architect.coach(アーキテクトコーチ)

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建築士試験に独学で挑戦する方のために、過去問を使って問題の解説など行っています。
1,2級共、1肢毎出題の項目毎に分けてまとめていますので、活用してください!!

 

構造文章編第19回(RC造 構造計画)
​構造-25
構造の問題は大きく構造力学(計算問題)と各種構造・建築材料(文章問題)に分かれます。ここでは、計算問題と文章問題を交互に紹介していきます。

構造(文章)19.RC造(構造計画-3)

今回はRC造の文章問題の中から、柱・梁の設計(主に曲げモーメント)の問題をまとめました。ここも、前回のせん断の問題と同様に必ず出題される分野となります!

(問題は、一部修正しているものもあります。誤字・脱字等がありましたら教えてください!)

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​問題 ​

​RC造 構造計画-3

​​□ 柱の設計(2級)

1 太くて短い柱は、曲げ耐力を増す必要があり、主筋を多く配置する。(2級H15)

2 柱においては、一般に、負担している軸方向圧縮力が大きくなると、靭性が大きくなる。
  (2級H19)


3 柱のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合を、0.4%とした。
  (2級H20,R05)


4 軽量コンクリートを用いた柱の小径を、その構造耐力上主要な支点間の距離の1/10 と
   した。(2級H20)


5 太くて短い柱は、地震時に、曲げ破壊より先に、せん断破壊が起こる場合がある。
  (2級H21)

​​6 柱においては、一般に、負担している軸方向圧縮力が大きくなると、靭性が低下する。
  (2級H21)


7 柱のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合は、一般に、0.8%以上とする。
  (2級H16,H22,R02)


8 普通コンクリートを用いた柱の小径を、その構造耐力上主要な支点間の距離の1/10と
   した。(2級H23)


9 普通コンクリートを用いた柱の小径は、一般に、その構造耐力上主要な支点間距離の
  1/15以上とした。(2級H26,H30)


10 柱は、一般に、負担している軸方向圧縮力が大きくなると、靭性(変形能力)は小さ
   くなる。(2級H25,H28,R01,R03)


11 柱の圧縮鉄筋は、長期荷重によるクリープたわみの抑制や地震時における靭性の確保
   に有効である。(2級R04)



​□ 柱の設計(1級)
1 普通コンクリートを使用する柱の小径は、所定の構造計算を行わない場合、その構造耐
   力上主要な支点間距離の1/15以上とす。(1級H15)


2 柱のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合は、所定の構造計算を行わない
   場合、コンクリートの断面積を必要以上に増大しなかったので、0.4%とした。
  (1級H17)


3 柱に対して梁が偏心して取り付く場合、偏心によるねじりモーメントを考慮して柱梁接
   合部の設計を行った。(1級H19)


4 地震時に大きな変動軸力が作用する外柱の曲げ耐力及び靭性能は、変動軸力が少ない同
   断面・同一配筋の内柱と同等である。(1級H21)


5 柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」、
   「圧縮鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したと
    き」に対して算定した曲げモーメントのうちの最小値である。(1級H21)


6 他の層と比べて剛性・強度が低い層は、大地震時に大きな変形が集中するおそれがあるの
   で、当該層の柱には十分な強度及び靭性を確保する必要がある。(1級H21)


7 普通コンクリートを使用した柱の最小径を、所定の構造計算を行わない場合、構造耐力上
   主要な支点間距離の1/20とした。(1級H18)


8 地震時に曲げモーメントが特に増大する柱の設計において、短期軸方向力(圧縮)を柱
   のコンクリート全断面積で除した値は、コンクリートの設計基準強度の1/3以上とするこ
   とが望ましい。(1級H19)


9 鉄筋コンクリート構造の柱において、帯筋比を大きくすると、一般に、短期許容せん断力
   は大きくなる。(1級H17)


10 階高8mの正方形断面柱の一辺の長さを、階高の1/12とした。(1級H25)

11 柱の許容曲げモーメントの算出において、圧縮側及び引張側の鉄筋並びに圧縮側のコン
   クリートは考慮し、引張側のコンクリートについては無視して計算を行った。
  (1級H26)


12 柱の軸方向の圧縮耐力は、一般に、帯筋によるコンクリートの拘束の度合いが大きいほ
   ど大きくなり、最大耐力以降の体力低下の度合いも緩やかになる。(1級H30)


13 柱は、一般に、同じ断面の場合、内法高さが小さいほど、せん断耐力が大きくなること
   から、塑性変形能力は向上する。(1級H30)


14 柱のせん断圧縮破壊を防止するために、コンクリートの設計基準強度を高くすることよ
   り、コンクリートの圧縮強度に対する軸方向応力度を小さくした。(1級R01)


15 柱及び梁の許容曲げモーメントの算出において、コンクリートのほか、主筋も圧縮力を
   負担するものとした。(1級H24)


16 柱のせん断圧縮破壊を防止するために、コンクリートの圧縮強度に対する柱の軸方向応
   力度の比を小さくした。(1級H26)


17 柱のせん断圧縮破壊を防止するために、柱せいに対する柱の内法高さの比を大きくし、
   短柱とならないようにした。(1級H26)


18 柱部材の靭性を高めるために、コンクリートの圧縮強度に対する柱の軸方向応力度の比
   が小さくなるように、柱の配置や断面形状を計画した。(1級H28)


19 柱の長期許容曲げモーメントの算定において、コンクリートには引張応力度の負担は期
   待せず、主筋と圧縮コンクリートを考慮して計算を行った。(1級H29)


20 柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」、
   「圧縮鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達した
   とき」に対して算定したそれぞれの曲げモーメントのうちの、最大となるものとした。
  (1級R02)


21 コンクリートは圧縮力に強く引張力に弱いので、一般に、同じ断面の柱の場合、大きな
   軸方向圧縮力を受けるものの方が靭性は高い。(1級R03)


22 柱が座屈しないことを確認しなかったので、柱の小径を、構造耐力上主要な支点間の距
   離の1/10とした。(1級H24)


23 主筋が円周方向に均等に配筋されている円形断面柱の曲げ終局強度を略算で求める際に、
   等断面積の正方形柱に置換し、主筋のかぶり厚さを変えることなく全主筋本数の1/2が
   それぞれ引張側と圧縮側に1列に配置されているものと仮定して算出した。(1級H27)


24 柱の長期許容曲げモーメントの算定において、コンクリートの引張力の負担を無視して
   計算を行った。(1級R03)


25 地上4階建て、階高4m、スパン6mの普通コンクリートを使用した鉄筋コンクリート造
   の建築物において、正方形断面柱の一辺の長さを、階高の1/10 以上などを満たすよう
   に、600㎜とした。(1級R05)


26 柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」、
   「圧縮鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達した
   とき」に対して算定したそれぞれの曲げモーメントのうちの、最小となるものとした。
  (1級R05)


27 鉄筋コンクリート柱・鉄骨梁の混合構造における柱梁接合部の設計では、柱梁接合部の
   せん断破壊や、接合部に連なる柱頭・柱脚の支圧破壊等が生じないことを確認する。
  (1級R05)



□ 梁の設計(2級)
1 比較的スパンの大きなはりや片持ちばりについては、曲げひび割れやクリープを考慮し
   て設計する。(2級H14)


2 はりに貫通孔を設ける場合には、柱には近接しない方がよい。。(2級H14,H28)

3 梁の引張鉄筋比が、つり合い鉄筋比以下の場合、梁の許容曲げモーメントは、引張鉄筋
   の断面積にほぼ比例する。(2級H14,H17,H19,H21,H24,R05)


4 梁のせいは、クリープ等の変形の増大による使用上の支障が起こらないことを計算にお
   いて確かめない場合には、梁の有効長さの1/10を超える値とする。(2級H17,H18)


5 せん断ひび割れが生じた後の梁は、ひび割れに挟まれた斜めのコンクリート部分が圧縮
   に働き、せん断補強筋と主筋とが引張に働いて、トラス機構を形成してせん断力に抵抗
   する。(2級H18)


6 鉄筋コンクリート造のスラブを梁と一体に打設する場合には、一般に、梁の剛性につい
   ては、スラブと一体としたT形梁として計算する。(2級H18)


7 梁とスラブを一体に打ち込む場合、梁の剛性については、一般に、梁のスパン長さ等に
   応じたスラブの有効幅を考慮したT形梁として計算した。(2級H22,H25,H29)


8 長方形梁の許容曲げモーメントは、圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したと
   き、又は引張鉄筋が鉄筋の許容引張応力度に達したときに対して算出される値のうち、
   大きい方の数値とした。(2級H23)


9 幅の広い梁や主筋が一段に多数配置される梁において、副あばら筋を使用した。
  (2級H23)


10 梁の圧縮鉄筋は、一般に、長期荷重によるクリープたわみの抑制及び地震時における靭
   性の確保に有効であるので、全スパンにわたって複筋梁とする。
  (2級H21.H28,H30,R01,R02)


11 梁せいは、建築物に変形又は振動による使用上の支障が起こらないことを計算によって
   確かめた場合を除き、梁の有効長さの1/10を超える値とする。(2級H25,R01,R03)


12 有効長さの短い大梁において、せん断破壊よりも曲げ降伏の方が先行するように、梁せ
   いを大きくした。(2級H26)


13 梁の引張鉄筋比が、つり合い鉄筋比以上の場合、梁の許容曲げモーメントは、引張鉄筋
   の断面積にほぼ比例する。(2級H28)


14 梁とスラブのコンクリートを一体に打ち込む場合、両側にスラブが付く梁の剛性につい
   ては、一般に、スラブの行こう幅を考慮したT形梁として計算する。(2級R01)



□ 梁の設計(1級)
1 はりの圧縮鉄筋は、一般に、「クリープによるたわみの抑制」及び「地震に対する靭性
   の確保」に効果がある。(1級H15)


2 梁において、長期荷重時に正負最大曲げモーメントを受ける断面の最小引張鉄筋比につ
   いては、「0.4%」又は「存在応力によって必要とされる量の4/3倍」のうち、小さい方
   の値以上とした。(1級H17)


3 梁の曲げに対する断面算定において、梁の引張鉄筋比がつり合い鉄筋比以下の場合、
     梁の許容曲げモーメントは、
  at(引張鉄筋の断面積)×ft(鉄筋の許容引張応力度)×j(曲 げ材の応力中心距離)に
  より求めることができる。(1級H15,H19)


4 鉄筋コンクリート造ラーメン構造の大梁の断面算定に当たっては、一般に、地震時荷重
   の応力として柱面位置での曲げモーメントを、断面検討に用いることができる。
  (1級H20)


5 梁の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」
   及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定した曲げモーメントのう
   ち、大きい方の値とした。(1級H26)


6 両側スラブ付き梁部材の曲げ剛性として、スラブの協力幅を考慮したT形断面部材の値
   を用いた。(1級H30)


7 純ラーメン架構の梁端部の断面算定において、水平荷重による設計用曲げモーメントと
   して、フェイスモーメント(柱面位置での曲げモーメント)を用いた。(1級H30)


8 梁の地震時応力は材端部で大きくなるので、貫通孔を設ける場合、一般に、材端より材
   中央に設ける方が、梁の靭性の低下は少ない。(1級H24)


9 梁の許容曲げモーメントの算出において、コンクリートのほか、主筋も圧縮力を負担す
   るものとした。(1級H27)


10 梁の長期許容曲げモーメントを大きくするために、引張鉄筋をSD345から同一径の
   SD390に変更した。(1級H29)


11 建築物の使用上の支障が起こらないことを確認しなかったので、梁のせいを、梁の有効
   長さの1/15とした。(1級H24)


12 大梁の終局曲げ耐力を増すために、コンクリートの圧縮強度を大きくした。(1級H26)

13 大梁の曲げ終局曲強度を計算する際に、スラブ筋による強度の上昇を考慮した。
  (1級H27)


14 引張鉄筋比が釣合い鉄筋比を超える梁部材について、梁断面の許容曲げモーメントを、
   at(引張鉄筋の断面)×ft(引張鉄筋の許容引張応力度)×j(応力中心間距離)により
   計算した。(1級H28)


15 梁の圧縮側の主筋は、長期荷重によるクリープたわみを抑制する効果がある。
  (1級R01)


16 片側スラブ付き梁部材の曲げ剛性の算定において、スラブの効果を無視して計算を行っ
   た。(1級R03)


17 下階の柱抜けによりフィーレンディール架構が形成されるので、剛床仮定を設けず、
   上下弦材となる梁では軸方向力を考慮した断面算定を行った。(1級R04)

18 梁の引張鉄筋比が釣合い鉄筋比以下であったので、短期許容曲げモーメントを大きく
   するために、引張鉄筋をSD345 から同一径のSD390 に変更した。(1級R04)


19 引張側にスラブが取り付く大梁の曲げ終局モーメントは、一般に、スラブの有効幅内の
   スラブ筋量が多いほど大きくなる。(1級R04)


​20 梁の許容曲げモーメントの計算において、引張鉄筋比が釣合い鉄筋比以下であったので、
   at( 引張鉄筋の断面積)×ft(引張鉄筋の許容引張応力度)×j(梁の応力中心間距離)
   により算定した。(1級R05)


□ 梁の設計(終局耐力の計算)(1級)

1 図-1のような水平力Pを受ける鉄筋コンクリートラーメン架構において、全長にわたり
   図-2のような断面の梁の場合、梁の引張鉄筋の降伏が圧縮コンクリートの破壊より先行
   して生じた。この時のA点における終局曲げモーメントMuの値に最も近いものは、次の
  うちどれか。正し。条件はイ~ニのとおりとする。(1級H16)


