2026年版は、FIFAサッカー選手が地球をキックオフ。
冬季五輪も開催され、アメリカ合衆国は建国250周年！
しかし、地球の表面は揺れて波立ち、兵器や化学薬品が氾濫。ひび割れた＄や宙を舞う紙くずも気になるところ。
そして、突き上げた拳の意味は？
ここでは、以下の目次で表紙の考察を試みます。
目次
１. アメリカ建国250周年
２. 金融
１）折れ線グラフとリンカーンコイン
２）財宝の壺を積んだ古代ユダヤ船
３）金融システムのリセット
３．社会システムのリセット
４．戦争・紛争の拡大
１）軍事戦争・紛争
２）非軍事戦争・紛争
５．政治指導者の行く末
６．気候と災害
７．化学薬品の氾濫
８．まとめ（あとがき）
９．参考資料
結論は、「ひっくり返る」
是非おつきあいください。
１． アメリカ建国250周年 （図1）
ケーキ［01］とその背後の国旗は、アメリカ建国250周年を象徴。
コンテナ船［02］からは、砲弾がケーキに向けて発射され、飛行機が離脱。
2026年は貿易戦争の最中なので、記念式典や海の安全が懸念されます。
２． 金融（図1）
1) 折れ線グラフとリンカーンコイン
折れ線グラフ［03］の上下変動と、その上に置かれたリンカーンコイン［04］（＝1セント硬貨）は、以下の理由から管理通貨制度下における金融システム（主に中央銀行、金融機関、金融市場、決済システム、法制度で構成）や（アメリカ）国家・国民の価値観などが大きく揺さぶられることを暗示していると考えます。
管理通貨制度とは、通貨としての信用が「国家の信用 × 法制度 × 中央銀行の運営能力 × 経済の生産力」によって支えられている制度。
リンカーン政権下で発行された公式＄紙幣が、米国におけるこの制度のさきがけでした。
1セント硬貨（1793年～）の表面には、国家が国民に伝えたい価値観がデザインされて象徴的に刻まれています。
建国期の価値観は自由、19世紀は国家。20世紀は英雄であり、硬貨に刻まれた最初の英雄がリンカーン。
現行の1セント硬貨は、素材（亜鉛）の価値が額面よりも低いのが特徴。金銀などと等価交換できる金本位制度ではなく、製造コストも3セントほどかかるので2025年に鋳造が廃止されました。
したがって、リンカーンコイン［04］は「管理通貨制度（の終焉）」と「アメリカの国家・国民の価値観の変化」を意味すると考えます。
世界各国の金融システムやコインも（ほぼ）同様なので、アメリカ以外の国々においても金融システムや国家・国民の価値観が大きく揺さぶられることになるのでしょう。
2) 財宝の壺を積んだ古代ユダヤ船（図1）
2026年、米国政府には9兆ドルという空前の債務返済（＝元本や利息の支払い）が必要。
返済の多くは、新たな国債の発行（借換え）などで賄われます。
しかし、最近は（短期）国債の金利が高いため、FRB（連邦準備制度）では銀行どうしが一晩だけお金を貸し借りする際の基準金利を引き下げて（＝利下げ）、金融市場全体の金利が連動して下がるように誘導中。
FRBによる利下げが続くと、ドル建て投資の魅力が薄れる可能性があり、各国の政府、（中央）銀行のような金融機関や投資家などが日銀の利上げによる円キャリートレードの解消（巻き戻し）を警戒。
円キャリートレードとは、金利の安い日本円を借りて、金利の高い通貨や資産に投資し、その金利差で利益を得る取引。
この巻き戻しが起きると①円の急騰、②リスク資産｛株式や高金利通貨、社債、コモディティ（原油・銅・鉄鉱石など）、不動産、暗号通貨など｝の売却（値下がり）などが連鎖的に発生する可能性が高いと云われています。
日銀は、2025年に16年ぶりに利上げを再開。
日米の政策金利（日：0.75%、米：3.50～3.75%）差は縮小したものの、インフレ率を考慮した実質金利（日：-2.25%、米：+0.55%）差が拡大しているためなのか円安が継続中。
米国は利下げ、日本は利上げせざるを得ない状況にあり、2026年中に円キャリートレードが巻き戻しする可能性が高いと考えます。
壺を積んだ古代ユダヤ船［05］から飛行機が飛び立っています。
これは富裕層が、投資してきた金融商品などが暴落することを予知して早々に売り払い、手に入れた現金や金銀などを「財宝の壺」にいれて金融市場から遠ざかる様子を描いたもの。
金融市場の中心や富裕投資家の拠点をニューヨークやロンドンから別の場所に移そうとしているのであれば、やがて来る暴落は、地政学や金融システムの視点からもかなり大がかりになるかもしれません。
