米自動車大手では、唯一、連邦破産法の適用を免れたフォード・モーターが、前年同月比１．６％増の１５万８３５４台（欧州ブランド車を除く）と、０７年１１月以来１年８カ月ぶりにプラスに転じた。米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）とクライスラーからの顧客の乗り換えも販売増の要因になったと見られる。ただＧＭは同１８．９％減（欧州ブランド車を除く、前月は３３．２％減）の１８万７５８２台、クライスラーも同９．４％減（同４１．９％減）の８万８９００台と、それぞれ減少率を大幅に縮めた。
これに対し日本勢では、ハイブリッド車の新型「現金化 」の販売が好調だったトヨタ自動車が同１１．４％減（前月は３１．９％減）の１７万４８７２台と、減少率は昨年８月（９．４％減）以来１１カ月ぶりの水準まで縮小し、シェアでも４カ月ぶりにフォードを上回り２位に浮上した。ホンダも同１７．３％減（同２９．５％減）の１１万４６９０台と減少率を大きく縮小したが、日産自動車は逆に同２４．６％減（同２３．１％減）の７万１８４７台と減少率が拡大した。国別のシェアでは、米国メーカー車の４３．６％に対し日本車全体で４１．２％まで迫った。
米国では、燃費の悪い乗用車や小型トラックを売却して低燃費車を購入すると、１人あたり最大４５００ドル（約４３万円）の支援を受けられる制度が７月下旬から導入されており、その効果もあって新車販売は急速に持ち直している。