2 図のような断面の鉄筋コンクリート造の梁について、上側圧縮、下側引張となる曲げモーメントが作用する場合、終局曲げモーメントの値に最も近いものは、次のうちどれか。ただし、コンクリートの圧縮強度は36N/㎟、主筋(D25)1本当たりの断面積は507㎟、主筋の材料強度は345N/㎟とする。(1級H23)



 

 

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​解説 ​

RC造 構造計画-3
□ 柱の設計
① 柱せいに対して長さの短い柱(短柱)は、靭性に乏しい(粘り強さに欠ける)ので他の柱よりも早く、曲げ降伏の前にせん断破壊する可能性が高くなる。短柱は、十分なせん断補強(せん断補強筋の増量、コンクリート強度を上げるなど)を行う。また、袖壁等によって短柱状態となる場合は、スリットを設けて柱の可撓範囲(曲がる部分)を長くする必要がある。

② 柱の靭性は、軸圧縮力が増大するほど低下する(圧縮破壊しやすくなる)。地震時に曲げモーメントが増大する恐れがある場合は、脆性破壊防止のために短期軸圧縮力を柱の全断面積で除した値を、1/3Fc以下とすることが望ましい。

③ 柱の小径は普通コンクリートの場合は主要支点間距離の1/15以上軽量コンクリート1/10以上とする。ただし、構造計算によって確かめた場合は、この限りではない。

④ 柱の主筋は、コンクリートの全断面積に対して主筋の全断面積を0.8%以上とする。

⑤ 柱梁接合部において柱芯と梁芯とがずれている場合、偏心によるねじりモーメントが発生する。これにより、地震時に柱梁接合部に生じるせん断力が偏心している側に大きく偏るため、これを考慮して設計を行う


⑥ 地震時のラーメン架構において、柱に掛かる軸方向力の変動幅は隅柱の方が大きい。中柱は両側に梁があるので、軸力方向は両側の梁のせん断力の差となり、小さい。また、長期荷重時には中柱の軸力が大きい。

⑦ 柱の許容曲げモーメントは「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」「圧縮鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定した曲げモーメントのうちの最小値である。

⑧ 各階の水平剛性に大きな差があると、地震時に剛性の小さい階に変形や損傷が集中しやすい。対応策として、当該階の柱は十分な強度及び靭性を確保する

⑨ 柱の帯筋の拘束度合いが大きい場合、一般に、柱部材の軸方向の圧縮耐力は大きくなり、最大耐力以降の体力低下の度合いは緩やかになる

⑩ 鉄筋コンクリート柱・鉄骨梁の混合構造における柱梁接合部の破壊を防止するためには、3つの条件を満たすことが重要である。

柱梁接合部がせん断破壊しないこと

柱梁接合部に連なる柱頭・柱脚が支圧破壊しないこと

柱主筋が柱梁接合部内で付着破壊や定着破壊しないこと


□ 柱の設計(2級)
1 × 太くて短い柱(短柱)は、靭性に乏しくせん断破壊しやすいので、十分なせん断補強
   (せん断耐力)が必要となる。柱のせん断補強は、せん断補強筋(帯筋)を多く配置す
    る必要がある。 主筋はせん断に対しては効果がない。 誤り


2 × 柱の軸方向圧縮力が大きくなると、硬くなり変形しにくくなる。靭性は低下する。 
    誤り


3 × 柱の全断面積に対する主筋の全断面積の割合は、0.8%以上とする。  誤り

4  柱の最小径は、普通コンクリートを用いた場合は主要支点間距離の1/15以上。軽量
     コンクリートを用いた場合は1/10以上とする。  正しい


5  太くて短い柱(短柱)は、靭性に乏しくせん断破壊しやすい。  正しい

6  柱の軸方向圧縮力が大きくなると、硬くなり変形しにくくなる。靭性は低下する。 
     正しい


7  柱の全断面積に対する主筋の全断面積の割合は、0.8%以上とする。  正しい

8  柱の最小径は、普通コンクリートを用いた場合は主要支点間距離の1/15以上とする。
     1/10としたは、正しい


9  柱の最小径は、普通コンクリートを用いた場合は主要支点間距離の1/15以上とする。 
    正しい


10  柱の軸方向圧縮力が大きくなると、硬くなり変形しにくくなる。靭性は低下する。 
    正しい


11  圧縮鉄筋は、圧縮側のコンクリートがクリープするのを支え、クリープによるコン
    クリートの変形を軽減できる。  正しい



​□ 柱の設計(1級)
1  柱の最小径は、普通コンクリートを用いた場合は主要支点間距離の1/15以上とする。  
     正しい


2 × 柱の主筋は、コンクリートの全断面積に対して主筋の全断面積を0.8%以上とする。  
     正しい


3  柱に対して梁が偏心して取り付く場合は、ねじりモーメントを考慮して設計を行う。 
     正しい


4 × 地震時のラーメン架構において、柱に掛かる軸方向力の変動幅は隅柱の方が大きい。 
     誤り


5  柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したと
     き」、「圧縮鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力
     度に達したとき」に対して算定した曲げモーメントのうちの最小値である。正しい


6  各階の水平剛性に大きな差があると、地震時に剛性の小さい階に変形や損傷が集中
     しやすい。対応策として、当該階の柱は十分な強度及び靭性を確保する。正しい


7 × 柱の最小径は、普通コンクリートを用いた場合は主要支点間距離の1/15以上とする。  
     誤り


8  脆性破壊防止のために短期軸圧縮力を柱の全断面積で除した値を、1/3Fc以下とす
     ることが望ましい。  正しい


9  柱の短期許容せん断力は、せん断補強筋の耐力+コンクリートの耐力(R+C)なの
          で、帯筋比を大きくすれば許容せん断力は大きくなる。  正しい


10  柱の小径は、普通コンクリートの場合は主要支点間距離の1/15以上。  正しい

11  柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したと
            き」、「圧縮鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力
            度に達したとき」に対して算定した曲げモーメントのうちの最小値である。引張側
            のコンクリートは考慮しない。  正しい


12  柱の帯筋の拘束度合いが大きい場合、柱部材の軸方向の圧縮耐力は大きくなり、最
             大耐力以降の体力低下の度合いは緩やかになる。  正しい


13 × 内法が小さい柱とは短柱のことであり、せん断耐力は大きくなるが、塑性変形能力
            は低下する。  誤り


14  せん断破壊に対してコンクリート耐力を高くすることは有効である。’σ/Fcはコン
             クリート強度を上げることで小さくすることができる。  正しい


15  圧縮側に生じる応力は、コンクリートと鉄筋で分担し、圧縮側の合力は、それらを
             加算して求める。引張側に生じる応力は、鉄筋のみで負担する。  正しい


16  コンクリートの圧縮強度に対する柱の軸方向応力度の比(’σ/Fc)は、小さい方がせ
             ん断圧縮破壊しにくい。  正しい


17  短柱とならないように、柱の可撓長さを長くすることは変形能力が上がり、せん断
            圧縮破壊の防止につながる。  正しい


18  コンクリートの圧縮強度に対する柱の軸方向応力度の比(’σ/Fc)は、小さい方がせ
            ん断圧縮破壊しにくい。  正しい


19  圧縮側に生じる応力は、コンクリートと鉄筋で分担し、圧縮側の合力は、それらを
            加算して求める。引張側に生じる応力は、鉄筋のみで負担する。  正しい


20 × 柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したと
            き」、「圧縮鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力
            度に達したとき」に対して算定した曲げモーメントのうちの最小値である。 誤り


21 × 柱の靭性は、軸圧縮力が増大するほど低下する。  誤り

22  柱の小径は、普通コンクリートの場合は主要支点間距離の1/15以上、軽量コンク
            リートは1/10以上とする。  正しい


23 × 等断面積の正方形に置換し、主筋数をそれぞれ等しく、かつ、各辺の主筋数が同一
            となるように置き換えて算出する。  誤り


24  コンクリートの引張力は、構造計算では無視する。  正しい

25  柱の最小径は、普通コンクリートを用いた場合は主要支点間距離の1/15以上とする。 
           正しい


26  柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したと
             き」、「圧縮鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力
            度に達したとき」に対して算定した曲げモーメントのうちの最小値である。正しい


27  鉄筋コンクリート柱・鉄骨梁の混合構造における柱梁接合部の破壊を防止するため
            には、
            ①柱梁接合部がせん断破壊しないこと
            ②柱梁接合部に連なる柱頭・柱脚が支圧破壊しないこと
            ③柱主筋が柱梁接合部内で付着破壊や定着破壊しないこと
            3つの条件を満たすことが重要である。  正しい



​​□ 梁の設計
① スパンの大きな梁や片持ち梁においては、曲げひび割れやクリープを考慮して設計する

② 梁に設備用の貫通孔を設ける場合は、梁端より梁の有効長さの1/4以上離れた応力の小さい位置に設ける。貫通孔の径は、梁せいの1/3以下とする。


梁の許容曲げモーメントは「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算出した曲げモーメントのうち、小さい方の値とする。

引張鉄筋比が釣り合い鉄筋比以下の場合は梁の許容曲げモーメントは、引張鉄筋量に比例する
  M=at×ft×j (ただし、j=7/8d)

 



つり合い鉄筋比以下での終局曲げモーメントMuは

となり、コンクリートの圧縮強度は関係しない。大梁の終局曲げ強度計算する際には、スラブ筋の効果を考慮して計算することができる

⑤ 梁せいは、原則として、梁の有効長さの1/10を超える長さとする。これに満たない場合は、所定の方法にて、建築物の使用上の支障が起こらないことを確認する必要がある。

⑥ スラブ付き梁、壁付き柱などの曲げ剛性は、スラブや壁等板部の協力幅を考慮したT形断面部材のを用いる


⑦ 梁の主筋は、全スパンにわたり複筋梁とする圧縮側の鉄筋は、コンクリートの圧縮力を負担しクリープによるたわみの抑制及び地震時における靭性の確保に有効である。

⑧ スパンの割に部材の有効せいが大きいせん断スパン比(シアスパン比)が小さい)と、荷重はせん断破壊として伝わるほかにアーチ機構やトラス機構によっても伝わり、見かけのせん断耐力は大きくなる。ただし、靭性が低下し曲げ降伏する前にせん断破壊しやすくなる。(柱の短柱と同じ)

⑨ 長期荷重時に正負最大曲げモーメントを受ける部分の引張鉄筋の断面積atは「0.004bd(=0.4%)」又は「存在応力によって必要とされる量の4/3倍」のうち、小さい方の値以上とする。

⑩ 応力算定は、柱・梁の部材中心線で線材として求めるが、水平荷重(地震荷重、風荷重)による大梁の断面検討においては柱面位置での曲げモーメント(フェイスモーメント)を用いることができる。



⑪ 異形鉄筋の長期許容応力度の引張・圧縮はSD345以上は全て一定で、せん断補強は種類(強度)によらず全て一定短期許容応力度は種類(強度)によって異なり、鉄筋の強度が大きくなると大きくなる


⑫ 下階が柱抜けとなる架構はフィーレンデール架構となり、上下弦材となる階の梁には軸方向力が生じる。梁の軸剛性と鉛直変形(たわみ)を評価するために、剛床仮定をしないで梁の断面算定を行う必要がある



 

□ 梁の設計(2級)
1  スパンの大きな梁や片持ち梁においては、曲げひび割れやクリープを考慮して設計
           する。  正しい


2  梁に設ける貫通孔は、柱際より有効スパンの1/4以上離れた位置とする。 正しい

3  梁の許容曲げモーメントは、つり合い鉄筋比以下の場合は、引張鉄筋の断面積に比
           例する。  正しい


4  梁せいは、原則として、梁の有効長さの1/10を超える長さとする。これに満たない
           場合は、所定の方法にて、建築物の使用上の支障が起こらないことを確認する必要
           がある。  正しい


5  梁のコンクリートがせん断ひび割れした後は、主筋とせん断補強筋がそれぞれトラ
          スの水平材と垂直材になり、ひび割れに挟まれたコンクリート部分が斜め圧縮材に
          なるトラス機構を形成してせん断力に抵抗する。  正しい


6  スラブ付き梁の曲げ剛性は、スラブの協力幅を考慮したT形断面部材の値を用いる。 
          正しい


7  スラブ付き梁の曲げ剛性は、スラブの協力幅を考慮したT形断面部材の値を用いる。  
            正しい

 

8 × 梁の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」
          及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算出した曲げモーメントのう
          ち、小さい方の値とする。  誤り


9  幅の広い梁や主筋が一段に多数配置されている梁には、副あばら筋(梁断面中間部に
          縦方向に入れる鉄筋)を入れることが望ましい。  正しい


10  梁の主筋は、全スパンにわたり複筋梁とする。圧縮側の鉄筋は、コンクリートの圧
            縮力を負担しクリープによるたわみの抑制及び地震時における靭性の確保に有効で
            ある。  正しい


11  梁せいは、原則として、梁の有効長さの1/10を超える長さとする。  正しい

12 × 梁せいを大きくすることは、より短梁となり曲げ降伏する前にせん断破壊しやすなる。 
          誤り

 

13 × 引張鉄筋比が釣り合い鉄筋比以下の場合は、許容曲げモーメントは引張鉄筋の断面
            積に比例する。つり合い鉄筋比以上の場合は、圧縮側のコンクリートが先に降伏す
           る。  誤り


14  スラブ付き梁の曲げ剛性は、スラブの協力幅を考慮したT形断面部材の値を用いる。  
             正しい


 

