以前当ブログで、クイズ番組の問題のネタにWikipediaを安易に使っていることを書きました。
実はこれ、プロとしての仕事を放棄している事に他ならないのでは?と思えてならないんです。そもそもWikipediaの記事なんて、素人が作ったものですから。いや、素人云々が問題ではなくて、クイズ番組と言えば、放送作家が小話を集めて来て、それが出題される(代表的なのは「クイズダービー」)のが当たり前でした。
それをかなぐり捨てて、Wikipediaその他から適当に集めて来るのは、プロでは無くて素人に頼る事に他ならないのではないでしょうか?
また以前の記事で触れた「住みよさランキング」も、やはりプロとしての仕事を放棄したものに他ならないでしょう。というのは、記事を見ていただくとわかる通り「住みよさランキング」というのは、あくまでも数字上のものでしかありません。だからデータさえあれば、Excelを使って「住みよさランキング」なんて高校生(もちろん素人)でも作れてしまいます。それを一企業がドヤ顔で行っているのは情けないことだと思います。
Yahoo!やGoogleなどのキーワード検索をかけると、私が書いた大抵のブログ記事は出て来ますが、以前この記事が、どう検索しても出て来なかったことがありました。
知られたら相当まずいゆえか、それこそ「吉野家 ステマ つゆだく ポスター」と、かなり絞り込んでも出て来なかったです。この記事を最初に書いたのは2015年の1月でしたが、その直後になぜか先に挙げた記事が出て来るようになりました。
残念ながら、上の記事は、2018年4月には再び出なくなりました。相当ヤバいんでしょうか?

関連記事:
自らに対し不利な報道を絶対にさせないマクドナルド
http://ameblo.jp/linimo01/entry-10619230295.html
大幅に記事を改変する必要が生じたので、改めて書きました。

東洋経済新報社が毎年出している、全国の住みよいとされる市のランキングです。

表題の通り、信じるに値しないものです。

まあ最大の理由は、私が住んでいる長久手市が、年々住みにくくなっているにもかかわらずランクインしていることなんですけど。

とは言えこのインチキランキングが信じるに値しない最大の理由は、実際にアンケートを取ったり実地調査をしたりしたランキングではなく、自治体の財政力指数とか人口増加率、持ち家比率、平均世帯収入や病院の数、小売店(スーパーマーケット)の数などをスコアにして、合計数が多いのが上位に来るというものだからです。
早い話、統計上出た数字に基づくランキングに過ぎないからです。
で、赤字のところを見ると、生活に直結する要素が抜けているのに気づきませんか?

そう、公共交通機関の充実度や人口に対する小・中学校の数、上下水道の普及率が抜けています。そもそもこのランキング自体が、恣意的に(適当に?)決められた基準であり、抜けてしまうのはある意味当然でしょう。
皮肉な話ですが、逆に公共交通機関を不便にしてしまった方が、ランキングは上がるかも知れません。その分マイカーに依存する割合が増え、マイカーを維持するために仕事をすると、数字上の世帯収入は増えますから。
だからもし「住みよさランキング」に町村も含めた場合、愛知県海部郡飛島村がぶっち切りの首位になるかも知れません。その飛島村は、税収はぶっち切りに高いですが、まともに使える公共交通機関はありません。

そしてランキングを見ると、上位に北陸地方が軒並みランクインしています。
もしこのブログに、北陸地方の読者の方がおられたら気を悪くなさるかも知れませんが、どうかご了承願います。
豪雪地帯である北陸地方が軒並み上位にランクインしている、それだけでも信じるに値しないと言って良いでしょう。
実際に1963年・1981年・そして今年(2018年)としばしば豪雪災害に見舞われ、その度に完全に生活が麻痺してしまいます。当然ながら住みよい訳がないですよね?
それに北陸地方の世帯収入が多いのは、共働きが多いからであり、決して富裕度が高いからではありません。冬の大雪や寒さにかかる対策費がものすごくかかるので、収入が多くとも裕福な暮らしは出来ません。例えばタイヤ一つにしても、適当なスタッドレスを履けばいいということはなく、効果の高いスタッドレス(当然ながら値段も高い)を履く必要があります。暖房に使う灯油の量も、太平洋側の都市と比べて、桁違いに多いです(北海道ほどではないが)。

で、この記事のカテゴリがなぜ「メディアリテラシー」なのかって?
実は東洋経済新報社は、ランキングを載せる時に、事前にランキングの基準の説明を書いているため、まだマシと言えるでしょう。

残念ながら「ランキング」と名前が付くと、すぐにテレビの情報番組が飛び付いて来るんです。

しかもテレビの情報番組の場合、東洋経済新報社とは違って、ランキングの基準の説明はほぼしないんです。
で、その結果「住みよさ」という単語だけが独り歩きしてしまい、終いには不動産屋までもが「住みよい街、○○」と乗っかってしまうんです。残念ながら長久手市の場合「住みよい」という単語に釣られた人が、ろくに調べもしないでゾロゾロ転入して来た結果、旧来の住民(以下旧住民)が犠牲を強いられる場面が見られるようになりました
特に名古屋市との境から離れた地区、すなわち昔からの人が代々住んでいる地区では、旧住民と新住民の対立がいずれ起こるのではないか?と思います(当然ながら旧住民と新住民の対立は「住みよさランキング」には現れない)。