無職の朝鮮人を入国させて欲しくない。日本で就職させると戦前の朝鮮人労働者に被害者ビジネスとして損害賠償裁判を起こされる可能性を否定できない。特に朝鮮半島で職に就けない2級朝鮮人の就職戦線脱落者を入国させてはいけない。朝鮮人だけでも不快なのにそれより劣る就職敗者の朝鮮無職者を日本で雇用は日本の沽券にかかわる問題だ。
在日朝鮮人を強制送還させたいのに将来の在日朝鮮人となる可能性の高い無職朝鮮人を入国させることは国益を損なう行為だ。火病を持つ朝鮮人であることも危険だが就職もできない2級朝鮮人は生活保護予備軍だ。外国人の朝鮮人にまで生活保護費を給付することを禁止する前に無職朝鮮人の入国拒否を条例やイミグレ通達で決めるべきだ。