【陰謀論単語解説】パステルQアノン(現在の社会情勢から、ネット情報から、正しい情報のみを探し出すネットリテラシースキルに必要な事)
今回は、今現在の社会情勢から、ネット情報から、正しい情報のみを探し出す「ネットリテラシー」スキルを身に着けるやり方を解説していきます。
今現在の社会情勢では、ネット情報で正偽の判定が難しい情報に、「陰謀論」がありますが、現在のネットに出回っている陰謀論の情報のほとんどは、アメリカの「トランプ支持者達」の「Qアノン」陰謀論になる。
トランプが大統領だった時期から、だいぶ時間が経ってしまっており、現在の「Qアノン」陰謀論の根本的な発信の仕方から何から大幅に変わってきてしまったので、今回は、現在どうなっているのか？を説明していきます。
これを知っていると、「Qアノン」陰謀論に関係する、「ネットリテラシー」能力は桁違いに上がり、現在、ネットでいろいろな情報に出会った時に、「ああ！そういう事だったのか！」とすぐに判別できるようになります。
(「トランプ支持者達」や「Qアノン」陰謀論の現在までに起きた時事の流れ)
<「Twitter、フェイスブック」→「Parler(パーラー)」→「GETTR」の時期>
(1) トランプ大統領現役時代だった頃に、トランプ大統領が、自分に都合の悪い情報は全て「フェイクニュース」と叫んでいて、トランプ大統領自身は、数々の暴動を煽る発言を繰り返していた時期に、ついに、2021年1月6日に「トランプ支持者達」や「Qアノン支持者達」による「ホワイトハウス襲撃事件」が起きてしまい、ついに、トランプ大統領や、「Qアノン支持者達」や、当時、アメリカの分断をトランプ大統領が煽っていたので、それ以外のアメリカ国内の過激集団の人達の多くが、Twitter、フェイスブックなどで、アカウント停止となり、白人至上主義者なんかのTwitter、フェイスブックなどを追い出された人達がParler(パーラー)というアプリに移りました。
(2) 「カウンターデモ」の時期
アメリカの分断をトランプ大統領が煽っていた時期には、アメリカ国内は、「Qアノン支持者達」のデモ活動が激化して、町中でのデモ主張の主流を取られないように、反対の意見を言う立場のデモ隊の活動が激化した。
これを、「カウンターデモ」と言います。
「カウンターデモ」を町中で一般市民達がやるような時期に入ると、「カウンターデモ」をやっている人達は、「デモをやめると反対側の勢力の発言が主流を占める恐れを感じてデモ活動から抜けられなくなる」という「デモ中毒」が起きます。
一番よく知られている「デモ中毒者達」が、環境破壊とかのグレタ・トゥーンベリさんなんかや、香港、台湾デモなんかや、日本や世界中のデモ隊がやっている状態が、「デモ中毒」に陥っている状態です。
「カウンターデモ」が、「デモ中毒」に陥る段階まで悪化して進んだ時期になると、双方のデモ活動家達がだんだん過激化していき、「反対勢力同士のデモ隊の鉢合わせ、顔向かい合わせ状態のデモ活動」の時期へと変わる。
この時期は、非常に危険な一触即発の状態に陥るので、「銃の所持が認められているアメリカ」では、さらに危険な段階へと進んで、「双方のデモ隊が、銃武装自警団なるものを侍らせるようになり、かなり危険な状態にアメリカではなった」
有名な武装自警団が白人至上主義者の「ミリシア」という銃で武装して白人至上主義者のデモ隊のまわりにいる自警団です。
こういった時期に、「ホワイトハウス襲撃事件」が起きた。
同じ社会学のこの「カウンターデモ」→「デモ隊の過激化」の段階の現象の時期に、香港では、同様に、「黒ずくめ集団による過激活動」が起きていたが、基本的に中国などでは、「デモ隊を装って、デモ隊を公式に逮捕できるように、国家や財閥などに雇われた偽のデモ隊風工作員が多く活動している」
(3) しかし、さらに、「Parler(パーラー)」からもこういった「Qアノン支持者達」や、白人至上主義者なんかのいろいろなアメリカ国内の過激派はアカウント停止になり追い出された。
次に、「GETTR」というアプリ内が、こうした「Qアノン支持者達」や、白人至上主義者なんかのいろいろなアメリカ国内の過激派達の発言場所の中心に移って、そこが「たまり場」となっていった。