□ 梁の設計(1級)
1  梁の圧縮鉄筋は、コンクリートの圧縮力を負担しクリープによるたわみの抑制及び地
           震時における靭性の確保に有効である。  正しい


2  長期荷重時に正負最大曲げモーメントを受ける部分の引張鉄筋の断面積atは、
         「0.004bd(=0.4%)」又は「存在応力によって必要とされる量の4/3倍」のうち、
           小さい方の値以上とする。  正しい


3  つり合い鉄筋比以下の場合は、 M=at×ft×j より求めることができる。正しい

4  応力算定は、柱・梁の部材中心線で線材として求めるが、水平荷重(地震荷重、風荷
          重)による大梁の断面検討においては柱面位置での曲げモーメント(フェイスモーメ
          ント)を用いることができる。  正しい


5 × 梁の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」
          及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算出した曲げモーメントの
          うち、小さい方の値とする。  誤り


6  スラブ付き梁の曲げ剛性は、スラブの協力幅を考慮したT形断面部材の値を用いる。  
           正しい


7  応力算定は、柱・梁の部材中心線で線材として求めるが、水平荷重(地震荷重、風
          荷重)による大梁の断面検討においては柱面位置での曲げモーメント(フェイスモー
          メント)を用いることができる。  正しい


8  梁に設備用の貫通孔を設ける場合は、梁端より梁の有効長さの1/4以上離れた応力の
           小さい位置に設ける。  正しい


9  梁の圧縮鉄筋は、コンクリートの圧縮力を負担しクリープによるたわみの抑制及び
          地震時における靭性の確保に有効である。  正しい


10 × 鉄筋の長期許容応力度は、SD345からSD390に変更しても215(195)N/㎟で変
           わらないので、許容曲げモーメントは大きくならない。  誤り


11 × 梁せいは、原則として、梁の有効長さの1/10を超える長さとする。  誤り

12 × 梁の終局曲げモーメントは、Mu=at×σy×jとなり、コンクリートの圧縮強度は
            関係しない。  誤り


13  大梁の曲げ終局強度を計算する際には、スラブ筋による効果を考慮して計算するこ
             とができる。  正しい


14 × つり合い鉄筋比を超える場合は圧縮側のコンクリートが先に降伏する。この式は、
            つり合い鉄筋比以下の場合。  誤り


15  梁の圧縮鉄筋は、コンクリートの圧縮力を負担しクリープによるたわみの抑制及び
             地震時における靭性の確保に有効である。  正しい


16 × スラブ付き梁の曲げ剛性は、スラブの協力幅を考慮したT形断面部材の値を用いる。
        誤り


17  フィーレンデール架構は、上下の梁に軸方向力が作用するので、剛床と仮定しない
            で梁の断面算定を行う。  正しい


18  鉄筋の許容応力度は、長期は強度により変化しないが、短期は強度が大きくなれば
            許容応力度も大きくなる。  正しい


19  大梁の終局曲げ強度計算する際には、スラブ筋の効果を考慮して計算することがで
             きる。  正しい


20  引張鉄筋比が釣り合い鉄筋比以下の場合は、梁の許容曲げモーメントは、
            M=at×ft×jで計算することができる。  正しい


 

​​□ 梁の設計(終局耐力の計算)(1級)​

1  MU=at×σy×j (j=0.9d) より  
       at=500㎟×3(A点は下側引張なので主筋は3本)=1,500㎟ 
       σy=350N/㎟      j=630㎜×0.9=567㎜   
       Mu=1,500㎟×350N/㎟×567㎜=1.5×350×0.567=297.67KN・m  
正解2番


2  MU=at×σy×j (j=0.9d) より 
    at=504㎟×4=2,028㎟  σy=345N/㎟  j=630㎜×0.9=567㎜   
    Mu=2,028㎟×345N/㎟×567㎜=2.028×345×0.567=396.70KN・m  正解
1番


 

 

今回は、RC造の構造計画一般から柱・梁の設計(主に曲げに対する設計)についてまとめました。柱・梁それぞれの許容曲げモーメント、小径、圧縮鉄筋の役割、鉄筋の許容応力度、つり合い鉄筋比などが多く出題されています。ここもRC造ではせん断と同じくよく出る所です!!


 

今日はこんな言葉です!

世間は誰一人として君の成功を邪魔したりせんよ。やれないというのは、外部の事情というよりも、自分自身に原因があるものなんや。外部のせいではない、理由は自分にあるんだということを、常に心しておく必要があるな。(松下 幸之助)

​​                                                                                  
構造文章編第18回(RC造 構造計画)                                                                                    
構造-24
構造の問題は大きく構造力学(計算問題)と各種構造・建築材料(文章問題)に分かれます。ここでは、計算問題と文章問題を交互に紹介していきます。

構造(文章)18.RC造(構造計画-2)
今回はRC造の文章問題の中から、耐震設計・せん断破壊・付着割裂破壊の問題をまとめました。

(問題は、一部修正しているものもあります。)
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問題
RC造 構造計画-2
□ 耐震設計(耐震ルート)(1級)
1 「耐震計算ルート1」の適用を受ける建築物の場合、耐力壁のせん断設計用せん断力は、
  一次設計用地震力により耐力壁に生じるせん断力の2倍以上の値とした。(1級H17)


2 耐震計算ルート1において、耐力壁のせん断設計における一次設計用地震力により生じ
   るせん断力の2倍の値を、耐力壁の設計用せん断力とした。(1級H20)


3 耐震計算ルート2-1において、柱や耐力壁のせん断設計の検討及び剛性率・偏心率の算
   定を行ったので、塔状比の検討は省略した。(1級H20)


4 耐震計算ルート3において、全体崩壊型となる剛接架構形式の建築物を対象とした場合、
   構造特性係数Dsは、建築物が崩壊機構を形成する際の応力を用いて算定した。
  (1級H20)


5 耐震計算ルート3において、脆性破壊する柱部材を有する建築物を対象として、当該柱
   部材の崩壊が生じた時点において、当該階の構造特性係数Ds並びに保有水平耐力を算
   定した。(1級H20)


6 耐震計算ルート3において、塔状比が4を超える建築物を対象として、基礎杭の圧縮方向
   及び引抜き方向の極限支持力を算定することによって、建築物が転倒しないことを確認
   した。(1級H20)


7 保有水平耐力計算において、梁の曲げ強度を算定する際に、主筋がJISに適合するSD345
   を用いたので、材料強度を基準強度の1.1倍とした。(1級H23)


8 「ルート1」の計算において、コンクリートの設計基準強度を24N/㎟としたので、設計
   基準強度による割増係数αを用いて、単位強度の割増を行った。(1級H28)


9 「ルート2-1」の計算において、柱及び梁の靭性を確保するため、地震力によって生
   じるせん断力を割増した設計用せん断力が、安全確保のための許容せん断力を超えない
   ことを確かめた。(1級H28)


10 「ルート3」の計算において、両端ヒンジとなる梁部材の設計用せん断力の割増係数を
   1.2とし、両端ヒンジとならない梁部材の設計用せん断力の割増係数を1.1とした。
       (1級H28)


11 「ルート3」の計算において、崩壊メカニズム時にせん断破壊した柱部材の種別をFD
    とした。(1級H28)


12 けた行方向を鉄骨鉄筋コンクリート構造、張間方向を鉄筋コンクリート構造とみなせ
   る場合、方向別にそれぞれの構造計算等の規定を適用して設計してもよい。
  (1級H26)


13 梁部材の種別をFAとするために、コンクリート設計基準強度Fcに対するメカニズム時
   の平均せん断応力度τuの割合が、0.2以上となるように設計した。(1級H22)


14 壁式構造以外の構造の耐力壁部材の種別をWAとするために、コンクリート設計基準
   強度Fcに対するメカニズム時の平均せん断応力度τuの割合が、0.2以下となるように
   設計した。(1級H22)


15 壁式構造の耐力壁部材の種別をWAとするために、コンクリート設計基準強度Fcに対
   するメカニズム時の平均せん断応力度τuの割合が、0.1以下となるように設計した。
  (1級H22)


16 メカニズム時において耐力壁部材がせん断破壊したので、部材種別はWDとした。
  (1級H22)


17 必要保有水平耐力の計算に当たり、付着割裂破壊する柱の部材種別をFB材として構造
   特性係数Dsを算定した。(1級H20)


18 剛接架構と耐力壁を併用した場合、設計変更により耐力壁量が増加し、保有水平耐力
   に対する耐力壁の水平耐力の和の比率が0.5から0.8となったが、「耐力壁」及び
  「柱及び梁」の部材群としての種別が変わらなかったので Dsの数値を小さくした。
  (1級H23)


19 柱の塑性変形能力を確保するため、引張鉄筋比ptを大きくした。(1級H30)

20 梁の塑性変形能力を確保するため、崩壊形に達したときの梁の断面に生じる平均せん
   断応力度を小さくした。(1級H30)


21 耐力壁の塑性変形能力を確保するため、崩壊形に達したときの耐力壁の断面に生じる
   平均せん断応力度を小さくした。(1級H30)


22 ラーメン架構と耐力壁を併用した建築物の構造特性係数Dsを小さくするため、保有水
   平耐力に対する耐力壁の水平耐力の和の比率βuを小さくした。(1級H30)


23 増分解析に用いる外力分布は、地震層せん断力係数の建築物の高さ方向の分布を表す
   係数Aiに基づいて算定した。(1級R03)


24 全体崩壊形を形成する架構では、構造特性係数Dsは崩壊形を形成した時点の応力等に
   基づいて計算した。(1級R03)


25 せん断破壊する耐力壁を有する階では、耐力壁のせん断破壊が生じた時点の層せん断
   力を当該階の保有水平耐力とした。(1級R03)


26 付着割裂破壊する柱については、急激な耐力低下のおそれがないので、部材種別をFA
   として構造特性係数Dsを算定した。(1級R03)


27 全体崩壊形の崩壊機構となったので、崩壊機構形成時の応力を用いて、部材種別及び
   構造特性係数Ds値の判定を行った。(1級H27)


28 保有水平耐力を増分解析により計算する際に、各階に作用する外力分布を、地震層せ
   ん断力係数の建築物の高さ方向の分布を表す係数Aiに基づいて設定した。(1級H27)


29 柱及び梁の大部分が鉄骨鉄筋コンクリート構造の階の構造特性係数Dsは、鉄筋コンク
   リート構造の場合の数値から0.05以内の数値を減じた数値とすることができる。
  (1級H17)


30 SRC造において、構造特性係数Dsの算定に当たって、耐力壁の想定される破壊モード
   がせん断破壊以外であったので、その耐力壁の種別をWAとした。(1級H19,H24)


31 鉄筋コンクリート造の建築物において、保有水平耐力を大きくするために耐力壁を多
   く配置すると、必要保有水平耐力も大きくなる場合がある。(1級H25)


32 構造特性係数Ds は、建築物の振動に関する減衰性及び各階の靱性に応じて、建築物
   に求められる必要保有水平耐力を低減する係数である。(1級R05)



□ 柱・梁・接合部のせん断に対する設計(1級)
1 柱断面の長期許容せん断力の計算において、コンクリートの許容せん断力に帯筋によ
   る効果を加算した。(1級H19)


2 純ラーメン部分の柱梁接合部内において、柱梁接合部のせん断強度を高めるために、
   帯筋量を増やした。(1級H21)


3 純ラーメン部分の柱梁接合部内において、帯筋量を増やすことは、柱梁接合部のせん
   断強度を高める効果が大きい。(1級H19)


4 一般に、柱部材に作用する軸方向の圧縮力が大きいほど、せん断耐力は大きくなり、
   靭性は低下する。(1級H22)


5 一般に、柱部材の内法寸法が短いほど、せん断耐力は大きくなり、靭性は低下する。
   (1級H22)


6 一般に、柱部材の引張鉄筋が多いほど、曲げ耐力は大きくなり、靭性能は向上する。
  (1級H22)


7 柱梁接合部のせん断耐力は、一般に、柱に取り付く梁の幅を大きくすると大きくなり。
  (1級H30)


8 柱及び梁の許容せん断力の算出において、主筋はせん断力を負担しないものとした。
  (1級H24)


9 曲げ降伏する梁は、両端が曲げ降伏する場合におけるせん断力に対する梁のせん断強
   度の比(せん断余裕度)が大きい方が、曲げ降伏後のせん断破壊が生じにくいので、
   一般に、靭性は高い。(1級H24)


10 曲げ降伏する梁部材について、曲げ降伏後のせん断破壊を避けるために、曲げ強度に
   対するせん断強度の比を大きくした。(1級H21)


11 曲げ降伏する大梁の靭性を高めるために、コンクリートの圧縮強度に対する大梁の
   せん断応力度の比を小さくした。(1級H26)


12 曲げ降伏する梁部材の靭性を高めるために、梁せい及び引張側の鉄筋量を変えるこ
   となく、梁幅を大きくした。(1級H28,R04)


13 曲げ降伏する柱部材の曲げ降伏後のせん断破壊を防止するために、曲げ強度に対する
   せん断強度の比を大きくした。(1級H28)


14 梁のせん断強度を大きくするために、あばら筋量を増やした。(1級H29)

15 曲げ降伏する梁の靭性を高めるために、コンクリートの設計基準強度に対するせん断
   応力度の比を大きくした。(1級H29)


16 柱のせん断強度を大きくするために、設計基準強度がより高いコンクリートを採用し
   た。(1級H29)


