マスコミはなぜUFO情報を取り上げるのか

ＵＦＯ飛来目的「偵察や観光か」　英公文書館が資料公開

英公文書館は１２日、未確認飛行物体（ＵＦＯ）に関する英政府の調査記録を公開した。政府担当者が、偵察や調査、観光を目的に飛来している可能性を指摘するなど、同政府がＵＦＯ問題に真剣に取り組んでいた事実が垣間見える。

資料は国内の目撃証言を中心に約６７００ページに及び、国防省には「ＵＦＯデスク」と呼ばれる担当者がいたことも明らかにした。１９９５年の資料によれば、担当者は、ＵＦＯが存在する確かな証拠は見つかっていないとする一方、ＵＦＯ目撃がもし本物であれば、（１）軍事的偵察（２）科学的調査（３）観光―などが飛行目的として考えられると分析した。

2012年7月12日の共同通信の記事より転載。

上記記事は、イギリス政府による、UFO調査の一端の事実が表面に出た一例。イギリス政府に限らず、世界中の国の政府はUFO情報を隠蔽している。もちろん日本も。筆者は、元政府高官よりその事実を直接聞いたことがある。

ちなみに、アメリカのエリア51に墜落したUFOの残骸と異星人の遺体が保管されているというのは、どうも事実らしい。

日本でも、航空自衛隊の戦闘機パイロットがUFOを目撃した－－との証言を行っている例が多数あるが、あれは事実と思ってよい。

UFOとは何か、それに登場しているのは何者か－－！？このテーマは非常に興味をそそり、追求すると簡単には終わらない。恐らく、オリオン星系とかプレアデス星団とかシリウス星系などから飛来する異星人たち、ということではないだろうか！？　この起源を辿っていくと、神と人間が共存した神話の世界や超古代文明の時代にまで行き着くのだが。

脱法ハーブと交通事故の関連

一度交通事故が起こると、それに似たような事故が連発する。同様の現象が繰り返されるのは、情報場の形成と関係があるのかも知れない。

大阪市内で乗用車が商店街で通行人をはねたり、車に接触したりする事故が6件相次ぎ、大阪府警は2012年5月7日、自動車運転過失傷害容疑などで同市平野区瓜破東、塗装工小泉武容疑者（22）が逮捕された。

「記憶がない。合法ハーブをやった」と供述しているといい、府警は幻覚作用をもたらす脱法ハーブを使って暴走したようだ。

上記の記事の事実は、脱法ハーブが急速に浸透している証拠ではないのか？これは、脱法ハーブはLSDとおなじように薬品会社の研究所で人工的に合成された麻薬の可能性が高い。LSDと違うのは、LSDを使用すると気分が高揚するのに対して、脱法ハーブは気分が鬱になるということだ。タミフルにいたっては、自殺に向かわせる作用があることが分かっている。

この二つの事象が関連するのであれば、これは『MKウルトラ』計画の一環である可能性が高いと考える。LSDの普及が、アメリカ西海岸でのヒッピー文化、厭戦ムードという現象を起こしたのであれば、逆の作用を持つ脱法ハーブの普及は好戦的な社会現象を惹起する可能性が高い。このことは、これから日本社会で起こることを示唆している。国内で暴動が起きにくいといわれる日本であるが、いつの日か騒乱状態がs作り出される社会現象が計画されている。日本は仕掛けられていると見るべきだろう。

用意周到な用意と行動の選択肢を確保することが、リスク回避の最善の方法だと言えるのではないか。

ハニートラップ

2012年5月16日の記事より。

国際通貨基金（IMF）前専務理事のドミニク・ストロスカーン氏は15日、米ニューヨーク滞在中にホテルの客室係に対する性的暴行などの罪で起訴された事件を巡り、この客室係を相手取り、少なくとも100万ドル（約8000万円）の損害賠償を求める民事訴訟を起こした。

今回の同氏による提訴は、ディアロさんが2011年8月に起こした民事訴訟に対する逆提訴になる。11年5月にディアロさんが刑事訴訟を起こした際には、同氏は警察に逮捕され、拘留された。同氏は容疑を否認した。

数カ月後、ディアロさんの証言は信ぴょう性が疑われるとして、検察側は同氏に対する容疑を取り下げた。ディアロさんは自身の訴えを変えず、弁護士らは容疑取り下げの決定に当惑したと述べている。

ＩＭＦ専務理事の人事を巡る抗争事件。仕掛けたのはアメリカとされる。自国に利益誘導を図るため、ハニートラップを仕掛けた。この手の下ネタ関連は、ほとんどハニートラップと見られる。