「GETTR」というアプリは、こういった「Twitter、フェイスブック」などを追い出された人達が、Twitterをハッキングして作った独自アプリのようで、さらに、「GETTR」というアプリのサービス開始初日に、ハッキングを受けて、「GETTRに登録していた当時の人達の情報が抜き取られる事件」が発生した。
(4) 「Parler(パーラー)」、「GETTR」が、非常に小コミュニティーの小さな「フィルターバブル(自分の知りたい情報のみを見て信じて、知りたくない情報を完全にシャットアウトした人々の自閉空間)」を形成したので、「Parler(パーラー)」、「GETTR」の時代の「Qアノン支持者達」の発言の多くは、裏舞台の方に入ってしまった事で、トランプ大統領現役時代のような、大きな盛り上がりは無くなってしまった。
この時代には、「ファクトチェック」なる「本来は有り得ない不可能な、いかがわしい技術」を、「Twitter、フェイスブック」などのSNS運営側やマスコミ側ができると主張して、「ファクトチェックしました」なる単語が大量に生まれる一番胡散臭い時期に入り、新聞やテレビなども信頼性を失っていった。
「ファクトチェック」が時事報道(「～が～という発言をした」というニュース報道)以外では、理屈でできない、有り得ない技術である事を当時、自分は指摘した。
(5) <「Qアノン支持者達」の発言の暗号化発信の時期>
もともと、「Twitter、フェイスブック」などを追い出された人達が、「Twitter、フェイスブック」→「Parler(パーラー)」→「GETTR」と、どんどん居場所を失っていく中で、こういった「Qアノン支持者達」は、発言の多くを、暗号のような書き方で発信するようになり、一見、普通のニュースなどのような記事に見えるが、例えば、タイトルの文字を、大文字、小文字を混ぜて、どちらかを抜き出せば、ある暗号文字になるとか、太字を使うとかの状態になったのですが、この時期の「Qアノン支持者達」の発言内容の多くが、どんどんカオスになっていった。
「Qアノン支持者達」は自分達の事を、「ホワイトハット(ホワイトハッカー)」と呼んで正義側で、打ち倒す側の悪の組織側を「ディープステート」や「カバール」と呼んでいた。
「カバール」というのは、「カバラを信仰する者達」の事で、「カバラ」の中心が、聖典の文字内だけを暗号変換して隠された知識を読み解くというトンデモ宗教だったので、その暗号変換技術が、「ゲマトリア数秘術」、「ゲマトリア変換」と呼ばれるものだったので、これらの暗号解読が織り混ざったカオス発言が、この時期に、「Qアノン支持者達」の発言の大部分になっていく。
これは、もう一般の人々から読んでみても、意味不明、根拠不明のわけのわからない文面になっている事が多いが、普通の一般の人の多くのSNS、Twitterなんかの「複数の人の発言を時系列をすべて読まないと、意味不明になる文章」と同様に、「当時の時系列の文章を全部読んでいる人達のコミュニティー内だけでは、きちんと意味が正確に伝わっている」という現象が起きていた。
これは、近年の毎年暮れの時期の「流行語大賞」が、最近では、「多くの人達が1度も聞いた事の無い単語が、多くノミネートされている」という異常現象と同様の社会学の現象。
そのSNS、Twitterなんかの内側の小コミュニティー内の「フィルターバブル」内のみでは、「ああ！それは誰でも知ってる今年の流行語だな！」とわかるほど有名な単語なのに、「フィルターバブル」外の小コミュニティー外の人々から見ると、「何それ？1度も聞いた事ない」という程度の単語や情報になるという、いわゆる「内輪ネタ」に分類される情報なのに、情報密度が高い情報が大量に散見される時期になった。
(6) <外国の工作員系が組織立って、「Qアノン」の主張を利用する時期>
(日本に入り込んだ「Qアノン」活動の「Jアノン」)
https://www.dailyshincho.jp/article/2021/01191210/?all=1
次の段階の時期に、トランプ大統領現役時代には、「Qアノン」の主張が、かなり強い影響力を持っていて、さらに、「Qアノン」の主張は、もともとが「世界の腐敗を正す」ような主張が多かった事から、これを利用する外国の工作員系が組織立って、「Qアノン」の主張を利用する時期がきました。
アメリカのQアノンの引用を多くしている新聞を出している、アメリカ現地の中国系と韓国系の組織があって、
