僕の知っている限り、「集団ストーカー」と「テクノロジー犯罪」はセットとなっている。集団ストーカーは、実際に不特定多数の他人が付きまとったり、様々な嫌がらせを行う。「テクノロジー犯罪」とは、「遠隔から電磁波やマイクロウェーブを個人の人体や脳、様々な電子機器、自宅の壁や設備に照射し、不具合を引き起こしたり、大きな音を発生させたり、体調不良などを引き起こす」犯罪である。テクノロジー犯罪の重要なところだが、遠隔から脳を操作まで可能な「洗脳犯罪」ということだ。脳を操作されると自分の意思とは関係なく行動をしていまい、正確な判断が不可能な状態になる。実は町中にいる「無関係な通行人」を加害者だと思わせてみたり、集合住宅であれば、隣接する居住者を操作し、加害者のように振舞わせることを加害者はする。実際のストーカー行為であれば、町中の街頭カメラに証拠が残る。Nシステムなどの録画・追跡システムで捜査をされれば検挙に結びつくことが容易となる。加害者側は逮捕を当然ながら恐れており、なので赤の他人を加害者のように操る行動をメインの加害とし、それに加え被害者の脳を操作することで、「遠隔からだけの加害」が可能となる。脳を操られてしまうと「街中全てが加害者、通行車両全てが加害者、家族も加害に加担している」などの錯覚を洗脳によって植えつけられ、「精神障害と似通った症状」を発生させ、心配した家族によって措置入院、自分から医者へ出向き症状を訴え、投薬に頼ることにもなってしまいかねない。対策として、まずは警察へ通報することが重要である、次に何もかも加害によって引き起こされていると判断することであろう。それをさせない為に加害者は脳を操作するのだが、無理を多少なりともして、頑張って県警本部や警察署に行き、身の回りで起こっている奇妙な現象、自宅で聴こえる大小様々な音、電子機器の誤作動や故障、不特定多数による付きまとい、などを包み隠さず訴えなければならない。そしてよく言われる加害組織が犯行を行うと信じ込まないことだ。創価学会が犯行を行うことは事実であるが、創価学会のほんの一部が犯罪集団であって、無理に加担させられている民間人もいることを理解しなければいけない。加害組織を推測することより、「確実な加害者を特定し、通報すること」が事件解決に結びつく。また殺人を遠隔から起こすことができる犯罪を、国は表立っていまだに発表していないが、存在確認は当たり前だがしていて、捜査を行っていることを理解していただきたい。表にだせない/出さない凶悪犯罪 であるので、冷たい対応を警察はすることもあるが、凶悪犯罪を放置しているなど常識として信じることはしてはならない。証拠不十分で逮捕に至らず、歯がゆい思いをする被害者は確実にいる、しかし逮捕へと結びつくケースも事実として確認できている。あなたがテクノロジー犯罪で他人を攻撃する、法整備がないので捕まらないのならば、あなたは堂々と警察めがけて、また警察の前で他人に加害を与えることができることとなる。そのような理屈は法治国家として有り得ない、犯罪と認定されないのなら堂々と行えるであろう。
逮捕されれば、テクノロジー犯罪は長期の懲役刑となるので、加害者側は恐怖に脅えながら犯行をおこなう。Twitterに何百人も被害者と申し出る人を確認することが可能である。裏を返せば、殺されそうな犯罪にあっている人を、一時間に何人も確認することができるということだ。そこだけを考えていただきたい。ほぼ全ての被害者は事件解決に結びついていないと訴えている、毎日のように殺人の恐怖に耐えながら生活をしている人をTwitterで見れる。これが情報操作であると一般人は簡単に理解できるので、自分の意見はさておき、この犯罪だけを簡単に説明し、Twitterで何百人も確認可能なことを、冷静な意見が言える人に相談するべきだ。被害者の頭の中は、常識では理解し難い体験があるので、この事件を解決させることでいっぱいにされてしまっており、「事件はあるにせよ、こんなに沢山の被害者がいるならば国が動いていない訳がない」とは思えなくさせられている。
逮捕者がでない、殺人まで引き起こせる犯罪などありはしない。事件解決を望む被害者は、考え方を「被害者は数少ない、実は取り締まりは行われている」と変えることだ。
最後に事実だが、僕の加害者は逮捕されたときかされている、確認をさせてもらえないのは、表には出せない凶悪犯罪だからだ。法治国家を信じるしかない。