おはようございます。
曇りの長崎です。
サクアク動くＰＣ環境が、こんなにもストレスを感じさせないなんて・・と、有難くニコニコと更新させていただきます。
さて・・
「環境コンサル」としての動きの中で感じることがあります。
“最新情報”が「旬」として注目され、
新聞・テレビの報道に起因して、
≪読み手≫と≪聞き手≫である私たちの“記憶”が、ついていけていない。。。
【 十年一昔 】
この諺にある「十年」という期間が
あまりにも短期化して、
三年一昔～？
三ヶ月一昔～？
芸能界でも“一発屋”とか、アノ人は今？とかでお馴染みになっていますが、チョット前までは『チームマイナス６％』という文字やロゴを目にする機会が多かったのですが、“古い”と感じるのはボクだけでしょうか？
総理就任して間もなく、
国連で鳩山首相の「２５％」という“数字”が「旬」になり、それに反発・疑問視する報道から、“数字”の在り方が流動的で明示されていませんし、流動的な状況から地方に限らず中小企業においてはナニをどうしたらいいのか？という思いにたって、周りの動向を注目しているようです。
ただ、コレは２０２０年までの案件。
『チームマイナス６％』は、
２０１２年までの案件で、
京都議定書で国際批准した１９９０年を基準年として、６％下げるというものです。
２００７年には、実質１３．５％下げなければならない・・ということが明るみになりました。
２００８～２０１２は、京都議定書批准の第一約束期間で、今年２００９年は真っ只中にいることの認識がボクらは薄く感じています。
今年４月１日。
「改正省エネ法」も施行されました。
４月から来年３月までの一年間のエネルギー使用量を、正確に把握記録し、中小企業は各関係省庁へ来年４月に報告義務が発生します。
今月１１月１日。
一般家庭の「太陽光発電」売電価格が２倍になりました。
一方で、来年の４月からは「太陽光発電」を設置していない、若しくは設置できない集合住宅（マンション、アパート）の一般家庭には「太陽光サーチャージ」として数十円の負担が強いられます。
もちろん、現段階ではいろんな物議を醸し出していますが、そうなる事は想定できます。
一般家庭（個人）においても環境への取り組み、配慮が必要不可欠になるのですから、事業を営む大企業や中小企業（法人）においても、ＣＳＲ（企業の社会貢献）の認識の必要性は否めません。
しかし省エネ＝経費削減として、
このご時勢、新たな設備投資は中小企業において選択肢はありません。
それよりも、売り上げの現状維持・・。
“今まで”や“これまで”に固執して、
最新情報の「旬」に混迷しては、衰退の一途を辿る危機感を感じます。
“今から”
“これから”
その指針の「成功事例」を模索しているように、現場で感じることが多くなりました。
だからこそ、国内クレジット環境取引への関心が高まっている。
知らない・・・を、知っているへ。
そして、
知っている・・を、シテいるへ。
そのお手伝いに、ワクワクしています。