3) 金融システムのリセット（図1）
ひび割れた＄［06］ は、米＄の基軸通貨としての信用の失墜を示唆し、木の葉とともに舞う紙くず［07］は、米＄の価値や現行の金融システム／商品の行く末を暗示。
世界の外貨準備に占めるドル比率は、2000年代の70%から2025年には57%に低下。
BRICS諸国では、金本位制によるデジタル通貨制度やブロックチェーン決済網の構築に取り組んでおり、ドル依存を減らすための政策を推進中。
トランプ政権は、ピーターテールやイーロンマスクといったテクノリバタリアンとの関係が深く、彼らはインターネットを活用したブロックチェーン技術に強い関心を寄せています。1)
「金融リセット」の核心は、米＄基軸の管理通貨システムから金／コモディティ本位の地域分散型デジタル通貨システムへの地球レベルでの転換。
３． 社会システムのリセット（図1）
社会システムとは、人々が社会生活を営むために必要な、全体的な仕組み・制度・関係。
政治（選挙や行政制度）・経済（金融制度や労働市場制度）・法律（裁判制度や警察・法律体系）・社会保障（年金や医療保険制度）・教育（学校や資格制度）などのシステムで構成されています。
金融システムのリセットは、現在の世界のリーダーの方々（例：世界経済フォーラム参加者）よりもむしろ、トランプ政権と結託したテクノリバタリアンのような新興勢力によって果たされる気配が濃厚になりました。
トランプ政権の閣僚は、（元）軍関係者を中心としたMAGA（＝Make America Great Again ）派とテクノリバタリアン、さらにはMAHA（Make America Healthy Again ）を掲げて人々の健康の増進を掲げるRFケネディJr．などで構成。1)
トランプの背後には、米軍や国民、そして優れた諜報集団や大資本家が控えています。
2026年は、既存勢力と（トランプを支持する）新興勢力との争い（つばぜり合い[08]）が多面的に表面化。金融リセットだけではなく、社会システムそのものをリセットする動きが活発化します。
これまでの政治（利権）の闇が次々と暴かれ、関係者の裁きが始まり、既存の社会システムを維持するために行われてきた洗脳（脳のコントロールケーブル［09］）を（つばぜり合い[08]で）断ち切って覚醒する人々が続出。
真実を知った覚醒者は、新興勢力とともに拳を突き上げ［10］、オースティンの時代2)のように社会改革を求めて、団結して立ち上がります。
市民による抗議行動は2025年以上に激しくなることが予想され、国によってはロボット犬［11］が鎮圧のために出動。武力を含む対立全般（＝紛争）にも出動します。
なお、ヒト型のロボットが荷物を運んでいる様子が描かれています。
事務仕事や肉体労働、さらには家庭の執事やメイドさんの仕事などを人間とソックリのAI ロボットが肩代わりし始めるかもしれません。
大喜びする人がいる一方、「人間ファースト」といった新しい考え方も登場する可能性があります。
４． 戦争・紛争の拡大（図２）
「敵（相手）を強制することによって利益を得る」という戦争の定義3)に従った場合、現代の戦争は、「戦争と平時の境界」や「軍事と非軍事の境界」があいまいなハイブリッド戦。3)
「超限戦（喬良・王湘穂著）」3)には、通常戦、外交戦、金融戦、法律戦、心理戦、メディア戦、サイバー線、テロ戦、諜報戦など25の戦法を組み合わせ、相手が弱い領域・想定していない領域を使って優位に立つ戦略が提示されています。
1) 軍事戦争・紛争
宇宙ロケットやミサイル［12］、潜水艦［13］、戦車［14］、飛行／自走式のドローン［15，16］、ロボット犬［10］、飛行機の爆弾投下［17］、人工衛星からの指向性エネルギー兵器攻撃［18］、地震や津波・集中豪雨などを誘発する気象兵器［19］、歩兵［20］など、古典的兵器から最新鋭のハイテク兵器にいたる様々な兵器が地上や空を覆っています。
2026年は、軍事戦争・紛争が2025年以上に拡大。
アメリカの国旗とケーキ［01］との間にミサイル［12］が多いことは、2026年の戦争・紛争の拡大にアメリカが（陰に日なたに）深く関与することを示唆。
ウクライナ戦争も長引く可能性があり、一日も早い平和の到来を祈ります。
2026年は、兵器のハイテク化や無人化が進み、有害な化学薬品を空中散布するケムトレイル［17］や指向性エネルギー兵器［18］、気象兵器［19］などが実在していることを多くの人々が知ることになるでしょう。