だが、こんなことは外国に限った話と思うのは早計だろう。日本でも日常的に起きている。以前、駐中国大使館の武官が、日本の防衛機密漏えいを強要されて自殺したなんて事件があったが、その時は、ハニートラップで脅されたようだ。こんな時、自分はハニートラップを仕掛けられるような重要人物ではないことに感謝し、ホッと安堵したりする。あぁ、一般ピープル最高。

FBIがデリバティブ損失を捜査する理由

2012年5月16日の記事より。

米連邦捜査局（ＦＢＩ）は、金融派生商品（デリバティブ）の取引で巨額損失を出した米金融大手ＪＰモルガン・チェースに対する捜査を開始した。ロイター通信が１５日、ＦＢＩ関係筋の話として報じた。

報道によると、同社が出した２０億ドル（１６００億円）の損失をめぐり、ＦＢＩニューヨーク事務所が捜査しているが、捜査は「予備的な段階」という。

また、米紙ウォールストリート・ジャーナル（電子版）は同日、関係筋の話として米司法省も捜査を始めたと伝えた。やはり捜査は初期段階で、どのような違法行為を調べているかは明らかでないとしている。

一方、ＪＰモルガンは１５日に年次株主総会を開き、ダイモン最高経営責任者（ＣＥＯ）が「起こしてはならない出来事だった」と、改めて謝罪した。ダイモン氏は「あらゆる是正措置をとる」としたが、取引先や顧客に対しては「影響はない」と強調。ＣＥＯと会長職の分離を求める株主提案も否決された。

FBIとは、一般に日本の全国県警の上部に位置する警察庁のような組織だと、一般に思われているようだが、実際は少々違うらしい。CIAが国外に対する諜報機関なのに対して、FBIは国内を担当する情報機関と言う方が正しいようだ。

その情報機関が、なぜJPモルガンのような民間金融機関のデリバティブ損失を捜査するのか。それは恐らく出資者の問題ではないか、と推測する。ある富裕層から預かった資金を、『不適切な運用』で損失を与えてしまったのでは、と想像する。穴をあけてはならない資金に穴をあけてしまった。その原因究明のためにFBIが乗り出したのではないか。情報機関とは、そもそも利益や権益に関する情報収集が主な任務だとすれば、納得いく話しではないだろうか。

損失の穴埋めに、また「ボーサンシー」のような貴金属が競売にかけられる日も近いのかも知れない。

BSE感染牛の牛乳は人に感染するか？

2012年4月25日の記事より。

韓国農林水産食品省は２５日、米国でＢＳＥ（牛海綿状脳症）に感染した乳牛が確認されたことに関し、米国産牛肉の輸入を当面継続すると発表した。一方で、検疫を強化し、解体処理場別などに分類して全面的な開封検査を行うとしている。

韓国政府は米国に対し、感染牛の月齢や感染経緯などの詳細な情報提供を求めており、米国側からの回答を分析の上、必要な措置を講じるとしている。

BSE感染牛の牛乳を飲んで、人間は感染するのか？専門的なことは分からないし、この可能性については一切報道されていない。しかし、BSEの人間版と言われる「クロイツフェルト・ヤコブ病」自体が、BSE感染牛肉ではないかと疑われているので用心した方がいいだろう。

この病気はもともと羊の病気だったのが、牛の飼料として使われたのがきっかけで、羊→牛→人間と感染してきたいきさつがある。もともとはイギリスで、コストが安いとの理由で、病死した羊を引き取って牛の飼料として加工販売された。そもそも草食の牛に、肉骨粉として餌を与えたのが間違いなのだが、当初は熱処理が行き届いていたので問題は発生しなかった。ところが、原油価格が上昇したあたりから業者がコストを引き下げるために、熱処理の時間を短縮したため、病死羊の病原菌が殺菌されないまま出荷されることになった。そのため、当初の被害はイギリス国内、あるいはヨーロッパ輸出国に限定されていたが、原因発覚後各国は飼料の使用禁止、

あるいは禁輸措置に踏み切った。業者はそのまま規制のないアメリカに輸出を続けているため、今日のような状況となった。

アメリカも禁輸すればいいのだが、いかんせん政治力ではイギリスに敵わないと見える。その被害は連鎖的に東アジアにまで及ぶ。因果関係ははっきりしているのだが、国民には知らされていない。知らせても、政治は問題を解決できないからだろう。日本政府は一度アメリカ産牛肉を禁輸にするなど、かなり頑張った方だと思うがやはり圧力に勝てなかったようだ。こうなると、国民一人ひとりが知恵をつけて自衛するしかないだろう。

他にも、外資系のファストフード店は病気を輸出する企業でもあるので注意した方が、食の安全という面ではいいと思う。