・中国系カルト教団「法輪功」の新聞が、「大紀元時報(大紀元)」で、その内容の英語版新聞が、「Epoch Times」(エポックタイムズ)です。
・韓国系カルト教団「統一教会」の新聞が、「The Washington Times(ワシントン・タイムズ)」です。
韓国系カルト教団「統一教会」の創始者の息子が、同じ系統の別のカルト教団を作って、アメリカのペンシルベニア州に中心拠点を作って、日本国内用の支部として、「日本サンクチュアリ協会(世界平和統一聖殿日本本部)」として日本国内の韓国系カルト教団として活動している。
日本国内で、「コロナワクチン反対デモ」と同時になぜか？「Qアノン」の主張が織り混ざった変なデモ隊活動があって、それは、この韓国系カルト教団「統一教会」系が日本に入り込んで工作活動をしている「Jアノン」と呼ばれるもので、あまり信憑性が無い。
(7) <「パステルQアノン」の時期>
それで、今回の本題の「パステルQアノン」とい単語がようやく出てくるわけです。
「Parler(パーラー)」、「GETTR」の時期以降の「Qアノン支持者達」の発言は、すべて裏側で日の当たらない見えない目立たない発言へと変わりました。
一方で、この時期に、「パステルQアノン」の時期になった。
「パステルQアノン」というのは、「Qアノンの情報を知らず知らずの内に持たされた、「Instagram、Facebook、WhatsApp、Telegram、YouTube、TikTok」内で活動する「普通の一般のインフルエンサーの人達」の事です。
これらは、故意や人為的に起きたわけでは必ずしもなくて、SNSの複数の人の発言が紛れ込むシステムの特徴から、自然発生的に起きた出来事の方に近い。
「トランプ支持者達」や「Qアノン支持者達」による「ホワイトハウス襲撃事件」が起きた時期辺り以降に、当然、FBIやCIAなんかが調査に入るが、SNSの調査をすればするほど、発言の因果関係が複雑怪奇に複数の人々にリンクしてしまう沼のようになっていて、捜査が不可能である事を知る事になる。
それで、出てきた傾向の単語が、「パステルQアノン」と呼ばれる現象です。
「Parler(パーラー)」、「GETTR」の時期以降には、本物の「Qアノン支持者達」の発言の方は、ほとんど一般の人々には見えなくなったので、むしろ目立たなくなった。
一方で、SNSという現象なので、「知らない間に、見えない中で、一般の人々が、元ネタが、Qアノンの情報に触れて、このQアノン情報が、主に、女性のインフルエンサーの人達によって、爆発的に拡散していくという現象」の事を、「パステルQアノン」と呼んで解析分類している。(なので、この現象は実際には、「Qアノン」以外も含めた過激派情報を持たされた一般の本来は無害の人々の意味になる)
なぜ？「パステル」なのか？というと、これらの「知らず知らずの内に、Qアノンや、BLM、同性愛者愛好者達(本来は、人身売買組織や性的奴隷組織に当たる)、イスラム過激思想なんかの情報に触れた人達」の一般の主に、女性のインフルエンサーの人達の発信内容が、「Instagram、Telegram、TikTok」なんかのように、パステルカラーで可愛く、一見、危険な過激派情報とは気が付きづらいからです。
具体的な例を書くと、「ただの一般人の女性のインフルエンサーの人達の発信内容の写真の後ろの中に、カエルのペペが写っている」とかの状態です。(これらの人々は、Qアノン支持者でも、トランプ支持者ですらも無い事もある。「何か知ってる！SNSで見たから、流行ってるのかもしれない」程度で入れる)
それで、アメリカでは、この時期に、「中国アプリのTikTok」を禁止したりしたわけです。
日本では、この「パステルQアノン」の時期になると、女性のインフルエンサーの人達が、より多くSNSの大量の情報の海の中で過ごしているので、「健康食品、ダイエット」なんかの感心事と結びついて、当時の日本の実際に起きた時事ニュースだと、「日本の健康食品や、オーガニックなんかを扱う雑誌で、はじめて、"コロナワクチンは危険である！"という記事が載った時期を、さらに解析すると、その原因が、「パステルQアノン」、「日本国内で韓国系の工作活動をしているJアノン」だったというわけです」
(危険な世論誘導をしているスマートフォン、ブラウザ(マイクロソフト、グーグル)など)
一方で、「検閲」をしている側にも胡散臭い動きや技術が導入された。
