●出刃包丁を使う経験がない?


ども。

こう見えて職歴が一番長いのが「魚屋」という謎の人、片桐新之介です。
2003年からまるまる5年間は魚屋のスタッフ(営業、販売、数値管理、人員管理、調達、製造、、、なんでもやりました)でした。

そんなこともあり、所属している「日本の伝統食を考える会」にて、魚の捌き方講座を年間4回ほどさせていただいております。

http://blog.dentousyoku.org/article/115279686.html


さてさて、昨日もイサキとスルメイカの捌き方を見ていただき、イサキは刺身と塩焼きに、スルメイカは塩辛に(一部の方は持ち帰って別の料理に)する作業を行ったのですが、、、(参照:昨日のツイート)


以前からこの教室で思っていることなんですが、皆さん出刃包丁の使い方ができていない(ちなみに参加者24名のうち、いつも来ていただいたり事務局の人7、8人は除いて15、6人の方はもう見ていて怖いくらい。。。)ちなみに平均年齢は、、、50歳は超えているかな。(今回は1人を除く皆さん女性です)



料理教室やって5回目なのですが、3回目くらいから気がついて「包丁をいかに使うか」をなるべく重点的に伝えるようにしています。それでも、やはり慣れないと使い方が身につかないのか。

ところが付け合せの味噌汁を作るためにじゃがいもや玉ねぎを通常の包丁で作るとなると、とたんに早い。これはやはり慣れの問題なのか、、、と思ったが、ほかの人などのさばき方を見ているうちにあることに気がついた。




●さかなの身体を知らない?

みなさんは魚を捌くというと、どのように考えているのだろう?

私は思ったのが、「魚を解体する」ということではあるが、その根本は「魚の骨と身を切り離す」ということ。そのために、前段階としてウロコをはいだりすることはあるが。

みなさんまずこのことを理解していない。

どこに魚の骨が有り、そこに包丁のどの部分をどう使えばたやすく(少なくとも無駄に力を入れずに)骨を断ち切ることができるかが分かっていない。

だから、おさえている手に余計な力が入ったり、入れなくてもいい部分に包丁を入れて、力を入れて身がグズグズになるという結果になっている。


だから、今回は魚を裁くときに先立って、出刃包丁の使い方(硬い骨は先っちょで切るのではなく、なるべく包丁の根元のところの刃で切るような感覚を持つこととか)と、イサキのどこに骨が有り、そこをどう切るべきかをなるべく時間をかけて説明した。


結果、やはり高齢の方になればなるほど「今までのやり方」で捌こうとして難儀はされていたけども、以前に比べれば全体的にまあまあであった。驚くことに最年少参加者の高校生女子が見ている中では最も綺麗に魚をさばいていた。ちなみに魚を捌いたのは人生で2回目だという。
一番素直に話を聞いてくれたおかげだと思っている。


食事を取りながら、改めて魚の骨格を前の白板に描き、この部分のどこにどう包丁を入れていくべきか説明した、

魚の身体の構造はかなり似通っている(少なくともスズキ目なら)。どの部分をどう切り離すか原理原則がわかっていれば、それほど苦労はしないのだ。

その部分を知らないことで、「魚は捌くのが大変」ということだけが膨らんでいるのではないかと推察している。

※もちろんアンコウとかフグとかエイとか変化球は別ですが。ちなみにこの3つは片桐も自信がない。あんこうとエイは滑りさえ取ればなんとかなるかもですが、ふぐは根本的に免許持ってないw


●料理教室・食育で教えてほしいこと

さて、どうしたって家庭で魚を捌く姿を子供に教える、親世代から教わるということはなかなか出来ないので、魚を調理する方法は必然的に料理教室や、学校での食育ということに今は期待する他ない。


しかし、多くの料理教室や子供向け調理のところでも、「包丁の使い方」を徹底して教えているとこをはほとんどきかないし、魚があっても「種類ごとに」料理を教えている。これでは、「タイのさばき方は習ったが、イサキはさばいたことがないからできない。鯛の煮物は作ったことがあるが、カレイの煮付けはやったことがない」となりかねない(というより多くの人からこういうたぐいの言葉を魚屋の現場で耳にしていた)


料理とは、決められたレシピに従ってただ作業を行うだけでなく、そのときそのときの旬の食材を自分の感性に従って選び、いかに調理(捌き)し、味付けし、器を選び、盛り付けるか。そして食べて、後片付けするか。その全てが料理だと思う。


毎日できないことは十分に理解するが、たまには時間をかけて「料理」をやることは本当に楽しい、ということをもっと理解してほしいなと思う。


そういったことを、子供だけでなく「おとな」が理解して『実践して』いくことを仕掛けていきたいと思う。そういった料理教室や食育の仕掛けをする団体さん、もちろんいくつもいるのだが、もっと増えて欲しいと思う。(子供がいくら学校やイベントで学んでも、家庭でそれを見たり実践することがなければ結局は身に付かないのだ)