17 柱及び梁の短期許容せん断力の算定において、主筋はせん断力を負担しないものとし
   て計算を行った。(1級H29)


18 柱梁接合部の設計用せん断力は、取り付く梁が曲げ降伏する場合、曲げ降伏する梁の
   引張鉄筋量を増やすと大きくなる。(1級R01


19 柱梁接合部の許容せん断力は、柱梁接合部の帯筋量を増やすと大きくなる。(1級R01)

20 柱梁接合部の許容せん断力は、コンクリートの設計基準強度を高くすると大きくなる。
  (1級R01)


21 柱の長期許容せん断力の計算においては、帯筋の効果を考慮しなかった。(1級R02)

22 梁の短期許容せん断力の計算においては、有効せいに対するせん断スパンの比による
   割増しを考慮した。(1級R02,R05)


23 梁は、貫通孔を設けることにより、一般に、せん断耐力が小さくなる。(1級R02)

24 柱梁接合部は、取り付く梁の主筋量が多くなるほど、一般に、せん断耐力が大きくな
   る。(1級R02)


25 柱は、作用する軸方向圧縮力が大きいほど、一般に、塑性変形能力が低下する。
  (1級R02)


26 柱部材は、同じ断面の場合、一般に、内法高さが小さいほど、せん断耐力が大きくな
   り、靭性は低下する。(1級R03)


27 柱梁接合部のせん断終局耐力は、一般に、柱梁接合部のコンクリートの圧縮強度が大
   きくなると増大する。(1級R03)


28 梁の終局せん断強度を大きくするために、あばら筋の量を増やした。(1級H25)

29 耐力壁の終局せん断強度を大きくするために、コンクリートの圧縮強度を大きくした。
  (1級H25,H26)


30 柱の終局せん断耐力を増すために、コンクリートの圧縮強度を大きくした。(1級H26)

31 柱梁接合部の終局せん断耐力を増すために、コンクリートの圧縮強度を大きくした。
  (1級H26)


32 柱梁接合部のせん断耐力は、一般に、取り付く大梁の梁幅が大きいほど大きくなる。
  (1級H27,R04)


33 柱梁接合部のせん断耐力は、一般に、取り付く大梁の主筋量を増やすと大きくなる。
  (1級H27)


34 柱のせん断耐力は、一般に、柱に作用する軸方向圧縮力が大きいほど大きくなる。
  (1級H27)


35 柱のせん断耐力は、一般に、帯筋に降伏強度の高い高強度鉄筋を使用すると大きく
   なる。(1級H27)


36 柱部材の長期許容せん断力の計算において、帯筋や軸圧縮応力度の効果はないもの
   とした。(1級H28)


37 梁の短期許容せん断力の算定において、主筋のせん断力の負担を無視して計算を
   行った。(1級R03)


38 柱の短期許容せん断力の算定において、軸圧縮応力度の効果を無視して計算を
   行った。(1級R03)


39 耐力壁の短期許容せん断力を、「壁板の許容せん断力」と「側柱の許容せん断力」
   の和とした。(1級R04)


40 大梁のせん断終局耐力は、一般に、有効せいに対するせん断スパンの比が小さい
   ほど大きくなる。(1級R04)


41 柱のせん断終局耐力は、一般に、軸方向圧縮応力度が小さいほど大きくなる。
  (1級R04)


42    耐力壁の長期許容せん断力の計算において、壁の横筋による効果を考慮した。
  (1級R05)


43 両端部が曲げ降伏する梁では、断面が同じ場合、一般に、内法スパン長さが小さい
   ほど、靱性は低下する。(1級R05)


44 軸方向応力度が小さい柱では、断面が同じ場合、一般に、曲げ降伏する時点の平均
   せん断応力度が小さいほど、靱性は向上する。(1級R05)


45 耐力壁のせん断剛性を大きくするために、壁の厚さを大きくした。(1級H25)


□ 付着割裂破壊(1級)
1 異形鉄筋を主筋とする柱において、脆性的な破壊形式である付着割裂破壊を避けるた
   め、柱の断面の隅角部に径の大きい鉄筋を配置することが望ましい。(1級H15)


2 柱部材の脆性破壊である付着割裂破壊を避けるために、断面隅角部に細径の鉄筋を配
   置した。(1級H21)


3 柱の付着割裂破壊を防止するために、柱の断面の隅角部に太径の鉄筋を用いない配筋
   とした。(1級H20,H23)


4 コンクリートの付着割裂破壊を抑制するため、鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚
   さは、所定の数値以上となるようにする。(1級H25)


5 耐力壁は、一般に、付着割裂破壊が発生しにくいことから、付着割裂破壊の検討を省
   略した。(1級R01,R04)


6 柱の付着割裂破壊を防止するために、柱の引張鉄筋比を大きくした。(1級H26,R01)

7 主筋間のあきが大きくなると、付着割裂強度は小さくなる。(1級H29)

8 細径の主筋を用いる場合よりも、太径の主筋を用いる場合のほうが、断面の隅角部に
   付着割裂破壊を生じやすい。(1級H29)


9 付着割裂破壊に対する安全性の検討を行う場合、帯筋、あばら筋及び中子筋の効果を
   考慮して、付着割裂強度を算定してもよい。(1級H29)


10 太径の異形鉄筋を梁の主筋に使用したので、鉄筋のコンクリートに対する許容付着
   応力度を、かぶり厚さと鉄筋径の比に応じて低減した。(1級R02)


11 柱の付着割裂破壊を防止するために、柱の断面の隅角部の主筋には太径の鉄筋を用い
   ることとした。(1級R02)


12 太径の異形鉄筋を主筋に用いる柱では、曲げ降伏する場合、一般に、引張り鉄筋比
   が大きいほど、靱性は向上する。(1級R05)


**************************************************  
解説                                                                                    ​
RC造構造計画-2                                                                                    ​
□ 耐震設計(耐震ルート)(1級)                                                                               ​
耐震設計全般                                                                                    
① 一つの建築物でも、張間方向、桁行方向別に異なった耐震計算ルートを適用してもよいが、原則として、階ごとに異なるルートは適用できない

ルート1
① 耐震計算ルート1において、コンクリート設計基準強度(Fc)が18N/㎟以上の場合、割増係数αを用いて単位強度の割増(必要壁量・柱量の軽減)を行うことができる。

ルート2
① 耐震計算ルート2では、剛性率≧0.6、偏心率≦0.15、塔状比≦4の確認を行う。

ルート3
① 保有水平耐力は、建築物の一部又は全体が地震力によって崩壊メカニズムを形成するときに、各階の柱、耐力壁及び筋かいが負担する水平せん断力の和として求める。

② 塔状比が4を超える場合、保有水平耐力の確認を行い、杭の引抜き抵抗力や、地盤及び杭の圧縮耐力を計算し、地震力が作用したときに、建築物が転倒しないことを確認する。

③ 保有水平耐力の算定において、鋼材にJIS規格を使用する条件で、その材料強度の基準強度を1.1倍以下の範囲で割増することができる。ただし、せん断終局強度を計算する際には、せん断破壊に対する余裕を持たせるために割増は行わない

④ 柱・梁・耐力壁の塑性変形能力を確保するためには、崩壊形に達したときの各部材断面に生じる平均せん断応力度は小さい方ががいい。(かかるるせん断力が小さいほど、十分な曲げ変形ができる)

⑤ 保有水平耐力を増分解析により計算する際に、各階に想定する外力分布は、地震力の作用を近似した水平方向の外力分布に基づくものとし、原則として、Ai分布に基づく外力分布とする。

Dsの算定について
① 構造特性係数Dsは、建築物が崩壊機構を形成する際の応力を用いて算定する。

② 構造特性係数Dsは、必要保有水平耐力を求める際の構造に応じた低減係数。木造・鉄骨造・鉄骨鉄筋コンクリート造では、0.25~0.5以上鉄筋コンクリート造では、0.3~0.55以上。鉄骨鉄筋コンクリート造は鉄筋コンクリート造の場合の数値から0.05以内の数値を減じた数値とすることができる。

③ 鉄筋コンクリート構造の柱・梁について、せん断破壊・付着割裂破壊・圧縮破壊・その他の構造耐力上支障のある急激な耐力低下のおそれがある破壊の場合は、部材種別はFDとする。

④ 鉄筋コンクリート構造の耐力壁の算定については、せん断破壊その他の構造耐力上支障のある急激な耐力の低下のおそれのある破壊の場合は、部材種別はWDとする。

⑤ 鉄骨鉄筋コンクリート構造の耐力壁の部材種別は、せん断破壊するものはWC、それ以外はWAとする。

⑥ 架構に対する筋かい又は耐力壁の水平力分担率(βu)が小さいほど(靭性型となりせん断破壊しにくい)、Dsは小さくなる

⑦ 柱の引張鉄筋比(pt)が小さい(付着割裂破壊しにくい)ほど、Dsは小さくなる

⑧ 層全体の水平耐力に対する靭性が大きい部材の水平耐力の割合が大きい(靭性が小さい(脆性破壊しやすい)部材の負担が減る)ほど、Dsは小さくなる

⑨ 柱の軸方向応力が小さい(圧縮破壊しにくい)ほど、Dsは小さくなる

⑩ 柱の内法高さ/柱せいが大きい(長柱)ほど、Dsは小さくなる

⑪ 柱、梁、耐力壁の崩壊時の平均せん断応力度(τu)が小さい(せん断破壊しにくい)ほど、Dsが小さくなる

⑫ コンクリートの設計基準強度Fcが大きいほど、Dsは小さくなる

⑬ コンクリートの設計基準強度(Fc)に対する平均せん断力(τu)が小さいほど、Dsは小さくなる

⑭ Ds算定時の柱及び梁部材をFAとにするには柱の内法高さ/柱の幅(ho/D≧2.5)柱の軸応力度/コンクリートの設計基準強度(σo/Fc≦0.35)引張鉄筋比(pt≦0.8)平均せん応力度/コンクリート設計基準強度(τu/Fc≦0.1)

⑮ Ds算定時の壁式構造以外の耐力壁をWAとするには、平均せん応力度/コンクリート設計基準強度(τu/Fc≦0.2)。壁式構造の耐力壁をWAとするには、平均せん応力度/コンクリート設計基準強度(τu/Fc≦0.1)

設計用せん断力の割増
① 耐震計算ルート1の場合、柱、梁の設計用せん断力は1.5倍以上、耐力壁は2.0倍以上、一次設計用地震力より割増しして計算する。地震力によって生じるせん断力を割増した設計用せん断力が、許容せん断力を超えないことを確かめる

② 耐震計算ルート2-1、2-2では、柱、梁及び耐震壁の地震力によって生じるせん断力の割増(いずれも2.0倍以上)を行い、許容せん断力を超えないことを確かめる。

③ 耐震計算ルート3では、両端ヒンジとなる柱が1.1倍以上、それ以外の柱は1.25倍以上、両端ヒンジとなる梁は1.1倍以上、それ以外の梁は1.2倍以上設計用せん断力を割増して計算する。


□ 耐震設計(耐震ルート)(1級)
1 〇 耐震計算ルート1の場合、耐力壁は2.0倍以上、一次設計用地震力より割増しして計
     算する。  正しい


2 〇 耐震計算ルート1の場合、耐力壁は2.0倍以上、一次設計用地震力より割増しして計
     算する。  正しい


3 ×  耐震計算ルート2では、剛性率≧0.6、偏心率≦0.15、塔状比≦4の確認を行わなけ
     ればならない。  誤り


4 〇 構造特性係数Dsは、建築物が崩壊機構を形成する際の応力を用いて算定する。
    正しい


5 〇 保有水平耐力及び必要保有水平耐力を算出する際の構造特性係数Dsは、崩壊機構を
     形成するときの応力を用いて算定する。  正しい


6 〇 塔状比が4を超える場合、保有水平耐力の確認を行い、杭の引抜き抵抗力や、地盤
     及び杭の圧縮耐力を計算し、地震力が作用したときに、建築物が転倒しないことを
     確認する。  正しい


7 〇 保有水平耐力の算定において、曲げに関しては鋼材にJIS規格を使用する場合は、
     その材料強度の基準強度を1.1倍以下の範囲で割増することができる。 正しい


8 〇 耐震計算ルート1において、コンクリート設計基準強度(Fc)が18N/㎟以上の場合、
     割増係数αを用いて単位強度の割増(必要壁量・柱量の軽減)を行うことができる。 
     正しい


9 〇 耐震計算ルート2-1、2-2では、柱、梁及び耐震壁の地震力によって生じるせん断
     力の割増(いずれも2.0倍以上)を行い、許容せん断力を超えないことを確かめる。
    正しい


10 × 耐震計算ルート3では、両端ヒンジとなる梁は1.1倍以上、それ以外の梁は1.2倍
    以上設計用せん断力を割増して計算する。  誤り


11 〇 鉄筋コンクリート構造の柱・梁について、せん断破壊・付着割裂破壊・圧縮破壊
     等の場合は、部材種別はFDとする。  正しい


12 〇 一つの建築物でも、張り間方向、けた行方向に異なった耐震計算ルートを適用し
     てもよい。  正しい


13 × Ds算定時の柱及び梁部材をFAとにするには、平均せん応力度/コンクリート設計
     基準強度(τu/Fc≦0.1)を0.1以下とする。  誤り


14 〇 Ds算定時の壁式構造以外の耐力壁をWAとするには、平均せん応力度/コンクリー
     ト設計基準強度(τu/Fc≦0.2)を0.2以下とする。  正しい


