たとえばインターネット電話帳では、会社規模などで検索することができません。電話帳という性格上、キーワードによっては検索で出てくるリストは店舗ばかりで株式会社・有限会社がなかなか出てこないという結果もあります。
また、営業商材の性質によっては中小企業だけに売り込みたいものや、大企業こそが必要とするものなど様々あるはずです。その性質に合わせたターゲット抽出こそが法人向けのテレアポ業務能率アップへの近道です。
たとえば大手のリサーチ会社で企業情報データベースを購入すると、1件で数百円もかかります。これは必要な情報量の差でもあり、用途は全く異なってきます。
他にもインターネットで検索すれば、法人名簿を販売している業者がいろいろ出てきます。あまりの安さに驚かれる方もいるかもしれません。安さのカラクリは単純にインターネット電話帳をデータベース化して販売しているだけの話です。もともと無料のものですから、安価での提供が可能となっています。
今日のIT経済社会では個人情報は通信やネットワークと同様に既にインフラとみなさざるを得ない状況になっています。
大量生産大量消費の時代から、多品種少量生産の時代、そして、今、消費者の男女、世代、ライフスタイル等を見極めた個別嗜好対応のマーケティングが必要とされています。
弊社はお客様のダイレクトマーケティング支援を使命として、より新鮮で正確性の高い名簿を提供してまいりました。
今後も個人情報保護法の基本理念である「個人情報は、個人の人格尊重の理念の下に慎重に取り扱われるべきものであることにかんがみ、 その適正な取扱いが図られなければならない」という精神を尊重しつつ各位のダイレクトマーケティング支援に全力を尽くします。
