特定商取引法に基づく表示があるかを確認しましょう

情報商材を販売するとき、

特定商取引法の表示が法令で

義務付けられています。

おおよそ物品販売紙面の一番下部などに、

小さくリンクされています。

そこでは販売者の企業名や本名、所在地、

連絡先、返品の仕方が、ひととおり記載されています。


もしも不本意な商材を買ったときにそなえて、

メモをしておくのが賢明です。

なお、特定商取引法に関する表示が無いときは、

詐欺商品より前に違法行為です。

通報することをお勧めします。

販売者の信用があるかを確認しましょう

商材を買う前に、商材の販売者のブログ、

ウェブサイト、ツイッター、メルマガなどを見てみましょう。

販売者は自分のサイトで積極的に、

商材に関連した、有益な情報を提供しているでしょうか？

しつかりとした情報商材を販売している人たちは、

その課題に関連する内容を、無料で提供していくことで、

信用を利得ていくのが王道です。

こうしたブランディングされたバックグラウンドがなければ、

おかしい情報商材と言われてもしかたがありません。

Yahoo!やGoogleなどの検索エンジンで検索しましょう

何よりも基礎的なやり方になります。


あなたが一般に書店で書物を買うときも、評判を参考にするはずです。


まずは、インターネット上の情報を拾うことからとっかかりましょう。


Yahoo!やGoogleなどの検索エンジンで、

情報商材の名称と一緒に「評価」「詐欺」などという言葉で、


検索します。


駄目な商材はすべてうわさも悪くなりますし、


反対にまったく評判がないときは、購入者がいないということで、


たいして売れていない商材、ということになります。


売れていない商材でもすぐれたものはありますが、


ビギナーがそうしたものに手を出すのは危ないです。

危険な情報商材を見分けるテクニック-1

情報商材は中味の良いものが非常に稀で、


根本的には危険な商品ばかりが出回っています。


悪徳な情報商材を買ってしまった際には、


消費者センターに連絡したり、クーリングオフ制度を使ったりして、


返品しようとしても、情報商材の性質上、


残念ながら返品できないことが多いです。



情報商材に限ったことではなく、


情報世界のいまでは、メディア・リテラシーを身体につけることが肝要です。

情報自体の価値・評価

情報によっては、普通に販売される


書物や情報紙・雑誌に掲載されている実体と大差なかったり、


それ以下のものもある。


例えばダイエットや株投資に関する書物は書房でたくさん売られているが、


それらに比べて情報商材として売られている同類のものは、


これらの書物より情報価値が低い割に多額なことが多い。


しかし、情報商材がその価額に見合うような中身かどうかは判断しづらい。


情報商材は、本屋のような立ち読みが出来ない。


そのため、購入した以後に予想したものと全く違った、


期待外れだったという批判は多い。