デジタル通貨（デジタルつうか、: Digital currency）もしくはデジタル貨幣（デジタルかへい）、デジタルマネー（digital money）、電子貨幣（electronic money）は、物理的通貨（紙幣や通貨など）とは区別される。物理的通貨と類似の性質を持ちながら、国境を越えた所有権の移転が瞬時に可能である。例として、仮想通貨や暗号通貨が挙げられる。伝統的な貨幣と同様、これらの通貨は物理的な財やサービスの購入に充てることができるが、オンラインゲーム内やソーシャルネットワーク内など、特定のコミュニティ内のみに利用が限られることもある。
デジタル通貨はプリペイドカードその他の機器に記録された残高として実現されうる。他にも、コンピューターネットワーク、特にインターネット上でやりとりされる値として実現されるネットワーク貨幣の形をとることもある。民間銀行その他の金融機関への預金などの請求権であることもある。
デジタル通貨は供給がある一箇所により集中管理される場合もあれば、様々な供給源から供給される分散型をとる場合もある。
デジタル通貨と仮想通貨
欧州中央銀行の2015年2月の報告書 "Virtual currency schemes – a further analysis" によると、仮想通貨は中央銀行や金融機関、電子マネー機関の発行によらない価値の電子的表現であり、状況によって貨幣の代用となりうるものである。2012年10月の先行報告書では、仮想通貨は規制を受けないデジタル貨幣の一種で、通常は開発者が発行し特定の仮想コミュニティの参加者間で通用するものとされていた。
国際決済銀行の2015年11月の報告書、"Digital currencies" によればデジタル通貨は電子的に表現される資産の一種であり一定の貨幣的特徴を持つものとされる。デジタル通貨はソブリン通貨建てとされ、現金への償還責任は発行者が負うものとされる場合がある。この場合、デジタル通貨は電子マネーを意味する。独自の単位を持つデジタル通貨や発行が分散化もしくは自動化されている通貨は仮想通貨と考えられる。
したがって、ビットコインはデジタル通貨である一方一種の仮想通貨でもあることになる。 ビットコインや類似のデジタル通貨は暗号アルゴリズムに立脚しており、これらの種類の仮想通貨は暗号通貨とも呼ばれる。