15 〇 Ds算定時の壁式構造の耐力壁をWAとするには、平均せん応力度/コンクリート
     設計基準強度(τu/Fc≦0.1)を0.1以下とする。  正しい


16 〇 鉄筋コンクリート構造の耐力壁の算定については、せん断破壊その他の構造耐力
     上支障のある急激な耐力の低下のおそれのある破壊の場合は、部材種別はWDと
     する。  正しい


17 × 鉄筋コンクリート構造の柱・梁について、せん断破壊・付着割裂破壊・圧縮破壊
     等の場合は、部材種別はFDとする。  正しい


18 × 架構に対する筋かい又は耐力壁の水平力分担率(βu)が小さいほど、Dsは小さく
     なる。 大きくなると、Dsは大きくなる。  誤り


19 × 引張鉄筋比ptが大きいほど、付着割裂破壊が生じやすくなり靭性能は低下する。
     誤り


20 〇 せん断応力度が大きいほど変形能力は低下する。 正しい

21 〇 せん断応力度が大きいほど変形能力は低下する。 正しい

22 〇 架構に対する筋かい又は耐力壁の水平力分担率(βu)が小さいほど、Dsは小さ
     くなる。   正しい


23 〇 保有水平耐力を増分解析により計算する場合、各階に想定する外力分布は、地震
     力の作用を近似した水平方向の外力分布に基づくものとし、原則、Ai分布に基づ
     く外力分布とする。  正しい


24 〇 構造特性係数Dsは、建築物が崩壊機構を形成する際の応力を用いて算定する。 
     正しい


25 〇 保有水平耐力は、建築物の一部又は全体が地震力によって崩壊メカニズムを形
     成するときに、各階の柱、耐力壁及び筋かいが負担する水平せん断力の和とし
     て求める。  正しい


26 × 鉄筋コンクリート構造の柱・梁について、付着割裂破壊する場合は、部材種別
     はFDとする。  誤り


27 〇 部材種別及び構造特性係数Dsは、建築物が崩壊機構を形成する際の応力を用い
     て算定する。  正しい


28 〇 保有水平耐力を増分解析により計算する場合、各階に想定する外力分布は、地
     震力の作用を近似した水平方向の外力分布に基づくものとし、原則、Ai分布に
     基づく外力分布とする。  正しい


29 〇 Dsは、鉄骨鉄筋コンクリート造では0.25~0.5以上、鉄筋コンクリート造では
     0.3~0.55以上。鉄骨鉄筋コンクリート造は鉄筋コンクリート造の場合の数値
     から0.05以内の数値を減じた数値とすることができる。  正しい


30 〇 鉄骨鉄筋コンクリート構造の耐力壁の部材種別は、せん断破壊するものはWC、
     それ以外はWAとする。  正しい


31 〇 耐力壁を多く配置するとDs値が大きくなり、必要保有水平耐力も大きくなる。  
     正しい


32 〇 構造特性係数Dsは、必要保有水平耐力を求めるときの構造に応じた低減係数。 
     正しい



□ 柱・梁・接合部のせん断に対する設計(1級)
① 部材のせん断耐力(強度)は、基本的に、コンクリートの耐力とせん断補強筋の耐力との和で求めるが、一部、せん断補強筋の耐力を考慮しない場合がある(コンクリートは全ての場合において考慮する。コンクリート強度、断面積を上げる)。


② せん断の表
 


③ 柱梁接合部のせん断強度は、接合部の形状、コンクリートの許容せん断応力度、接合部の有効幅及び柱せいで決まる。鉄筋(帯筋・主筋)は影響しない。柱梁接合部のせん断強度に、梁の幅は影響するが、梁のせいは関係ない

④ 柱梁接合部の設計用せん断力は、取り付く梁が曲げ降伏する場合、曲げ降伏する梁の引張鉄筋量を増やすと大きくなる。(曲げ耐力が上がるので、掛かるせん断力も大きくなる)

⑤ 柱の靭性は、軸圧縮力が増大するほど低下する(圧縮破壊しやすくなる)。地震時に曲げモーメントが増大するおそれがある場合は、短期軸圧縮力を柱の全断面積で除した値を1/3Fc以下とすることが望ましい。

⑥ 腰壁や垂れ壁のついた柱は、短柱となり、他の柱よりも早く、曲げ降伏の前にせん断破壊してしまう可能性が高くなる。せん断破壊は、靭性に乏しい(粘り強さに欠ける)性状となるので、十分なせん断補強が必要である。袖壁によっても脆性破壊が生じやすくなる場合がある。                                                                                
⑦ 柱の引張鉄筋が多い(引張鉄筋比ptが大きい)ほど、また、隅角部に太い鉄筋を配置した場合、主筋間のあきが小さくなったり、かぶり厚さふが小さくなるため、付着割裂破壊が生じやすくなる(付着割裂強度は小さくなる)靭性能は低下する。 柱・梁の主筋はせん断力を負担しない。                                                                                
⑧ 曲げ降伏する梁は、曲げ降伏後のせん断破壊を避けるために、1)曲げ強度対するせん断強度の比を大きくする、 2)コンクリートの圧縮強度に対するせん断応力度の比(τ/Fc)を小さくする、 3)せん断力に対するせん断強度の比をを大きくする。

⑨ せん断スパン比(シアスパン比)が小さいほど、コンクリートの許容せん断応力度を割増することができる。せん断スパン比(M/Qd)とは、スパンと部材の有効せいとの関係(有効せいに対するせん断スパンの比)、せん断スパン比が小さいとは、梁せいが大きくスパンが短い形状となり、見かけのせん断耐力が大きくなる。

⑩ せん断耐力(強度)を計算する場合、軸方向応力度を考慮するのは、柱及び耐力壁の終局せん断耐力のみである。長期及び短期の許容せん断力は、軸方向応力度を考慮しない

⑪ 耐力壁の短期許容せん断力は、壁板の許容せん断力+側柱の許容せん断力の和とすることができる。

⑫ 言葉の意味(定義)を確認する!  ~に対する~の比の文章は分数にして考える!
   ・ せん断力、せん断応力、せん断応力度はかかる力。 
 ・ せん断強度、許容せん断力はかかるせん断力を支える力

 
 ・ せん断力に対するせん断強度の比 = せん断強度(支える力)/せん断力(かかる力)
   は大きい方がせん断強度が大きくなり、せん断破壊しにくい。

 
 ・ 曲げ強度に対するせん断強度の比 = せん断強度(支える力)/曲げ強度(支える力)
   は大きい方がせん断強度が大きくなり、せん断破壊しにくい。


 ・ コンクリートの圧縮強度(設計基準強度)に対するせん断応力度の比 = 
   せん断応力度(かかる力)/コンクリートの圧縮強度(支える力) 
   は小さい方が靭性が高く、せん断破壊しにくい。



□ 柱・梁・接合部のせん断に対する設計(1級)
1 × 柱の長期はコンクリートの耐力(C)のみ、せん断補強筋(R)は効果ない。誤り

2 × 柱梁接合部はコンクリートの耐力(C)のみ、せん断補強筋(R)は効果ない。誤り

3 × 柱梁接合部はコンクリートの耐力(C)のみ、せん断補強筋(R)は効果ない。誤り

4 〇 柱の軸圧縮力が増大するほどせん断耐力は大きくなるが、靭性は低下する(圧縮破
     壊しやすくなる)。  正しい


5 〇 柱の内法寸法が短いほど短柱となり一時せん断耐力は上がるが、靭性は低下しせん
    断破壊しやすくなる。  正しい


6 × 引張鉄筋が多いと、付着割裂破壊を起こしやすくなり靭性能は低下する。 誤り

7 〇 柱梁接合部のせん断耐力は、接合部の形状、コンクリートの許容せん断応力度、接
     合部の有効幅及び柱せいで決まる。梁幅を大きくすると接合部の有効幅が大きくな
     りせん断耐力も上がる。  正しい


8 〇 柱及び梁の主筋は曲げ応力を負担するが、せん断は力は負担しない。  正しい

9 〇 せん断力に対するせん断強度の比が大きいほどせん断破壊が生じにくくなり、靭性
     が高くなる。  正しい


10 〇 曲げ強度に対するせん断強度の比が大きいほど、靭性が上がりせん断破壊を生じ
     にくくなる。  正しい


11 〇 コンクリートの圧縮強度に対する大梁のせん断応力度の比(τ/Fc)が小さいほど、
     せん断破壊が生じにくくなり靭性が高くなる。  正しい


12 〇 梁幅を大きくすることは、梁の断面積が増えコンクリートの耐力増加につながり、
     せん断強度が上がり靭性が高くなる。  正しい


13 〇 曲げ強度に対するせん断強度の比が大きいほど、靭性が上がりせん断破壊を生じ
     にくくなる。  正しい


14 〇 梁のせん断強度は、コンクリートの耐力(C)+せん断補強筋(R)で決まる。  
     正しい


15 × コンクリートの圧縮強度に対するせん断応力度の比(τ/Fc)が小さいほど、せん
     断破壊が生じにくくなり靭性が高くなる。  誤り


16 〇 コンクリートの耐力を上げることは、せん断強度の向上につながる。  正しい

17 〇 柱及び梁の主筋は、曲げ応力を負担しせん断応力は負担しない。  正しい

18 〇 梁の引張鉄筋を増やすと曲げに対して強くなり、許容曲げモーメントが大きくな
     る。許容曲げモーメントが大きくなれば、Q=M/ℓよりかかるせん断力も多くな
     る。  正しい


19 × 柱梁接合部はコンクリートの耐力(C)のみ、せん断補強筋(R)は効果ない。誤り

20 〇 柱梁接合部はせん断耐力は、コンクリートの耐力(C)で決まり、設計基準強を高
     くすると大きくなる。  正しい


21 〇 柱の長期許容せん断力はコンクリートの耐力(C)のみで決まり、せん断補強筋
    (R)は効果ない。  正しい


22 〇 せん断スパン比が小さいほど、コンクリートの許容せん断応力度を割増すること
     ができる。せん断スパン比が小さいと、梁せいが大きくスパンが短い形状となり、
             見かけのせん断耐力が大きくなる。  正しい


23 〇 貫通孔を設けると断面が小さくなりコンクリートの耐力が減少し、せん断耐力が
     小さくなる。  正しい


24 × 主筋はせん断力を負担しない。  誤り

25 〇 柱の軸方向力が大きくなると、全体が固くなり塑性変形能力が低化する。正しい

26 〇 柱の内法寸法が短いほど短柱となり一時的にせん断耐力は上がるが、靭性は低下
     しせん断破壊しやすくなる。  正しい


27 〇 柱梁接合部はせん断耐力は、コンクリートの耐力(C)で決まり、圧縮準強を高
     くすると大きくなる。  正しい


28 〇 梁の終局せん断強度は、コンクリートの耐力(C)とせん断補強筋の耐力(R)
     で決まる。  正しい


29 〇 耐力壁の終局せん断強度は、コンクリートの耐力(C)とせん断補強筋の耐力
     (R)で決まる。  正しい


30 〇 柱の終局せん断強度は、コンクリートの耐力(C)とせん断補強筋の耐力(R)
     で決まる。  正しい


31 〇 柱梁接合部の終局せん断耐力は、コンクリートの耐力(C)で決まり、圧縮準強
     を高くすると大きくなる。  正しい


32 〇 柱梁接合部のせん断耐力は、接合部の形状、コンクリートの許容せん断応力度、
     接合部の有効幅及び柱せいで決まる。梁幅を大きくすると接合部の有効幅が大き
     くなりせん断耐力も上がる。  正しい


33 × 主筋はせん断力を負担しない。  誤り

34 〇 柱の軸方向圧縮力が大きくなると、全体が固くなりせん断耐力も上がる。ただし
     塑性変形能力が低化し、せん断破壊しやすくなる。  正しい


35 〇 柱のせん断耐力は、短期と終局に関してはコンクリートの耐力(C)+せん断補
     強筋の耐力(R)であり、帯筋の強度を上げると大きくなる。  正しい


36 〇 柱の長期せん断耐力は、コンクリートの耐力(C)で決まり、帯筋の効果は考慮し
     ない。軸圧縮応力度を考慮するのは柱及び耐力壁の終局せん断力のみ、長期・短期
     では考慮しない。  正しい


37 〇 主筋はせん断力を負担しない。  正しい

38 〇 軸圧縮応力度を考慮するのは柱及び耐力壁の終局せん断力のみ、長期・短期では考
     慮しない。  正しい


39 〇 耐力壁の短期許容せん断力は、「壁材に含まれる壁板1枚が負担できる許容せん断
     力」と「壁部材に含まれる柱1本が負担できる許容せん断力」の和とすることがで
     きる。  正しい


40 〇 せん断スパン比が小さいほど、コンクリートの許容せん断応力度を割増することが
     でき、せん断終局耐力は大きくなる。  正しい


41 × 柱の終局せん断強度は、軸方向圧縮力の効果を考慮し、軸方向圧縮力が大きくなる
     ほど大きくなる。  誤り


42 × 耐力壁の長期許容せん断力は、コンクリートの耐力(C)のみ、鉄筋(R)による効
    果は考慮しない。  誤り


43 〇 内法スパン長さが小さい(せん断スパン比が小さい)ほど短梁となり、変形能力は
     低下する。  正しい


44 〇 柱においては、せん断応力度が小さい(かかる力が小さい)ほど、変形能力は向上
     する。  正しい


45 〇 コンクリートの耐力(C)を上げる(壁厚を大きくする)ことは、せん断強度
    (剛性)を大きくする。  正しい



□ 付着割裂破壊(1級)
1 × 隅角部に太い鉄筋を配置した場合、主筋間のあきが小さくなったり、かぶり厚さ
    が小さくなるため、付着割裂破壊が生じやすくなる。  誤り


