こんばんは、仮想通貨大好き、ブラックです。
4月の仮想通貨相場は順調に上昇して、ビットコインでは1か月の上昇率が36%に達しました。
5月に入ってからも概ね堅調に推移しています。
ここに来て、将来の仮想通貨相場に対してポジティブな報道が目立つようになってきました。
5月に入ってからも概ね堅調に推移していってますが、
２０１８年の１月に暴落して仮想通貨を離れた方もいらっしゃると思います。
情報は絶対に大事で独学で調べても分からないことはいっぱいあると思います。
私はあるツールをやってみて稼げたのでちょっとお話をします。
ポンポンマネー（HAYAKAWA）をご存知でしょうか？
私はHAYAKAWAをやるまで仮想通貨をしたことがありませんでした。
今年になってから仮想通貨の話題でテレビや雑誌で頻繁にではじめ興味本位で仮想通貨をやってみましたが、正直初心者が勉強もしないで稼げるわけがなく、コツコツやっていました。
はじめたからには、稼ぎたい、便利なツールがあれはいいなと思い、検索をしてみてHAYAKAWAを知りました。
この手のツールは怪しいと思われるでしょうがHAYAKAWAは内容的にも良く、他のツールに比べればマシでした。
アップベースと言う会社が運営をしているらしく、調べてみても詐欺の疑いはありませんでしたのでやってみることにしました。
内容は私の口から説明しても分からないと思いますので興味のある方はやってみてはいかがでしょうか？？
ポンポンマネーと書かれていましたが、本当にポンポン稼げました( ´∀｀ )
初めて仮想通貨をはじめる人に簡単な仮想通貨の説明だけします。
仮想通貨とは、ブロックチェーンや電子署名といった暗号技術を組み合わせて成立する、国家による価値の保証を持たない電子的な通貨のことを指します。ナカモトサトシという正体不明の経済学者によって投稿された論文において初めてその具体的な形が示され、最初の仮想通貨「ビットコイン」が誕生しました。
資金決済法で金融庁にも認められている！
仮想通貨は日本政府によっても定義がなされており、資金決済に関する法律の第2条5項において、以下のように定義されています。
一 物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定
の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財
産的価値（電子機器その他の物に電子的方法により記録されているものに限り、本邦通貨及び外国通貨
並びに通貨建資産を除く。次号において同じ。）であって、電子情報処理組織を用いて移転することがで
きるもの
二 不特定の者を相手方として前号に掲げるものと相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子
情報処理組織を用いて移転することができるもの
ざっくりまとめると、電子情報処理組織を用いることによって渡したり受け取ったりできる財産的価値のことを仮想通貨と呼ぶわけです。
仮想通貨というと怪しい響きがしますが、政府にもきちんとその存在を認められているわけですね！
仮想通貨は法定通貨や電子マネーとは大きく違う！
日本円やドルなどの国が発行している法定通貨や電子マネーと仮想通貨は何が異なるんでしょうか？この比較から仮想通貨の持つ特徴が見えてくるはずです！
仮想通貨の法定通貨・電子マネーとの違い
- 中央管理者がいない
- 発行上限がある
- 換金が可能
仮想通貨は分散型！
日本円は日本政府という発行主体が存在し、電子マネーは、Suicaを例にとると、JRによって管理がなされています。また、電子マネーの価値はそもそも日本円に依存しているので、同時に日本政府も信頼している必要があります。
しかし、仮想通貨は発行主体もいなければ、管理団体もありません。誰かと誰かの1対1のやり取りを、みんなで監視し合うシステムになっています。そのため、中央集権型と対比され、仮想通貨は分散型の通貨と言われています。
日本円というただの金属や紙が価値を持つのは、それを発行する日本政府が信頼されているからこそです。銀行にお金を預ける場合には通帳に記載された分のお金を払い戻してくれると、銀行に対して信頼を置く必要があります。
また、Suicaをタッチした時に表示されている〇〇円というデータを見て、その分の買い物ができると思うのはJRがそのデータを書き換えたりせず、正しい処理をしてくれると信頼しているからこそです。
しかし、仮想通貨はみんなで監視をしあっているため、特定の人、団体を信頼する必要がないです。自分が保有している仮想通貨の量は、その仮想通貨のネットワークに関わるみんなが行う作業によって、それが書き換えられないことが保証されています。
つまり、電子マネーと仮想通貨はお金がデータであるという点では同じですが、そのデータの管理をある1つの団体に任せているのか、それとも、みんなで管理していくような仕組みになっているのかで異なると言えます。
「信頼できる国や会社が管理しているんだから、分散型であることのメリットなんてあるの？」と思う方もいると思います。
日本はしっかりした国で、日本円の価値を疑うことなどないと思いますが、実は政府が信頼されていないような国では、法定通貨から仮想通貨への移行が大規模に進んでいます。
例えば南米ベネズエラでは、ハイパーインフレーションによって、法定通貨「ボリバル」の価値が暴落し、ビットコインが決済手段としての「生命線」となっています。
ベネズエラでビットコインの需要が急増！仮想通貨を巡るベネズエラの現状まとめ
南米のベネズエラで、ビットコインに対する需要が急増しています。年率2000%とも言われるハイパーインフレに苦しむ同国では、仮想通貨が法定通貨に変わる「生命線」となりつつあります。ベネズエラと仮想通貨のいまをまとめました。
他にもアフリカのジンバブエでは同様の状況に陥っており、法定通貨よりも仮想通貨の方が信頼がおけるため、仮想通貨への移行が進んでいます。財政難に陥ったりすると、国民から法定通貨が信頼されなくなり、どこにも信頼を置く必要のない仮想通貨に注目が集まるわけです。
日本円がほとんど無価値になるとはいいませんが、法定通貨はこのような危険を孕んでいます。電子マネーも管理会社が経営難に陥った場合、その電子マネーが支払い手段として使えなくなり得ますよね。
仮想通貨は発行上限がある！
法定通貨では、発行上限が決まっておらず、必要であればいくらでも発行することができます。そのため、上のようなとんでもないインフレーション起こったりします。しかし、多くの仮想通貨では発行上限が定められています。
ビットコインを例に取ると、ビットコインはマイニングという作業を成功したときに、新しく発行したビットコインで報酬を支払うことで、ビットコインの新規発行が行われていく、という仕組みになっています。(マイニングについては後述)
そして、その発行量は徐々に少なくなっていき、新規発行が行われなくなると、ビットコインのやり取りの際に支払う手数料によってマイニングに対する報酬が支払われるようになっていきます。
ビットコインの総発行量の推移は、ビットコインの新規発行が約10分に一度のペースに保たれている場合、上図のようになります。指数関数が折れ線で近似されており、発行量が2100万BTCに漸近していく様子が分かると思います。
2100万BTC(厳密には20,999,999.9769 BTC)が最終的に発行されます。これは、安定資産と呼ばれることも多い金の埋蔵量と採掘量の推移を参考にして設計されています。
仮想通貨は換金可能
仮想通貨は換金が可能という点でも電子マネーと大きく異なります。
例えば、Suicaに一度チャージしたお金は原則元に戻すことができません。これはなぜかというと、もし現金に戻すことができてしまった場合、JRは一時的にお金を預かっていたことになり、銀行と同じような業務をすることになってしまうからです。
仮想通貨の場合は、法定通貨を仮想通貨に換えたり、仮想通貨を法定通貨に戻したりが自由にできます。
電子情報となったお金という点で電子マネーと仮想通貨は似ていますが、換金可能かどうかにおいても異なるわけですね！