年内に一度、「家族対抗!魚屋でとりあえず美味しそうと思った魚と野菜を自由に買ってきて、個別にそれぞれの魚の捌き方野菜の味付けの工夫は指導するから頑張って作ってみよう大会!」なんてやってみてもいいかも、と思う次第です。カップル部門とシングル部門もやってもいいけど。ついでにその料理に合うワインやお酒もチョイスのポイントを指導するとかね。





どんな魚でも大概家でさばいて料理していた我が母に感謝です(この目でそんな姿を日常茶飯事で見ていた経験のおかげで魚屋になってもそんなに苦労はしなかった。実際小学校6年生の時で私は1キロくらいの鯛をさばいた経験がある)


なお、今回のお魚は大阪中央卸売市場の株式会社魚蔵、北村社長に手配いただきました。北村さん本当にありがとうございます。




※余談
北村さんとの会話。
「最近はちょっとしたレストランや料理店でもスーパーでもなんでも、魚を卸会社で捌いて骨抜きまでして納品しなければならない。現場の職人さんは、もう簡単な魚でもさばける人がいなくなっている。。。」

この現状がある中で、本当に「和食」は日本が誇る世界文化なんて宣っていいのかなあ。。。と不安になる元魚屋がここにいます。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150401-00010002-agrinews-bus_all


この記事を見て、直感的に感じたのは「JAって何を考えているのか本気で分からなくなった」ことで。
まずもって、JAがアマゾンに出店する意味がわからない。理由は以下にまとめておきます。


1:JA流通の強みを自ら消している。

商売には原則があって、「自分の強みをもつ」ということで。JAの強みは商品調達力(物量面)と、流通力である。各地の市場という機能を使ってへ多くの品物を一度に流通させることによって物流コストを非常に抑えることができる。

ところが、個別宅配となると、産地から直接消費者に届けることができる代わりに、その商品に関わる流通コストは増大する。それを生産者が負担するのか?それとも消費者が負担するのか?送料コストだけでなく、ネット出店料(アマゾンで食品なら10%)もあるのだが。。。


2:消費者がネット通販で食に求めるものは?

さくらんぼで比較してみた。
JAショップ
http://www.ja-town.com/shop/g/g26020100000106/

一般的な通販サイト
http://www.numajiri.net/main/3/5/?srt=title

ま、特に何かが変わるわけではない。そもそも、消費者が通販で何か食品を注文するときにJAを積極的に選択する理由はなんなのか。(そもそもあるのか?)
「全農によると従来の客層は50、60代が中心だが、アマゾンへの出店により20、30代の単身者や子育て世代の新規顧客層を開拓」とあるが、20代30代の消費者はその商品のストーリーを大事にする(無農薬や有機であることも含む)。JAがこの世代に商品を売りたいならば、そのストーリー性を打ち出さなければならないが、上記2つのサイトでもわかるように特に違いは見られない。先行のらでぃっしゅぼーやや百貨店のサイト、すでにアマゾンに出店している各種会社や農家などに対してどれだけ戦えるストーリーを用意しているということを感じない。
消費者は選択の幅(価格など)が広がるというメリットがあるだろうが、後発で行くならもっと大きな仕掛けが必要ではないか。


3:なんで独自サイトにしなかったの?
1にも書いたが、アマゾンは確かに集客力はあるものの、出店料10%は必ず必要となる。
Jaタウンで売られている商品は、今のところ日用品の野菜というよりは付加価値の高い果物や加工品も多そうだ。(むしろ、日曜的野菜はらでぃっしゅぼーやなどに負けると見ているのだろうか?野菜の商品見ているとアスパラ1kgとかで、個人客を狙っているとは思えない。業務用なのか?だとしたらそれこそ送料の問題がある。都会では、その地域の市場の卸会社は、つきあいさえあれば小さな飲食店であっても無料で配達してくれるというのに。しかもJAタウンで畜産の扱いもあるが、冷蔵品の上に、送付は4日かかる。そんなタイムラグがあるなら、日々売上が変動する飲食店は使いづらい)

アマゾンの仕組み上、たとえJAタウンの商品に検索いきついたとしても、比較対象物である「このさくらんぼを買っている人はこのさくらんぼ(などの類似商品)も買っています」ということがある。比較しやすいことがこのアマゾンの特徴でもある。では、そこでどうやってJAのものを買ってもらうというのか?JAの信頼性?もしそうだというのであれば、非常にそれは過信していると言わざるを得ない。
商品をお客様が納得できるようなアピールが必要で、それがほかの会社のモノなどと比べてもそんなに優っていないなら、決してそれは購入はされない。
それなら、独自でサイトを作っている方がまだマシだと思われる。