2 〇 隅角部に太い鉄筋を配置した場合、付着割裂破壊が生じやすくなるため、細径の
     鉄筋を配置することは付着割裂破壊の防止につながる。  正しい


3 〇 隅角部に太い鉄筋を配置した場合、付着割裂破壊が生じやすくなるため、太径を
     用いないことは付着割裂破壊の防止につながる。  正しい


4 〇 かぶり厚さ不足が付着割裂破壊につながるため、所定の数値以上かぶりをとるこ
     とは付着割裂破壊の防止につながる。  正しい


5 〇 耐力壁は、一般に、付着割裂破壊を発症しにくいので、付着割裂破壊の検討を省
     略することができる。  正しい


6 × 引張鉄筋比を大きくすることは、主筋間のあきが小さくなり付着割裂破壊が生じ
     やすくなる。  誤り


7 × 主筋間の空きが大きくなると、付着割裂強度は大きくなる。  誤り

8 〇 隅角部に太径の鉄筋を用いることは、付着割裂破壊を生じやすくなる。 正しい

9 〇 付着割裂破壊に対する安全性の検討を行う場合、横補強筋(帯筋、あばら筋、中
     子筋)の影響を考慮して、付着割裂強度を算定することができる。  正しい


10 〇 太径の鉄筋を用いた場合は、付着割裂破壊が生じやすくなるので、かぶり厚さと
     鉄筋径の比に応じて付着割裂強度低減する。  正しい


11 × 隅角部に太い鉄筋を配置した場合、主筋間のあきが小さくなったり、かぶり厚さ
    が小さくなるため、付着割裂破壊が生じやすくなる。  誤り


12 × 引張鉄筋比を大きくすることは、主筋間のあきが小さくなり付着割裂破壊が生じ
    やすくなる。  誤り



今回は、RC造の構造計画一般から耐震設計・せん断破壊・付着割裂破壊についてまとめました。この部分はRC造では必ず出題されますが、とても解り辛い所です。国語の問題みたいに、言葉の定義や意味をしっかり理解してから確認してみてください!
ポイントは、
・DSは軟らかいほど小さくなる
・かかる力と支える力の関係
・せん断の表は必ず覚える


今日はこんな言葉です!
これからの人生で今日が一番若いんです。若い時にやっときゃ良かったじゃなく、今日が一番若い。だから今日できると思った事は今日始める。明日やればいいとか、そのうちになんて思っていると結局できないで終わってしまう事がほとんどです。(コシノジュンコ)     



​構造文章編第17回(RC造 構造計画-1)
構造-23
構造の問題は大きく構造力学(計算問題)と各種構造・建築材料(文章問題)に分かれます。ここでは、計算問題と文章問題を交互に紹介していきます。

構造(文章)17.RC造(構造計画-1)

今回はRC造の文章問題の中から、構造計画・部材の剛性の問題をまとめました。
(問題は、一部修正しているものもあります。)

​*************************************************** ​

​問題 ​

​RC造 構造計画-1 ​

□ 鉄筋コンクリート構造計画(2級)   ​

​​1  部材の曲げモーメントに対する断面算定においては、一般に、コンクリートの引張応
  力度は無視する。(2級H14,H19,H22,H23,H25,H27,H29,R01)


2  許容応力度設計において、圧縮力の働く部分では、鉄筋に対するコンクリートのかぶ
  り部分も圧縮力を負担するものとして設計する。(2級H17,H21,H24,H27)


3  部材の曲げ破壊は、脆性的な破壊であり、建築物の崩壊につながるおそれがあるので、
  せん断破壊よりも先行しないように設計する。(2級H27,R03)


4  部材の曲げモーメントに対する断面算定においては、一般に、コンクリートの引張応
  力度を考慮する必要がある。(2級R02,R04)


5  鉄筋コンクリート造部材の曲げモーメントに対する断面算定は、一般に、曲げ材の各
  断面が材の湾曲後も平面を保ち、コンクリートの圧縮応力度が中立軸からの距離に比
  例するとの仮定に基づいて行う。(2級R05)


6  鉄筋コンクリート構造においては、一般に、「梁又は柱の耐力」より「柱梁接合部の
  耐力」のほうが高くなるように設計する。(2級H22)


7  鉄筋コンクリート構造においては、偏心率を小さくするために、剛性の高い耐震壁を
  建築物外周にバランスよく配置する。(2級H22)


8  鉄筋コンクリート構造において、柱や梁に接続する袖壁、腰壁については非耐力壁と
  して考え、偏心率の算定に当たり、影響はないものとする。(2級H24,H28,R02)


9  鉄筋コンクリート造の建築物において、地震力に対して十分な量の耐力壁を設ける場
  合であっても、架構を構成する柱については、水平耐力の検討を行うことが必要であ
  る。(2級H25)


10 鉄筋コンクリート造の建築物は、一般に、鉄骨造や木造の建築物より単位床面積当た
  りの重量が大きいので、構造設計においては地震力より風圧力に対する検討が必要と
  なる。(2級H30)


11 鉄筋コンクリート造の建築物のピロティ階について、単独柱の上下端で曲げ降伏とな
  るように設計するとともに、ピロティ階の直上、直下の床スラブに十分な剛性と強度
  を確保した。(2級R01)


12 鉄筋コンクリート造のスラブなどにより床の一体性の確保が図られた剛床仮定のもと
  では、建築物の各層の地震力は、一般に、柱や耐震壁などの水平剛性に比例して負担
  される。(2級R04)


13 鉄筋コンクリート造の建築物において、ある階の耐震壁の壁量は、その上階の壁量と
  同等以上となるように考慮して配置する。(2級H14)


14 鉄筋コンクリートラーメン構造の耐震性の検討において、袖壁、腰壁の影響は無視す
  る。(2級H15,H22)


15 鉄筋コンクリート造の建築物において、柱と腰壁との間に耐震スリットを設けること
  は、柱の脆性破壊の防止に有効である。(2級H29)


16 鉄筋コンクリート構造において、地震力に対して十分な量の耐力壁を配置した場合、
  柱については鉛直荷重に対する耐力のみ確認すればよい。(2級H23)



□ 鉄筋コンクリート構造計画(1級)
1  柱及び梁の靭性を確保するために、部材がせん断破壊する以前に曲げ降伏するように
  設計した。(1級H17)


2  腰壁が取り付くことにより、柱が短柱となるのを防止するため、柱と腰壁の取り合い
  部に、十分なクリアランスを有する完全スリットを設けた。(1級H19)


3  許容応力度計算において、コンクリートのひび割れに伴う剛性低下を考慮して構造耐
  力上主要な部分に生ずる力を計算した。(1級H23)


4  地震時の変形に伴う建築物の損傷を軽減するために、靭性のみに期待せず強度を大き
  くした。(1級H25)


5  細長い平面形状の建築物としたので、地震時に床スラブに生ずる応力が過大にならな
  いように、張り間方向の耐力壁を外側のみに集中せず均等に配置した。(1級H25)


6  1階をピロティとしたので、地震時に1階に応力が集中しないように、1階の水平剛性
  を小さくした。(1級H25)


7  地震時に単独で抵抗できない屋外階段であったので、建築物本体と一体化し、建築物
  本体で屋外階段に作用する地震力に抵抗させた。(1級H25)


8  平面形状が細長い建築物において、短辺方向の両妻面にのみ耐力壁が配置されていたの
  で、剛床仮定に基づいた解析に加えて、床の変形を考慮した解析も行った。(1級H26)


9  コンクリートは圧縮力に強く引張力に弱いので、一般に、大きな軸圧縮力を受ける柱の
  ほうが、靭性は高い。(1級H24)


10 鉄筋コンクリートの単位体積重量の算出において、コンクリートの単位体積重量に鉄筋
  による重量増分として1kN/㎥を加えた。(1級H24)


11 鉄筋コンクリートラーメン構造の応力計算において、柱及び梁を線材に置換し、柱梁接
  合部の剛域を考慮した。(1級H27)


12 コンクリートのひび割れに伴う部材の剛性低下を考慮して、地震荷重時に構造耐力上主
  要な部分に生じる力を計算した。(1級H28)


13 建築物の耐震性は、一般に、強度と靭性によって評価され、靭性が低い場合には、強度
  を十分に大きくする必要がある。(1級R03)


14 構造設計に当たって、建築基準法を遵守して構造計算を行ったので、建築主の要求把握
  や目標とする性能の設定は省略した。(1級H24)


15 鉄筋コンクリート構造のコア壁を耐震要素とし、外周部を鉄骨造の骨組とした架構形式
  は、大スパン化による空間の有効利用に適している。(1級H29)


16 平面形状が細長い建築物の応力解析において、短辺方向に地震力を受ける場合には、床
  を剛と仮定しなかった。(1級H29)


17 外周部の骨組を鉄骨造とし、コア部分の壁を鉄筋コンクリート造とした混合構造形式は、
  一般に、外周部の骨組は主に水平力を負担する主要な構造要素とし、コア部分の壁は主
  に鉛直荷重を負担する構造形式である。(1級R05)


18 鉄筋コンクリート造で、地下部分も含めて別棟とするに当たって、保有水平耐力計算で
  用いる大地震時程度の荷重に対しては、簡便的に、それぞれのエキスパンションジョイ
  ントがある部分の高さをH とし、当該高さにおける間隔がH/50 以上であることを確か
  めた。(1級R05)


19 地下部分(1 階の床・梁を含む。)が一体で地上部分を別棟とするに当たって、1 階床
  スラブを一体の剛床と仮定したので、1 階床スラブでの局部的な地震力の伝わり方の検
  討は省略した。(1級R05)


20 水平力を受ける鉄筋コンクリート構造の柱は、軸方向圧縮力が大きくなるほど、変形能
   力が小さくなる。(1級H15,H27)


21 境界ばり(耐震壁に接続する梁)は、一般に、耐震壁の回転による基礎の浮き上がりを
   抑える効果がある。(1級H15)


22 鉄筋コンクリート構造の建築物において、柱・梁と同一構面内の腰壁や袖壁が、建築物
  の耐震性能を低下させる場合がある。(1級H17)


23 上下層で連続する耐力壁の全高さと幅の比(全高さ/幅)が大きい場合、耐力壁の頂部
  を剛性の高い梁で外周の柱とつなぐことによって、一般に、地震時にその耐力壁が負担
  する地震力の割合を高める効果がある。(1級H21)


24 鉄筋コンクリート造の建築物における垂れ壁や腰壁のついた柱は、垂れ壁や腰壁のつか
  ない同一構面内の柱と比べて、靭性が高いと判断した。(1級H23)


25 鉄筋コンクリート造の柱は、せん断補強筋量が規定値を満足する場合、主筋が多く入っ
  ているほど変形能力は大きい。(1級H23)


26 鉄筋コンクリート造の建築物で壁の多いものは、水平剛性及び水平耐力を大きくするこ
  とができるが、脆性的な壁のせん断破壊を生じやすい。(1級H24)


27 細長い連層耐力壁に接続する梁(境界梁)は、耐震壁の回転による基礎の浮き上がりを
  抑える効果がある。(1級H25,R04)


28 鉄筋コンクリート造の建築物において、柱及び梁と同一構面内に腰壁やそで壁がある場
  合、耐力は大きいが、脆性的な破壊を生じやすい。(1級H26)


29 鉄筋コンクリート造の低層建築物において、最上階から基礎まで連続していない壁であっ
  ても、力の流れを考慮した設計によって、その壁を耐力壁とみなすことができる。
  (1級H26)


30 鉄筋コンクリート部材の変形能力を大きくするために、コンクリート強度及びせん断補
  強筋量を変えることなく主筋量を増やした。(1級H27)


31 高強度鉄筋コンクリートや高強度鉄筋の実用化等により、高さ100mを超える鉄筋コン
  クリート造の建築物が建設されている。(1級H25,H30)


32 鉄筋コンクリート造の多層他スパンラーメン架構の建築物の1スパンに連層耐力壁を設
  ける場合、連層耐力壁の浮き上がりに対する抵抗力を高めるためには、架構内の中央部
  に設けるより、最外端部に設ける方が有効である。(1級H30)


33 1階にピロティ階を有する鉄筋コンクリート造建築物において、ピロティ階の独立柱の
  曲げ降伏に対する層崩壊を想定する場合、当該階については、地震入力エネルギーの集
  中を考慮した十分な保有水平耐力を確保する必要がある。(1級R03)


34 鉄筋コンクリート造の建築物の耐久性を向上させる手段として、コンクリートの設計基
  準強度を高くする方法、鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さを大きく設定する方法
  等がある。(1級R30)


35 鉄筋コンクリート造の建築物において、他の層と比べて剛性が低い層は、大地震時に大
  きな変形が集中する恐れがあるので、当該層の柱には十分な強度や人靭性を確保する必
  要がある。(1級H24)


36 建築物の耐火設計については、火災終了まで、建築物を崩壊・倒壊させないことを目標
  とする。(1級H28)


37 床の積載荷重や部材断面設計において、適度に余裕を持たせて設計することは、イニシ
  ャルコスト増となるが、一般に、建築物の寿命を延ばし、ライフサイクルコストの節減
  に結びつく。(1級H28)


38 平面が不整形な建築物をエキスパンションジョイントを用いて整形な建築物に分割する
  と、一般に、構造体の地震時の挙動が明確になるが、温度応力やコンクリートの乾燥収
  縮に対しては、不利になる。(1級H28)


