介護職の現場で再就職をした人の中でよくあるトラブルの1つが、せっかく再就職を果たしたのにすぐに辞めてしまうということである。その理由として最も多いのが、想像と現実のギャップである。
介護の仕事は大変というイメージを持っている人が多いため、再就職先に介護業界を選ぶ人のほとんどは、過酷な仕事内容に関して覚悟を固めていることが多い。しかし、実際に働いてみると、その過酷さが想像を上回ってしまうことが多く、そのギャップに耐えられない人が続出してしまうのである。
以前介護職として働いていた人は、現場のリアルをよく知っているはずだ。しかし、一度現場を離れると少なからず思い出が美化されることもある。良い思い出となるのはたしかだろう。だが、仕事である以上は辛いことにも直面する。このことは、再就職の際の心構えとして把握しておきたいことだ。また、ブランク期間が長いほど、現場ではいろいろな面で変化が起きている可能性が高い。自分の知っている介護とは違うことにギャップを感じないためにも、今の介護業界について調べておくと安心だ。
再就職後にも納得して仕事を続けるためには、自分が絶対譲れない条件をいくつか設定し、きちんと企業側と条件のすり合わせを行なっておくことが大切である。特に給与や休みの件はしっかりと話し合いをしておくことをおすすめする。何となく言われたことに頷くだけで仕事を始めてしまうと、休みがほとんどなかったり、給与額が想像よりも低かったということにもなりかねないので注意することが賢明である。
以前介護職の現場で働いていた人が、再び介護職に再就職する時は、再就職準備金貸付を利用するのがおすすめだ。再就職準備金貸付とは、介護職の現場に再就職する際にかかる費用を、最大で40万円まで貸し付けてもらう事ができるという制度である。
対象者は、介護職員として1年以上実務経験があり、介護福祉士や実務研修、そして介護職員初任者研修の有資格者である。他にもすでに菓子後職員として再就職している人なども対象者になる場合もあるので、該当する人は要件をチェックすることをおすすめする。
貸し付けられる準備金の用途は、介護職へ再就職を果たすために必要な費用として定められているが、その範囲はとても広く設定されており多岐にわたる。例えば、仕事中に子どもを預ける場合は、その預け先を探す費用として充てることができたり、介護で使用する道具を入れる鞄などの購入費用などにも充てたりすることができる。また、この制度によって貸し付けられた費用は、無利子であるほか、一定の条件さえ満たせば全額返済免除となる。
返済免除となる条件は、介護職員として2年間継続勤務を行うことである。つまり、介護職に再就職したとしても、2年未満で他の職種へ転職した場合は、費用の返済義務が発生してしまうので注意しよう。再就職準備金を貸し付けてもらうためには、まずは各都道府県にある社会福祉協議会へ届け出を提出する必要がある。必要書類や細かい流れは都道府県によって異なるので、あらかじめ問い合わせて確認しておくことをおすすめする。再就職に向けた準備については、こちらのサイトでも詳しく発信されているのでためになるだろう。