太陽光発電を設置する主な目的の一つは、発電した電力を売って利益を得るというものです。それだけに、売電価格がいくらになるのかは、事前にしっかりと確認しておく必要があります。それを基に、初期費用にいくらかけられるのか、いつ元手を回収できるのかなどを計算していくからです。まずは売電価格が決められる仕組みを知り、その上で相場価格をチェックしてみましょう。
【太陽光発電の売電価格が決められる仕組みとは？】
太陽光発電では、FITつまり固定価格買取制度というものを利用して売電することがほとんどです。これは、自宅などのソーラーパネルで発電した場合、電力会社に買い取ってもらう場合、国が定めた価格で取引するという制度です。これにより、電力会社によってバラバラの売電価格となることがなく、安心して取引ができます。また、最終的に国民が支払う電力料金の価格を安定させることにもつながります。FITは個人宅の場合は10年間有効で、同じ単価での売電が可能となります。
価格は、設備を設置した年度に加えて発電容量によって決まる仕組みとなっています。つまり、まったく同じシステムを設置するとしても、設置するタイミングによって変わってしまうということになります。全体的な傾向としては、徐々に売電価格は下がっています。制度が始まった当初から比べると、現在は半分以下の価格となっています。
太陽光発電の価格の仕組み
【売電価格はいくら？】
具体的に売電価格がいくらかというと、2022年設置の場合1KWh当たり17円となっています。これが10年間、つまり2032年まで同じ価格となるわけです。2023年に設置する場合は、1KWh当たり16円になることが決まっています。ちなみに、2012年は1KWh当たり42円でした。
この売電価格の下落は、太陽光発電では儲からなくなっていることを意味するものではありません。確かに、単価は下がっています。しかし、10年前よりもはるかにソーラーパネルや関連設備の購入費用も下がっているのです。そのため、10年間の売電価格の総額つまり利益と、経費となる設備投資価格を差し引くと、大きな差は出ないこともあります。こうしたことから、総合的に計算すると太陽光発電の経済的なメリットは依然として存在していると言えるでしょう。
また、補助金制度がいくつも存在していますので、上手に自分たちに適用されるものを利用することで、さらに投資額を下げられることになります。事前にしっかりとリサーチをして損をしない投資をしましょう。