39 建築物の耐震性を向上させる手段として、構造体の強度を大きくする方法、構造体の塑
  性変形能力を高める方法、建築物の上部構造を軽量化する方法がある。(1級H30)


40 建築物の機能性、安全性、耐久性の設計グレードを高く設定して、高品質を求めるのは
  必ずしもよい設計とはいえない。(1級R01)


41 建築物に作用する荷重及び外力には性質が異なるいろいろな種類があり、取り扱いが難
  しいので、法規及び規基準は、荷重及び外力の数値を扱いやすいように便宜的に提示し
  ている。(1級R01)


42 耐震構造の建築物は、極めて稀に発生する地震に対して、倒壊・崩壊しないことが求め
  られている。(1級H25)


43 建築物の基礎、主要構造部等に使用する木材、鋼材、コンクリートその他の建築材料と
  して国土交通大臣が定めるものは、「国土交通大臣が指定する日本産業規格又は日本農
  業規格に適合するもの」又は「国土交通大臣の認定を受けたもの」でなければならない。
  (1級H23)


44 地震力作用時における層間変形角の算定時において、耐力壁脚部における地盤の鉛直方
  向の変形が大きい場合、耐力壁脚部に鉛直バネを設けた検討を行った。(1級H21)


​□ 部材の剛性(1級)

1  一次設計の応力算定において、スラブ付き梁部材の曲げ剛性として、スラブの協力幅を
  考慮したT形断面部材の値を用いた。(1級H21)


2  柱部材の曲げ剛性の算定において、断面二次モーメントはコンクリート断面を用い、ヤ
  ング係数はコンクリートと鉄筋の平均値を用いた。(1級H21)


3  鉄筋コンクリート造の腰壁と柱の間に完全スリットを設けた場合であっても、梁剛性の
  算定に当たっては、腰壁部分が梁剛性に与える影響を考慮する。(1級H20)


4  柱の剛性評価において、腰壁と柱との接合部に完全スリットを設けたので、腰壁部分の
  影響を無視した。(1級H21)


5  垂れ壁や腰壁が付く柱が多かったので、当該柱や当該階の耐力を大きくして設計した。
  (1級H21)


6  柱の設計において、垂れ壁や腰壁のついた柱については、同一構面内の垂れ壁や腰壁の
  付かない柱より先に降伏するので、靭性能を持たせるようにした。(1級H21)


7  柱の曲げ剛性を大きくするために、引張強度の大きい主筋を用いた。(1級H25)

8  鉄筋コンクリート造の建築物の柱の剛性評価において、腰壁と柱とが接する部分に完全
  スリットを設ける場合は、腰壁部分の影響を無視してもよい。(1級H25)


9  鉄筋コンクリート造の建築物の腰壁と柱との間に完全スリットを設けることにより、柱
  の剛性評価において腰壁部分の影響を無視することができる。(1級H30)


10 鉄筋コンクリート造の腰壁付き梁の剛性は、腰壁と柱の間との間に完全スリットを設け
  た場合であっても、腰壁の影響を考慮する必要がある。(1級R01)


11 鉄筋コンクリート造の腰壁と柱の間に完全スリットを設けた場合には、梁剛性の算定に
  当たっては、腰 壁部分が梁剛性に与える影響を考慮しなくてよい。(1級R04)


12 柱及び梁の剛性の算出において、ヤング係数の小さなコンクリートを無視し、ヤング係
  数の大きな鉄筋の剛性を用いた。(1級H24)


13 鉄筋コンクリート造の腰壁と柱の間に完全スリットを設けた場合には、梁剛性の算定に
  当たっては、腰壁部分が梁剛性に与える影響を考慮しなくてよい。(1級R04)


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​解説 ​

​RC造構造計画-1 ​

​□ 鉄筋コンクリート構造計画 ​

① コンクリートの強度の大小関係は、圧縮>曲げ>引張である。コンクリートの引張強
  度は非常に小さく圧縮強度の1/10程度であり、構造設計では、許容引張応力度は無視
  する。一般に、圧縮強度が大きくなるほど、圧縮強度に対する引張強度の割合は小さく
  なる。


② 鉄筋コンクリート部材の圧縮力に倒する計算では、かぶり部分も含むコンクリート全断
  面積で検討する。


③ RC造建築物は、靭性破壊(曲げ破壊)を先行させるように計画にする脆性破壊(せん
  断破壊)は、変形を伴わず急激に壊れる脆い破壊で、建築物が倒壊する危険性があるが、
  靭性破壊は、粘りのある破壊で、建築物の急激な破壊を回避することが可能である。
  柱の変形変形能力を上げるには、せん断破壊させないことが重要でせん断補強筋を適切に
  入れること。主筋を多く入れても、付着割裂破壊につながり変形能力向上にはならない

④ 建築物は、強度又は靭性(粘り)を高めるようにする強度指向型が、靭性指向型かを
  決める。例えば、靭性に乏しい構造であっても、十分に強度を高めた強度指向型の設計
  にすることによって、耐震性の確保ができる


⑤ 鉄筋コンクリート造の建築物で壁の多いもの(同一構面内に腰壁や袖壁が多いもの等)
  、水平剛性及び水平耐力は大きくなるが、脆性的な破壊を生じやすい



⑥ 「柱・梁接合部」は、水平荷重時に大きなせん断力がかかる部分であり、大地震の際は、
  地震のエネルギーを吸収する重要な構造部位である。従って、「梁又は柱の耐力」より
  も「柱・梁接合部の耐力」の方が高くなるようにし、「梁又は柱」が「柱・梁接合部」
  よりも先に降伏するように設計する。


⑦ 地震力は、建築物の重さの中心である重心に作用し、床面の剛性(面内剛性)により、
  各柱や耐力壁に伝達され、剛心(各階の硬さの中心)によって地震力に抵抗する。重心
  と剛心の距離が大きいと、建築物はねじれ現象を起こしてしまうので、重心と剛心の距
  離は、出来るだけ小さくなるように計画する偏心率(Re)は、次式で求められる。

   偏心率の値が大きいほど、その階のねじれ変形の大きい部材に損傷が集中する危険性
   が高いことを示す。各階15/100(0.15)以下であることを確かめる。剛性の高い耐
   力壁を、建築物の外周にバランスよく配置すると偏心率を小さくすることができる。

⑧ 建築物は、地震力などの水平力を受け変形しようとするが、柱や壁はこれに抵抗する。
  この抵抗の度合いを剛性と言い、水平変形のしにくさ(かたさ)を表す。剛性率(Rs)
  は次式で求められる。

  剛性率の値が小さいほど、その階に損傷が集中する危険性が高いことを示す。各階
  について6/10(0.6)以上であることを確かめる。ある階の耐力壁の壁量は上階と
  同等以上であることが望ましい。特に、ピロティなどの壁のない(剛性の小さい)
  階は、その階だけ変形が大きくなり、破壊する層崩壊の危険性があるので柱の耐力
  (強度)、靭性(粘り)を大きくする。(必要保有水平耐力の割増を行う。)


⑨ 偏心率や剛性率の算定など、耐震性の検討をする場合、耐力壁だけでなく、袖壁、
  腰壁、垂れ壁などの非耐力壁の影響も考慮する必要がある。


⑩ 鉄筋コンクリート造においては、柱と梁で構成されるラーメンと、耐震壁の双方に
  耐力を分担させる設計とするので、仮に耐震壁が十分であっても、ラーメンにも水
  平力を分担させるようにする。


⑪ 地震時応力(地震層せん断力)は、建物重量に比例して大きくなるので単位重量の
  大きい鉄筋コンクリート造の建築物は、風圧力より地震力に対する検討が重要になる。



⑫ 床面や屋根面は、地震力や風圧力などの水平荷重を各階の柱や耐力壁に伝達する働き
  があるため、構造物の各部分が一体となっいて抵抗できるように、水平構面の剛性を
  高くするなど、面内剛性・強度が十分確保されている必要がある。剛床仮定の下では、
  同じ層の柱や壁の相対変位は等しくなるため、水平力(地震力)はそれぞれの水平剛
  性に比例して負担される。


⑬ 細長い平面形状の建築物の場合、地震時に床スラブに生ずる応力が過大とならないよ
  うに、張り間方向の耐力壁は均等に配置する。また、耐力壁が張り間方向の両妻面の
  みに配置され、剛床と仮定できない場合、中央部に大きな変形が生じ中央部の柱の負
  担せん断力が増すので、両妻面の耐力壁の負担せん断力は剛床と仮定した場合より小
  さくなる。


⑭ 応力・変形の算定は、原則部材の弾性剛性に基づいて行う。許容応力度計算において
  は、コンクリートのひび割れに伴う部材の剛性低下を考慮して、構造耐力上主要な部
  材に生ずる力を計算することができる。ただし、剛性を低下させて、剛性率、偏心率
  を目標
値におさめるようなことはしてはならない。



⑮ 鉄筋コンクリート柱は、軸方向圧縮力が大きいと、せん断耐力は大きくなるが、圧縮
  側コンクリートの破壊により、変形が小さいうちに急激な耐力低下を生じ、脆性破壊
  しやすくな
るため、靭性能は低下する。


⑯ 鉄筋コンクリート構造のコア壁を耐震要素とし、外周部を鉄骨構造の骨組みと架構構
  形式は、大スパン化による空間の有効利用に適している。この場合、外周部の鉄骨造
  は主に鉛直荷重を負担し、コア部分の壁は水平力を負担する。


⑰ エキスパンションジョイントにより分離された構造物は、地震時の衝突等による不具
  合を避けるためにクリアランスを設定する。許容応力度計算で用いる中地震程度の荷
  重(一次設計用地震力)により生じる変形に対しては、衝突による損傷が生じない事
  が求められる。また、保有水平耐力計算レベルの荷重(大地震時の地震力)に対して
  は、衝突による損傷想定した検討は要求されないが、衝突時の外壁等の落下や、屋外
  階段等の損傷など人命にかかわる可能性及び別棟相互の靭性能を損なわないための配
  慮が必要である。簡便的に、鉄筋コンクリート造では、エキスパンションジョイント
  のそれぞれの部分の高さをHとしたときの、当該高さにおける隣等間隔を、H/100以
  上とする方法がある。


⑱ 地下部分が一体で、地上部分をエキスパンションジョイントにより分離する場合、
 1. 地下部分の一次設計については、地下部分及びすべての地上部分を一体として検討
   する。この場合の地下部分の検討では、地上部分のルート1やルート2で必要とな
   る割増規定(S造のCo≧0.3など)は原則適用しなくてもよい。
 
 2. 地上部分がそれぞれ異なる方向の地震力を想定した検討を行う。その場合、2棟に
   挟まれた部分の1階床スラブには、局所的な応力集中などの地震力の伝わり方の検
   討を行う必要がある。


⑲ 連層耐力壁に対する注意点
 1. 連層耐力壁に接続する鉄筋コンクリート構造の大梁(境界梁)は、梁が曲げ降伏す
   る前にせん断破壊が起きないように、せん断補強筋量を多くする。


 2. 境界梁の曲げ耐力及びせん断耐力を大きくすると、地震時に連層耐力壁が転倒しに
   くくなり、耐力壁の負担せん断力は一般に大きくなる。境界梁は、耐力壁の回転に
   よる基礎の浮き上がりを抑える効果がある。

 3. 耐力壁の破壊形式(曲げ降伏、基礎浮き上がり、せん断破壊)は、面内方向の境界
   梁や面外方向の直交梁の押さえ効果を評価して決める。


 4. 連層耐力壁のように脚部に大きな転倒モーメントが想定される場合は、基礎の浮き
   上がりなどによって生じる回転変形を考慮して、壁脚部の固定条件を決める。

 
 5. 多スパンラーメン架構に連層耐力壁を設ける場合は、中央部に配置する方が有効で
   ある。

 
 6. 上下層で連続する耐力壁の全高さと幅の比(全高さ/幅)が大きい場合、耐力壁の頂
   部を剛性の高い梁で外周の柱と繋ぐことによって、地震時にその耐力壁が負担する地
   震力の割合を高める効果がある。


 7. 鉄筋コンクリート造の建築物の耐力壁脚部のような、地盤の鉛直方向の変形や基礎の
   浮き上がりが建築物に及ぼす影響が大きい場合には、地盤ばねを設けるなどして、そ
   の影響を考慮する。




□ 鉄筋コンクリート構造計画(2級)   ​

1  〇 コンクリートの引張強度は非常に小さく圧縮強度の1/10程度であり、構造設計では、
    許容引張応力度は無視する。  正しい


2  〇 鉄筋コンクリート部材の圧縮力に倒する計算では、かぶり部分も含むコンクリート
    全断面積で検討する。  正しい


3  × 曲げ破壊は靭性破壊であり、せん断破壊は脆性破壊である。部材は、せん断破壊よ
    りも曲げ破壊を先行するように計画する。  誤り


4  × コンクリートの引張強度は非常に小さく圧縮強度の1/10程度であり、構造設計で
    は、許容引張応力度は無視する。  誤り


5  〇 曲げ応力度は、曲げモーメントが最大となる最外縁の曲げ応力度を用いて算定する。
    正しい


6  〇 「梁又は柱の耐力」よりも「柱・梁接合部の耐力」の方が高くなるようにし、「梁
    又は柱」が「柱・梁接合部」よりも先に降伏するように設計する。  正しい


