１９０４年に勃発した日露戦争は、翌年１９０５年に決着がつきます。
結果-日本の戦略的勝利
①ロシアは朝鮮における日本の指導的地位を認める
②ロシアは樺太島の南半分を日本の領土として認める
③遼東半島の租借権を譲り受ける
④南満州鉄道の権利、財産を譲り受ける
日本は賠償金は獲得できませんでしたが、これ以上戦うことができないことを考えれば、十分すぎる戦果を得たといえます。
しかし、日本に余力がないことを知らされていない日本国民は、ロシアに大勝したと錯覚していました。その結果、不満を爆発させた日本国民は暴動を起こし、日比谷焼き打ち事件を起こしてしまうのです。
日露戦争の戦勝は、日本を列強の地位に押し上げて不平等条約の改正につながる一方、大陸への野心、思い上がり、大艦巨砲主義など、後の日本にとって多くの禍根を残してしまうのでした。
日露戦争後、第二次、第三次日韓協約を経て、日本は韓国を併合します。
いわゆる韓国併合です。
これには未だ賛否ありますが、日本にとっては事大主義に凝り固まった朝鮮を放っておくことは危険だと判断。いっそ日本の統治下に置くことを決断します。
朝鮮は朝鮮で経済的にも軍事的にも大きく立ち遅れた現状では、日本とやっていくしかないとし、日韓合意のもとに条約が結ばれ名目上は朝鮮が懇願した通り『対等な合併』となりました。
そして、一時は争った日本とロシア帝国は日露協約によって関係を回復。
しばらくは良好な関係が続くことになります。
日露戦争を通じ日本をバックアップし続けたイギリスは、大国ロシアを退けた日本を大いに評価し、日英同盟の強化を図ります。
また、国力を弱めたロシアに変わり、工業化著しいドイツを当面の潜在的敵国として動くのでした。
１９１４年(大正３年)に人類史上初めての、世界規模の大戦争がはじまりました。
当時、この戦争は『大戦争』(Great War)あるいは欧州大戦(War in Europe)と呼ばれており、後の第二次世界大戦の勃発によって、区別するために『第一次世界大戦』と名付けられました。
この戦争では、世界の主要国が二つの陣営に分かれて争っています。
まず一つ目が『中欧同盟国』です。
欧州列強のドイツ帝国、オーストリア＝ハンガリー帝国を筆頭に、ブルガリア王国とオスマン帝国がこれに加盟しました。
しかしドイツ帝国以外の国軍は質、装備ともにお世辞にも優れているとは言えず、苦戦することになりました。ドイツ帝国も、同じ列強でありながら想像以上に弱体だったオーストリア軍に悩まされることになります。
もうひとつの陣営が協商（後の連合国）です。
イギリス、フランス、ロシアの三国協商を筆頭に、ベルギーにセルビア、ルーマニアなどの小国も連合国陣営です。日英同盟に基づき、日本もこちらの陣営で参戦しています。
ただし、日本は欧州の戦いにはほとんど関与はしませんでした。
また、アメリカ合衆国は協商寄りの中立を保ちましたが、大戦後期に参戦しています。
参戦国を見ると、中欧同盟国のほうが明らかに不利であることが分かりますが、戦争は簡単には終わりませんでした。
この戦争は塹壕戦という血で血を洗う凄惨な戦いとなり、数万から数十万の兵力が死傷する消耗戦となったのです。
大戦直前の欧州図と、主要国。
図にしてみるとわかりますが、孤立政策を捨てたイギリスの外交政策はまさに『ドイツ包囲網』と言えます。
ドイツは東西のフランス&イギリス連合軍とロシアを相手にすることになりましたが、それでも互角を保つという信じがたい精強さを誇りました。
イギリスは日英同盟に基づく日本の参戦を要請する一方、日本のアジアでの影響力拡大を嫌いました。
日本はあくまでこの機に乗じた領土拡大をする意思はないと明確にし、第一次世界大戦に参戦します。
ただし、日本はイギリスの再三の要請もありながら、欧州での陸軍作戦には参加しませんでした。日本が行ったのは、中国にあるドイツの租借地と太平洋のドイツ植民地攻略です。
そのほかにも、日本海軍を動員して協商国の通商護衛などで貢献しています。
第一次大戦は日本にとっては対ドイツの日独戦争という見方もできます。
中欧同盟国は、オーストリアやオスマントルコが壊滅状態になりながらも、ドイツはほぼ単独で奮戦します。
しかし、膨大な犠牲に憤慨したドイツ国民は暴動を起こし、これが結果的に帝政の終焉となる『ドイツ革命』を誘発。
ドイツ降伏によって、終戦となります。
日本は、イギリスやフランスと言った国に比べれば労少なくして戦勝国となり、ドイツやオーストリアら敗戦国の処遇を決めるパリ講和会議の席に座ることができたのでした。
この席の中で、主要国とされたのがイギリス、フランス、イタリア、アメリカ合衆国、日本の計五カ国です。
日本は開国以来、恐れながらもその背中を追いかけてきた欧米列強と肩を並べることに成功し、これら主要国は５大列強国と呼ばれるようになります。
１９１９年(大正８年)のパリ講和会議の中で列強各国は、今までにない大戦争が起きてしまったことを反省し、平和維持のための国際組織として新たに国際連盟を設立することを話し合いました。
日本はパリ講和会議の中で、国際連盟の連盟規約に『人種差別の撤廃』を盛り込むべきだ、と道義国家としての正論を述べます。
日本は別に正義ぶったわけでもなく、自らが肌の黄色い人種であるから、白人たちに差別される側として辛い立場を分かっていました。
差別される側の日本は努力の末に、列強として白人と同じ席に座ることが許され、このような提案をしたのです。
この日本の提案をしった世界の非白人種族は歓喜し、アメリカ合衆国の黒人さえ絶賛したと言います。
ですが、当然というべきかアメリカ合衆国は難色を示し、イギリスやフランスと言った国々も、反発します。
しかしこの提案を明確に『反対』するとなると、大義も名分もなくなります。
『我が国はこれからも人種差別を続けます』と、天下に宣言するようなものです。流石にその度胸はなかったらしく、イギリスやフランスと言った国々も、最終的には日本の提案にしぶしぶ賛成したのでした。
最終的に、この提案を受け入れて国際連盟規約に人種差別撤廃の文字を入れるか否か、多数決がとられることになりました。
結果、１９名中１１名の賛成を得ます。
過半数を得たことで、日本も提案が成立したと思いました。
ところが、横槍を入れてきたのがアメリカ合衆国なのです。
アメリカは多数決を取った後に『このような重要な案件は全会一致でなければならない』という横暴な理論を持って成立を妨げます。
日本は譲歩しつつ代案として『各国民の平等は、国際連盟の根本主義なるを以て、連盟に属する各種民族に対しては、平等かつ正当なる待遇を与え得るべきこと』という文言を国際連盟規約の前文に入れるべきと述べますが、これも同様に却下されます。
日本は憤慨し、道理の通らぬ横暴な国際連盟には参加すべきでないという見解が強まりますが、それは国際的孤立につながる危険な行為として、日本は不満を抱えつつも国際連盟に参加することになるのです。
