一部を除き公的医療保険が適用されず、体外受精では１回３０万〜４０万円かかるとされる。
国立社会保障・人口問題研究所の２０１５年調査では、１８・２％の夫婦が不妊検査や治療を経験。
日本産科婦人科学会によると、同年に体外受精で５万１００１人が生まれた。
検査や治療で頻繁に通院しなければならず、生理周期に合わせて急に診察日が決まるなど、予定を立てにくい。
上司らに相談できないといった精神的な負担もある中で、職場の制度や国の支援は遅れている。
治療を続ける本紙読者らは「理解が広がってほしい」と訴える。
不妊に悩む人を支援するＮＰＯ法人「Ｆｉｎｅ（ファイン）」が今年三〜八月に実施したインターネット調査によると、不妊治療と仕事の両立を経験した五千百二十七人のうち、二千二百三十二人が両立が困難で「働き方を変えざるを得なかった」と回答。
その半数の千百十九人が退職していた。退職したと回答した人は三十代が多かった。
ファインの松本亜樹子理事長は
「多くの働き盛りの女性が、治療のために仕事を辞める『不妊退職』をしている現状は、企業にも大きな損失。女性活躍が求められる中、両立支援策は待ったなしだ」と指摘する。
一方、職場に「サポート制度がある」と答えた人は全体の５・８％。
治療休暇制度があっても、一カ月前までの申請が必要など使いづらい場合もある。
厚生労働省によると、体外受精など高度な不妊治療に対する国の助成制度はあるが、仕事との両立支援策はない。
松本さんは「管理職や人事担当者に研修で不妊治療が何かを分かってもらうことが大切。国も企業に助成金を出すなど支援してほしい」と求めた。
◆「休ませてと言えず」 「仕事、子ども諦めたくない」
「職場に迷惑をかけられないと思った」。東京都内の女性（５２）は治療を続けるために、三十七歳の時、小学校教諭を辞めた。
転任したばかりの学校で、担任は外れていたが、高学年の授業の補助や校外学習の付き添いなどを担当。
夜間診察がある専門病院に週一回通っていたが、治療が進むにつれて時間は選べなくなった。
翌年以降に担任になれば、さらに通院は難しくなると思い、退職を決めた。
「同僚は普通に妊娠しているのに、自分だけ休ませてとは言えなかった」
退職後、体外受精では週二〜三回通院し、半日待たされたことも。四十六歳で治療をやめ、今は週一、二日パートで働く。
「治療を続けられる制度があれば、仕事を辞めずに済んだかも」
現在、治療を続ける本紙読者で団体職員の女性（４０）＝葛飾区＝は、有期雇用のため
「治療のことを伝えれば、契約更新がないのでは」と退職の不安を抱える。
中小企業の海外進出を後押しする事業に携わり、年に数回、約一週間の海外出張があるが、なんとか日程を調整して週末や出勤前などに通院。
治療で体調が悪く、「顔色が悪い」と言われてもごまかしながら働いた。
「治療費は高額。仕事も子どもも諦めたくない。理解が広がってほしい」
＜不妊治療＞ 不妊原因となる疾患の検査、治療を経て、子宮内に精子を注入して妊娠させる人工授精、卵子と精子を取り出して体の外で受精させ、子宮内に戻す体外受精などで、妊娠・出産を試みる治療。
一部を除き公的医療保険が適用されず、体外受精では１回３０万〜４０万円かかるとされる。
国立社会保障・人口問題研究所の２０１５年調査では、１８・２％の夫婦が不妊検査や治療を経験。
日本産科婦人科学会によると、同年に体外受精で５万１００１人が生まれた。
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なぜ気になってしまうか？
当時子供がなかなか出来ないので夫婦で病院に行った時の話。
僕は
「子供は絶対に望めない」と言われたからだ
それもかみさんに
僕はその場に同席できなかった。
かみさんは
医者に
「子供は絶対に望めない」と言われ
さらに
「養子を取る方法もある」
ととんでもない言葉で追い討ちをかけられた。
医者もかける言葉がなかったのだろう
動揺していたのかもしれない
しかしこの言葉は突き刺さった。
妻にも子供が出来にくい要因があるものの
原因は大前提で僕にある。
あの日のかみさんの顔は今でも忘れられない。
僕に伝えなければいけない、かみさんの気持ちを考えると胸が張り裂けそうだ。
とにかく原因は大前提で僕だ。
僕には種がひとつもなかったからだ。
非常にシンプル。
シンプルでわかりやすい絶望。
ここから僕の 「Mission:Impossible」が始まった。
この続きはまた‥‥
勇気をくれたかみさんに感謝
ありがとうございます。
