まず手始めに基本である企業会計原則から書いてみようと思います。
<設定>
昭和24年7月9日
昭和57年4月20日最終改訂
税法や商法と歩調を合わせるために、何度か改正されています。
特に昭和49年の商法監査導入に向けての調整が多かったようです。
<構成>
第一 一般原則
第二 損益計算書原則
第三 貸借対照表原則
<概要>
第一 一般性の原則
下記7つの原則から構成されている。
・真実性の原則
・正規の簿記の原則
・資本取引・損益取引区分の原則
・明瞭性の原則
・継続性の原則
・保守主義の原則
・単一性の原則
これらは会計士試験の財務諸表論においても、はじめの方に学ぶ事項であり、
いくつか論点がありますが、今更特筆すべきことも無いと思います。
第二 損益計算書原則
損益計算書の本質として、発生主義の原則、総額主義の原則、費用収益対応の原則、
損益計算書の区分として、営業損益計算、経常損益計算、純損益計算、未処分損益計算、
あとはそれらの詳細という感じです。
第三 貸借対照表原則
貸借対照表の本質として、資産、負債、資本きの記載の基準、総額主義の原則、注記事項、繰延資産の計上、資産と負債・資本の一致、
退職対照表区分、配列、科目の分類等です。
<その他>
簿記検定を受験していたころは、この企業会計原則の存在すら知らなかったのですが、
これを最初から目にすればよかったと思います。
多少時代遅れな部分もありますが、簿記の仕組みのようなものが凝縮されているので、
やはり基本としては重要な原則だと思います。
ただし、会計士レベルとしては、企業会計原則よりも概念フレームワークの方が重要な気がします。