携帯メディアニュース|ドコモ・au・ソフトバンク・スマートフォンに関するニュースブログ

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iPhoneの対抗機種をドコモ、auからそれぞれの登場。
iPhoneの独壇場となっているスマートフォンの分野に、二社がどこまで
猛追できるか、一ユーザーとしても注目したい。



 高機能携帯電話「スマートフォン」で先行する米アップル製のiPhone(アイフォーン)の対抗機種がNTTドコモ、auから登場した。約15万の機能を増やせる関連ソフトを持つアイフォーンの独走を止めるには、ドコモやauも使い勝手を高めるため、ソフトを増やす必要がある。
(平井久之、岸本英樹)



 NTTドコモが大阪・梅田に1日開設した新型スマートフォン「Xperia(エクスペリア)」(ソニー・エリクソン製)ショールームには6日までに約5200人が訪れ、「予想を上回る人気」(ドコモ)だった。大阪市内の会社員(27)は「今までの携帯より動作が速く、買いたくなった」という。

 アイフォーンは08年7月にソフトバンクが国内で発売。2009年のスマートフォンの国内出荷台数172万台のうち、アイフォーンが8割以上(調査会社IDCジャパン調べ)を占め、携帯電話の契約純増数で今年1月まで6か月連続で同社をトップに押し上げる原動力になった。ドコモは「アイフォーンへの乗り換えも多い」(関係者)との危機感からソニー・エリクソンの端末で対抗する。

 アイフォーンとエクスペリアの機能は似ているが、違いは関連ソフト数だ。

 アップルは、世界で15万とされるゲームやスケジュール管理などの様々なソフトを自社サイト「アップ・ストア」で独占販売したり無償提供したりしている。音楽配信でも自社のiTunes(アイチューンズ)ストアにつないで1000万曲以上から好きな曲を購入でき、周辺サービス充実が利用者を広げている。

 対して基本ソフトウエア(OS)にグーグルの「アンドロイド」を採用するエクスペリアは、「ドコモマーケット」でゲームやニュース閲覧など推奨ソフトを配信しているが、ソフト数は約100にとどまる。ただ、エクスペリアは、アイフォーンを上回る4インチの画面サイズや、ドコモの通信環境の良さが強みだ。価格は、エクスペリアは2年契約の割引適用で4万円前後。アイフォーンの端末価格は4万円台だが、2年契約の月額料金割引制度を使うと本体が実質ゼロ円になるという。

 auは6月に「IS01」(端末価格5万円台後半)を発売する。文書入力が容易なキーボードを備え、携帯電話で普及した赤外線通信機能やテレビが受信できるワンセグ機能が付いているのが売りだ。さらに、供給元のシャープはソフト開発専用端末を業者向けに別途、5月に売り出し、ソフトを増やしたい考えだ。
ドコモに勢いが戻ってきたようですね。
iPhone(アイフォン)のヒットはまだまだ続いてるそうですが、
旧型端末のサービス終了に伴う解約増が響いたためとのこと。

 電気通信事業者協会が7日発表した2009年度の携帯電話契約数によると、新規契約数から解約数を差し引いた純増数は、NTTドコモが148万1400件で4年ぶりにトップに返り咲いた。前年度まで2年連続首位のソフトバンクモバイルは124万3700件で2位に後退し、KDDIが102万9600件で3位、イー・モバイルが94万1600件で4位だった。

 ドコモは、データ通信カードの販売が年間を通じて好調だった。初の学生向け割引サービスを2月に始めたことも追い風になった。

 一方、ソフトバンクは、米アップル製「iPhone(アイフォーン)」のヒットで単月純増数で9度トップに立ったが、旧型の第2世代端末のサービス終了による解約増が響いた。

 会社更生手続き中の簡易型携帯電話(PHS)大手ウィルコムは、45万900件の純減だった。
(2010年4月8日 読売新聞)
スマートフォン。
日本でもいよいよ、盛り上がってまいりましたね!
4/1にはエクスペリア(Xperia)も発売され、一気にスマートフォン人口も増えてきたのでは?

 富士キメラ総研(東京都中央区)は8日、5年後の2014年度にスマートフォン(高機能携帯電話)の国内市場が、09年度見込みに比べ4倍の3750億円に拡大するとの予測を発表した。電子書籍端末は、本格普及する10年度見込みに比べ45・6倍の410億円に伸びると予想した。

 スマートフォンについては10年度以降、米グーグルの基本ソフト(OS)「アンドロイド」を搭載したモデルなどが続々と登場する。富士キメラでは「今後、携帯電話に占めるスマートフォンの比率は年々高まる」と予測している。

 14年度のスマートフォンの年間出荷台数は09年度見込み比4・3倍の800万台とみている。

 また、電子書籍端末は米アマゾン「Kindle(キンドル)」に加え、米アップル「iPad(アイパッド)」の発売で日本も10年度から電子書籍の本格不況が始まると予測。14年度の端末の出荷台数は10年度見込み比50倍の150万台とした。