アマゾンで食品を買う人は増えてきているとは思うが、贈り物、特別な需要についての購入については都会では百貨店もまだまだ強いし、地方であれば郵便局に置いてあるチラシが競合他社になる。アマゾンの出店したからといって、売上が伸びるかどうかは期待できないと思う。

もちろん通販への進出はやらないよりやったほうがいいのだが、それにしてもなぜアマゾンで、しかも全農でわざわざなぜこういう戦術をとっているのか理解できない。(各地域でそれぞれ主体をもってやる程度で十分ではないのか? 全農でやるということはそれはそれで売り上げの何%かはそこでの経費に使われると思われるが、それこそあまり意味がないのではないか。JAタウン常連客になるためにポイント制度も作っているというのなら、T-POINTと連携するとかして欲しいものだが。)

もし今後このJAタウンでの売上を伸ばすとしたら、リアルでのイベントをこのネット店舗へつなげるという地道な努力が必要だと思う。それを全国規模でやるとしたらそのほうが経費がかさむのだが。
久しぶりのブログになってしまいました。

ちょうどまちづくり会社の話書かなきゃー、と思っていたら、こんなニュースが。

長浜市の第三セクター「黒壁」社長交代
http://www.chunichi.co.jp/article/shiga/20150304/CK2015030402000018.html?ref=rank

黒壁の取り組みについて
http://www.chusho.meti.go.jp/shogyo/shogyo/shoutengai77sen/machidukuri/5kinki/3_kinki_08.html

(記事より)
黒壁は一昨年から弓削社長の下、「黒壁ルネサンス」と銘打って経営改革に取り組んできたが、二〇〇〇年から続く赤字経営は改善せず、一四年度の営業利益は六千万円の赤字予想。うち、新たに始めたレストラン事業が四千四百万円の大幅な赤字を見込む。

ってことは、ずっとこの会社は赤字だったわけで、その時の社長をまた戻すということで、本当に改善になるのでしょうか?この赤字体質の原因はなんなんだろう?

レストラン事業も初年度に設備投資を償却したとかなら赤字になるだろうし。
30席のレストラン、しかも夜22時閉店。単純に考えるとシェフ2名、ホール2~3名で十分に回せる。人件費分まるまる赤字どころの金額ではない。何が問題だったのだろうか?




1.まちづくり会社とは?

さて、まちづくり会社のおはなし。(これは書くより、ほかの事例見てもらうほうが理解早いですかね。)

何をするの?というのがまず大前提にあるが、それは当然「まちに経済的活況を創出する」ことである。多くのまちづくり会社(組織)が「中心市街地活性化基本法」を発端としてできている。ここではまずその会社を念頭に書きます。

まず、まちづくり会社が何をして、どんな稼ぎをしているか。

長浜まちづくりを例にとってみると、、、
http://www.nagamachi.co.jp/about/pdf/jigyou_suishin_taisei.pdf

・不動産、空きスペースの活用、運用
・商店街活性化などのイベントの企画と実施
・まちの情報発信

こういったことをしている。ちなみに私は奈良でプラスアルファ、行政の委託事業として起業家支援を行ってました。

さて、ではそれで収益は、というと。。。

たとえば、札幌
http://hre-net.com/seiji/sapprosisei/2884/

一方、2009年赤字となった沼津まちづくり株式会社
http://www.at-s.com/sbstv/program/eye/2009/06/post_117.html

沼津まちづくり株式会社のその後
http://akindodes.blogspot.jp/2013/12/de.html




ちなみに、多くの会社がまだまだ「収益」をしっかり挙げられていない状況にある。それはなぜか。



2.どんな事業で収益ってあがるか?

なんでまちづくり会社を作っているかというと、その地域が空き店舗だらけになったり、大手のデパートが撤退して人が少なくなってしまい、残された店舗もこれでは立ち行かない!という状況だから。
だからこそ、あの手この手で人を呼び寄せるべく頑張る。それはいいのだが、何でどう頑張るか。

まち会社の結構多くが「行政の施設など」を借りて、そしてそれを色々な人に貸したりテナントを集めることで収益を上げている。しかし、もともと人通りが少なくなってしまったところにどんな人が来るのか、またそれはどんな家賃設定になるのか。安ければある程度来るだろうが、それでは会社自体の収益が厳しくなる。

プロでも苦戦したから手を引いたのに、、、


あと、イベントは儲かりません。そしてほとんど助成金補助金使ってのもの。それほど大きいことはできないし、効果も上がりません。まちバル、まちゼミ、100円商店街。こういったものも一定の効果をうみますが、それはイベントの時だけです。どうすれば普段からお客様が来て買い物してくれるか、あるいは別の形でお金が回る仕組みになるかを考えて実践していかなければなりませんが、残念ながらそれ以前の業務などで手がいっぱいの会社が多いです。

そもそも商業の活性化はまち会社の業務というより、本来はここのお店がどうやって変化して生き残るかの活動が重要です。イベントはあくまでそのきっかけ作りです。定期的なイベントをやり続けることで何かが生まれるでしょうが、そのイベントの意義を考え、修正していくことも必要でしょう。とある大阪の商店街の方が、いいイベントをやっていたのですが「イベントは10年やったらやめる。そしてその時本当に必要なことを考える」とおっしゃっていました。先見の目がある方だ、、、と心底感心しました。


3.まちづくり会社社員とは?