最近、ブラウザの検索欄に文字を入力すると、「自分が今入力した文字とは、まったく無関係な単語検索が下にさらに出てくる」のが、あれは、「世論誘導」技術や「洗脳」技術と呼ばれるもので、法律に違反している可能性がある。
具体例で書くと、例えば、「コロナ」と自分は、ブラウザの検索欄に文字を打ったのに、「コロナ オミクロン」が出るのは問題無いが、最近ではなぜか？「メーガン妃 評判」とかのまったく無関係な文字列が検索欄の下側にずらっと大量に並んで、「世論誘導」している。
あと、マイクロソフトなんかの場合には、ブラウザを立ち上げただけで、なぜか？知りたくも無い「ニュース」欄が勝手に出て、要するに、「世論誘導」をして、「公式のニュース記事の方にユーザーを誘導している」というわけです。
マイクロソフトのブラウザの場合には、「はじめに表示されるホームページ」の設定の所に、「about:blank」と書く事で、強制的に、完全に無地の白地を表示する事ができるので、自分は、そのように設定して、「検閲誘導」や「世論誘導」には引っかからないようにしている。
「国家検閲」によって、都合の悪い情報に、国民が目を向けさせないようにするのは、中国共産党が常にやっている検閲が有名だが、欧米では、このように、「ユーザーに気が付きづらく、法律はグレーであるものの違反とは捉えづらい手法で、世論誘導している」という事を知っておいた方がいい。
また、欧米では、「ファクトチェック結果は、ファクトチェック業者にお金を支払えば買える」ので、「ファクトチェック」は、「都合の悪い情報の隠蔽」に使われる技術だと理解した方が正しい。
本来、「ファクトチェック」で最も正しい情報は、「その企業や政治、官僚などの内情をよく知っている人のリーク情報のみが最も正しい情報」です。
ここら辺の現代のネット事情の事をよく知っていると、現在「ネットリテラシー」として、本当に正しい情報に辿り着くスキルを上げる事ができる。
(追記)
「Twitter、フェイスブック」→「Parler(パーラー)」→「GETTR」と発言拠点を移動してきたトランプ前大統領だが、今度は、トランプ前大統領自身が立ち上げた企業の「Trump Media and Technology Group（TMTG）」が作ったSNSアプリ「Truth Social」で発言すると言っている。
2022年2月20日に、Appleの「App Store」内に、SNSアプリ「Truth Social」が公開されたが、また消される可能性はある。
「Truth Social」は、ツイッターそっくりに作られており、ツイートに当たる投稿は「Truth」と呼ぶなど、フェイクニュースが作られやすい構造になっている。(「Truth」=「真実、真相」の意味で、要するに、「Truth Social」内のルールでは、ツイッターでは、「誰々がツイートしました。ツイートを投げた」と言っていたのを、「Truth Social」では、「誰々が、Truthを投げた」のように表現する事で、システムとしてフェイクニュースが真実であるかのように誤解させる仕組みでフェイクを行いやすく誘導している)
これは、むしろ、トランプ前大統領に都合の悪いユーザーコメントを全部検閲削除するだけのSNSになっていくと思われるので、かなり大きな「フィルターバブル、エコーチェンバー現象」が起きて、またテロや暴動やヘイトクライムが起きる原因になりかねない。
トランプ前大統領自身は、このSNSアプリ「Truth Social」の利用については、「自由主義者、保守主義者、リベラル派など、他で追い出された人々に自由に意見が発言できる場を提供して、われわれは常に意見が一致するわけではないが、多様な意見とそれがもたらす活発な議論を歓迎する」というような事を言っているが、現実に動き出したら、やはりトランプ大統領だった当時に自分が行っていた「自分に都合の悪い発言は、全部、フェイクニュースと断じてシャットアウトするだけ」だろう。
「Truth Social」自体の人気は現在、非常に高いが、当然、トランプ前大統領自身が立ち上げた企業の「Trump Media and Technology Group（TMTG）」が運営しているので、トランプ前大統領に批判的な勢力の個人情報を収集する目的で活動する可能性も高いので、気軽に、アカウント登録しない方が安全なように思われる。