2) 非軍事戦争・紛争
水光熱に代表されるインフラをマヒさせるサイバー戦に対する警戒と備えが必要。
諜報戦（レーダー［21］）が活発化。軍事行動を有利に進めるために利用されるだけでなく、政治利権を不正に利用していた人々や組織の闇についての記録の（計画的）な暴露が盛んになります。
また、人々のプライバシーを含む秘密の多くがダダ漏れの状態にあることに気づく人が増え、問題視されます。
政治がらみの法律戦（ひび割れたガベル［22］）や選挙戦（無効な投票用紙［23］）、メディア戦や心理戦なども活発化。
武器化されてきた法律や不正選挙の実態が新興勢力によって暴かれ、修正され、関係者の処罰が始まり、既存勢力が衰退します。
対テロ戦については、2025年12月、米国務省がドイツ・イタリア・ギリシャの暴力的アンティファ組織を「国際テロ組織（FTO）」に指定。
わが国は米国のテロ対策に協力しており、アンティファに関係している疑いの強い政治家や極左活動家が複数知られています。
かなり悪質な反社会的暴力活動を陰で行う組織や集団は、いまや多くの人々が知っている公然の秘密。
組織的な活動の内容や資金の流れは新興勢力系に逐次把握されていると見て良く、今後は内部告発者が増え、やがてオウム真理教のように破壊活動防止法が適用されると予測。
特に米国において危険ドラッグが深刻な社会問題になっており、対麻薬戦が本格化。2026年１月、米国の特殊部隊がベネズエラ大統領を拘束しました。日本でも麻薬を含む「人の命を利用した商売」全般にメスが入るでしょう。
５． 政治指導者の行く末
トランプ（米）とモディ（印）とメローニ（伊）のように国民の支持を得た右派系の新しい指導者の足元（＝政権基盤）は安定的。
一方、プーチン（露）と習近平（中共）とネタニヤフ（以）の足元は揺れており、政権基盤が不安定になることが窺えます。
ネタニヤフが露中の指導者と一緒にいることは、イスラエルが米国寄りからBRICS寄りに変わっていくことを暗示。米国の覇権衰退にともなうBRICSとのバランス外交が注目されます。
ゼレンスキー（烏）は、大波に飲み込まれる寸前。彼の失脚やウクライナの敗北を暗示しています。
６． 気候と災害（図２）
南半球で氷［24］が解けており、暑い夏になりそうです。
グラスからワイン［25］がこぼれており、炎［26］も描かれています。大規模な地震や火災にも注意が必要。
７． 化学薬品の氾濫（図２）
表紙の絵には、薬品のカプセルが氾濫しています。
スポーツにおいては、Enhanced Games（エンハンストゲームズ）と呼ばれる、ドーピング（禁止薬物）を「合法的に使用してよい」とする世界初の国際スポーツ大会がラスベガスで開催される予定（錠剤のパック［27］）。
2026年は、様々な種類の感染症や（主に神経系）の病気が多発する恐れがあるため、健康管理に留意する必要があります。
予防注射［28］が推奨され、新薬がアピールされるかもしれませんから、それらの安全性について自ら情報を取りにいくことが大切。
神経系の病気が多発した場合、多発の背景を自ら調べることも重要です。
健康志向が高まり、「医食同源」を志す人、「食の安全」に気を配る人、瞑想や散歩、仲間との頻繁な語らいや家庭菜園などを取り入れるなどして「ストレスを溜めない生活」を心がける人が増えるかもしれません。
身体全体のバランス・気の流れ・自然との調和を重視する東洋医学が再評価され、物質世界よりも精神世界を重視する人も増えるでしょう。
日本人は、「万物には神が宿る」という精神世界をそこはかとなく持っています。
日本（人）は、世界の国々や人々にとっての、平和と調和を愛する精神的な支柱になることが最良！
８． まとめ（あとがき）
2026年は、既存勢力と新興勢力との「せめぎあい」を通じて様々なことがひっくり返る年の元年。
多極化された新世界秩序における社会システムは、これまでと全く違うシステムに変わることが予想されるので、それに適応するためには「自分も変わること」が大切のように感じます。
９． 参考資料
1) エコノミスト誌「The World Ahead 2025」表紙の考察 ～試練と癒し～
https://ameblo.jp/kamome630/entry-12882567711.html
2) 第二次トランプ内閣の閣僚と閣僚級高官とシンクタンク ～資料～
https://ameblo.jp/kamome630/entry-12880263431.html
3) 超限戦（喬良・王湘穂著）