これはかなり様々だが、地域の行政から出向、商工会などの機関から出向、地域の企業からの出向、自社採用。
しかし、不動産のプロではない。しかも期限付きであることが多い。

外部から人間を呼んで依頼することが多い(黒壁のように)が、その人件費はなんだかんだで行政が補助していることが多いです。


4.まちづくり会社役員

商工会、行政、商店街。そういった機関の代表者が経営権を持つ。しかし、彼らもそんな会社を運営してきたわけでない。
また、船頭多くしてなんとやらで、地域内の連携をうたってはいるものの、本当にどこまで、ということはある。金は少ししか出してないが口は、、、という人は多い。それはそれで会社だから仕方ないことではあるが、目指す方向がバラバラになるのは困りものである。
ちなみに当然会社が傾いてもこの人たちは責任を取らない(むしろそんなことを言いだしたら誰も役員になってくれない)

あ、もちろん自分の意志で出資をし、自分の身銭を切って頑張っている会社も多くおります。ただ、個人でやるには限界がある。不動産にしてもなんにしても、会社は資本力があるとなんでもできるが、なければなんにもできない。資本金を集めれば集めるほど船頭は多くなる。。。


5.まちづくり会社がやるべきこと

私が思うことは、まちがどのようになっていくのがいいのかを長期的中期的視点で眺めて、その上で短期計画を立てること。収益事業をやることもいいのですが、それは別に完全民間でもできる話で、行政が出資するまち会社が「必ずやるべきこと」ではなくなっているような気がします。(実際街コンやバルなんかは、そのサービスを提供・運営する会社がありますし)

ただの行政事業の委託受け皿になっている会社もあります。



しかし計画づくりは本来行政がやるべき、という人もいるだろうが、そうではないのではと思うのです。
じゃあ誰が?コンサル?


ここで最近話題の地域計画とコンサル会社の記事を。
http://toyokeizai.net/articles/-/62102?fb_comment_id=fbc_833600360053310_833966530016693_833966530016693#f1805efa3

私のコメントにもすこし書いてますが、本来やるべき人は地元の人なのです。だけど、できないのです。

なぜか?そりゃ「昔は良かった」的計画や、「若い人がいっぱい帰ってきて、売上も上がって、、、」的な「地域バラ色」計画になるのです。全国津々浦々で「活性化大作戦」やってますよね。どうなるの?中心市街地ばっかりに人が集まって、人が田舎からすべて移り住んでくるんでしょうか?では地域おこし協力隊の意味は?


じゃあ東京から色々な人が移り住んでくるのでしょうか?商売してくれるのでしょうか?まあそれなら考えようはありますが、ならば、東京戦略で近隣都市どころか全国レベルでの戦い(東京の人、こちらへおいで戦争)ですよね。そりゃわかりますが、本当にそれは有効的なのでしょうか。また、それをするにはどうすればいいのでしょうか。

これから先、日本は人口が減るのです。だからこそ、取捨選択してどこをどう残して、どう地域を維持していくかを考えて行くのを自分たち自身でやらなければならないと思います。そこには外部目線が必要なんです。地域の人や行政では絶対できません。なぜならそこで軋轢生んでしまうからです。
市長など地域の首長もそんなこと絶対できないです。なぜなら選挙に影響するから。万人受けする(≒「地域バラ色計画」な)「将来ビジョン」言わないと勝てませんから。



30年後このまちで生きていく人(40歳以下、そしてある程度商売の経験豊かでかつ「経営者」としての資質を持っている人)、そういった人を中心に、外部の人もうまく使って「計画」をすることが本当に求められていることだと私は思うのです。




一応補足しておきますが、高槻やその他すばらしいまちづくり会社も多くあります。でも私はそれを取り上げたりすることではないと思うし、「本来のまちづくりってなんだろう?」ということを「まちづくり」に携わって頑張っている諸先輩方だけでなく、いわゆるふつうの方々も考えて欲しいと思って、こういう文章を書いているのです。
そしてぜひ、おすまいの「まちづくり」はどうしているか、どういう人が何を目指してやっているのかに注目して頂ければと思っています。