7  〇 剛性の高い耐力壁を、建築物の外周にバランスよく配置すると偏心率を小さくする
    ことができる。  正しい


8  × 偏心率や剛性率の算定など、耐震性の検討をする場合、耐力壁だけでなく、袖壁、
    腰壁、垂れ壁はどの非耐力壁の影響も考慮する必要がある。  誤り


9  〇 鉄筋コンクリート造においては、柱と梁で構成されるラーメンと、耐震壁の双方
    に耐力を分担させる設計とするので、仮に耐震壁が十分であっても、ラーメンに
    も水平力を分担させるようにする。 正しい


10 × 地震時応力(地震層せん断力)は、建物重量に比例して大きくなるので単位重量
    の大きい鉄筋コンクリート造の建築物は、風圧力より地震力に対する検討が重要
    になる。  誤り


11 〇 ピロティ階は、上下階の床スラブの剛性を上げることで荷重の適切な流れを確保
    し、せん断破壊を避け曲げ降伏するように設計する。  正しい


12 〇 スラブの水平構面の剛性が高いと、水平荷重を各階の柱や耐力壁の水平剛性に比
    例して負担することができる。  正しい


13 〇 剛性率の値が小さい階は損傷が集中する危険性が高くなるので、ある階の耐力壁
    の壁量は上階と同等以上であることが望ましい。  正しい


14 × 偏心率や剛性率の算定など、耐震性の検討をする場合、耐力壁だけでなく、袖壁、
    腰壁、垂れ壁などの非耐力壁の影響も考慮する必要がある。  誤り


15 〇 柱際にスリットを設けて柱全体の変形能力を上げることは、脆性破壊防止に有効
    である。  正しい


16 × 鉄筋コンクリート造においては、柱と梁で構成されるラーメンと、耐震壁の双方に
    耐力を分担させる設計とするので、仮に耐震壁が十分であっても、ラーメン(柱)
    にも水平力を分担させるようにする。 誤り



​□ 鉄筋コンクリート構造計画(1級)​  ​

1  〇 RC造建築物は、脆性破壊(せん断破壊)より靭性破壊(曲げ破壊)を先行させる
    ように計画にする。  正しい


2  〇 柱と腰壁との間にスリットを設けることにより、可撓長さを確保し柱全体の変形
    能力を上げ、脆性破壊防止に有効となる。  正しい


3  〇 許容応力度計算においては、コンクリートのひび割れに伴う部材の剛性低下を考
    慮して、構造耐力上主要な部材に生ずる力を計算することができる。  正しい


4  〇 靭性に乏しい構造であっても、十分に強度を高めた強度指向型の設計にすること
    によって、耐震性の確保ができる。  正しい


5  〇 細長い平面形状の建築物の場合、張り間方向の耐力壁は均等に配置することで、
    地震時に床スラブに生ずる応力が過大とならないようにすることができる。  
    正しい


6  × ピロティなどの壁のない(剛性の小さい)階は、その階だけ変形が大きくなり、
    破壊する層崩壊の危険性があるので柱の耐力(強度)、靭性(粘り)を大きく
    する。  誤り


7  〇 単独で抵抗できない場合は、建築物本体と一体化して地震力に抵抗させる。  
    正しい


8  〇 細長い形状の場合は、均等に耐力壁を入れることが望ましいが、妻側のみにし
    か耐力壁を入れられない場合は、中央部に大きな変形が生じ中央部の柱の負担
    せん断力が増すことを考慮して計画する  正しい


9  × 鉄筋コンクリート柱は、軸方向圧縮力が大きいと、圧縮側コンクリートの破壊に
    より、変形が小さいうちに急激な耐力低下を生じ、脆性破壊しやすくなるため、
    靭性能は低下する。   誤り


10 〇 鉄筋コンクリートの単位体積重量は、鉄筋の増分1KN/㎥を加算し、概ね24KN/㎥
    以上として算定する。  正しい


11 〇 外力を受ける構造物の応力解析では、柱・梁などの部材を線材で表し接合部は剛
    節として計算する。  正しい


12 〇 許容応力度計算においては、コンクリートのひび割れに伴う部材の剛性低下を考
    慮して、構造耐力上主要な部材に生ずる力を計算することができる。  正しい


13 〇 建築物は、強度又は靭性(粘り)を高めるようにする。靭性に乏しい構造であっ
    ても、十分に強度を高めた強度指向型の設計にすることによって、耐震性の確保
    ができる。  正しい


14 × 構造設計者は建築主の要求を十分把握し、目標とする性能を建築主と設定し、そ
    れに基づき設計しなければならない。  誤り


15 〇 鉄筋コンクリート構造のコア壁を耐震要素とし、外周部を鉄骨構造の骨組みとし
    た架構構形式は、外周骨組みとコア壁とは両端ピンの鉄骨梁で接合することによ
    り大スパン化を可能にしている。  正しい


16 〇 細長い形状の場合は、中央部に大きな変形が生じ中央部の柱の負担せん断力が増
    す。剛床と仮定しないことによりより安全側の設計となる。  正しい


17 × 外周部の鉄骨造は主に鉛直荷重を負担し、コア部分の壁は水平力を負担する。誤り

18 〇 保有水平耐力計算レベルの荷重に対しては、簡便的に、エキスパンションジョイン
    トのそれぞれの部分の高さをHとしたときの、当該高さにおける隣等間隔を、H/100
    以上とする方法がある。  正しい


19 × 2棟に挟まれた部分の1階床スラブには、局所的な応力集中などの地震力の伝わり方
    の検討を行う必要がある。  誤り


20 〇 鉄筋コンクリート柱は、軸方向圧縮力が大きいと、圧縮側コンクリートの破壊によ
    り、変形が小さいうちに急激な耐力低下を生じ、脆性破壊しやすくなるため、靭性
    能は低下する。 正しい


21 〇 境界梁は、耐力壁の回転を抑える効果があるので基礎の浮き上がりを抑える効果
    がある。  正しい


22 〇 偏心率や剛性率の算定など、耐震性の検討をする場合、耐力壁だけでなく、袖壁、
    腰壁、垂れ壁などの非耐力壁の影響も受ける。  正しい


23 〇 頂部を固定することにより変形を抑え、耐力壁が負担する地震力の割合を高める
    ことができる。  正しい


24 × 柱に、腰壁や垂れ壁が付くと可撓長さが短くなり短柱となる。靭性は低くなる。誤り

25 × 変形能力を上げるには、曲げ破壊する前にせん断破壊させないことが重要であり、
    主筋はせん断破壊には有効ではない。せん断補強筋を考慮する。  誤り


26 〇 壁の多い建築物は、強度指向であり靭性に乏しいのでせん断破壊を生じやすい。 
    正しい


27 〇 境界梁は、耐力壁の回転を抑える効果があるので基礎の浮き上がりを抑える効果
    がある。  正しい


28 〇 柱に、腰壁や垂れ壁が付くと可撓長さが短くなり短柱となり脆性破壊しやすくなる。 
    正しい


29 〇 上下連続していな壁でも適切に配置すれば、耐力壁とみなすことができる。正しい

30 × 変形能力を上げるには、曲げ破壊する前にせん断破壊させないことが重要であり、
    主筋はせん断破壊には有効ではない。せん断補強筋を考慮する。  誤り


31 〇 近年では、高強度のコンクリートや鉄筋により、高さ100mを超える鉄筋コンク
    リート構造の建築物が可能となっている。  正しい


32 × 多スパンラーメン架構に連層耐力壁を設ける場合は、中央部に配置する方が有効
    である。  誤り


33 〇 ピロティなどの壁のない(剛性の小さい)階は、その階だけ変形が大きくなり、
    破壊する層崩壊の危険性があるので柱の耐力(強度)、靭性(粘り)を大きくする。
    (必要保有水平耐力の割増を行う。)  正しい


34 〇 コンクリートの強度を高くする、かぶり厚さを厚くすることは、鉄筋コンクリート
    構造物の耐久性の向上につながる。  正しい


35 〇 ピロティなどの壁のない(剛性の小さい)階は、その階だけ変形が大きくなり、
    破壊する層崩壊の危険性があるので柱の耐力(強度)、靭性(粘り)を大きくする。
    (必要保有水平耐力の割増を行う。)  正しい


36 〇 火災時に短時間で建築物が崩壊・倒壊すると避難の安全性が確保できない。一定
    時間、崩壊・倒壊をさせないことが重要である。  正しい


37 〇 部材等に余裕をもって設計することは、耐久性の向上につながり結果として、ラ
    イフサイクルコストの節減に結びつく。過剰にならないように十分な検討が必要
    である。  正しい


38 × エキスパンションジョイントは、温度応力やコンクリートの乾燥収縮に対しても
    効果がある。  誤り


39 〇 耐震性の向上には、耐力の向上、靭性の向上、損傷集中の回避、地震入力の低減、
    などがある。上部構造の軽量化は、地震入力の低減につながる。  正しい


40 〇 設計グレードを上げて設計することは、耐久性の向上等につながるが、コストの
    上昇にもつながる。建築主の要求に応じたうえで十分な検討が必要である。正しい


41 〇 建築基準法により、荷重及び外力の数値を便宜的に提示されている。  正しい

42 〇 稀に生じる地震に対しては弾性領域にとどめ、損傷しないように設計する。極めて
    稀に生じる地震に対しては、塑性変形を許容し倒壊・崩壊を防ぎ人・物品の安全性
    を最低限確保する。  正しい


43 〇 建築基準法第37条に、指定建築材料は、日本産業規格、日本農林規格、国土交通
    大臣の認定を受けたものと規定されている。  正しい


44 〇 筋コンクリート造の建築物の耐力壁脚部のような、地盤の鉛直方向の変形や基礎の
    浮き上がりが建築物に及ぼす影響が大きい場合には、地盤ばねを設けるなどして、
    その影響を考慮する。  正しい



​​□ 部材の剛性 ​

① 梁に接続する床スラブやハンチ部分・腰壁・垂れ壁が部材に接する部分では、その剛性
  を考慮して剛性及び応力の算定を行う。スラブ付き梁、壁付き柱などの曲げ剛性は、ス
  ラブや壁等板部の協力幅を考慮したT形断面部材の幅を用いる



② 部材の曲げ剛性の算定において、断面二次モーメントは、コンクリート断面を用い、
  ング係数は、コンクリートの値を用いる。鉄筋は無視する。


③ 垂れ壁や腰壁により拘束されている柱を短柱という。短柱は、曲げ破壊より先に、せん
  断破壊する危険性があるので、柱際にスリットを設けて柱全体の変形能力を上げること
  や、帯筋を密に配置する等の措置が必要である。柱に腰壁・垂れ壁との間に
全スリッ

  トを設けると、柱の剛性評価においては腰壁・垂れ壁部分の影響は無視することができ
  るが、梁の剛性には関係ない



 

□ 部材の剛性(1級)

1  〇 スラブ付き梁、壁付き柱などの曲げ剛性は、スラブや壁等板部の協力幅を考慮した
    T形断面部材の幅を用いる。  正しい


2  × 部材の曲げ剛性の算定において、断面二次モーメントは、コンクリート断面を用い、
    ヤング係数は、コンクリートの値を用いる。鉄筋は無視する。  誤り


3  〇 柱に腰壁・垂れ壁との間に完全スリットを設けると、柱の剛性評価においては腰壁・
    垂れ壁部分の影響は無視することができるが、梁の剛性には関係ない。  正しい


4  〇 柱に腰壁・垂れ壁との間に完全スリットを設けると、柱の剛性評価においては腰壁・
    垂れ壁部分の影響は無視することができる。  正しい


5  〇 垂れ壁や腰壁が付く柱が多いと当該階全体の剛性が上がり、靭性は低下する。脆性
    破壊を防ぐために耐力を上げて対応する。  正しい


6  〇 短柱は脆性破壊しやすいので、腰壁・垂れ壁との間に完全スリットを設け可撓範囲
    を広げ靭性を持たせるようにする。  正しい


7  × 部材の曲げ剛性の算定において、断面二次モーメントは、コンクリート断面を用い、
    ヤング係数は、コンクリートの値を用いる。鉄筋は無視する。主筋は曲げ剛性には
    影響しない。  誤り


8  〇 柱に腰壁・垂れ壁との間に完全スリットを設けると、柱の剛性評価においては腰壁・
    垂れ壁部分の影響は無視することができる。  正しい


9  〇 柱に腰壁・垂れ壁との間に完全スリットを設けると、柱の剛性評価においては腰壁・
    垂れ壁部分の影響は無視することができる。  正しい


10 〇 柱に腰壁・垂れ壁との間に完全スリットを設けると、柱の剛性評価においては腰壁・
     垂れ壁部分の影響は無視することができるが、梁の剛性には関係ない。 正しい


11 × 柱に腰壁・垂れ壁との間に完全スリットを設けると、柱の剛性評価においては腰壁・ 
    垂れ壁部分の影響は無視することができるが、梁の剛性には関係ないので考慮しな
    ければならない。  誤り


12 × 部材の曲げ剛性の算定において、断面二次モーメントは、コンクリート断面を用い、
    ヤング係数は、コンクリートの値を用いる。鉄筋は無視する。  誤り


13 〇 柱に腰壁・垂れ壁との間に完全スリットを設けると、柱の剛性評価においては腰壁・
    垂れ壁部分の影響は無視することができるが、梁の剛性には関係ない。 正しい


 

今回は、RC造の構造計画一般から構造計画・部材の剛性についてまとめました。次回は、耐震設計についてまとめますが、今回・次回は特に一級ではよく出る所ですので確認してみてください!!


 

今日はこんな言葉です!

最初から恵まれすぎているより、足りないくらいのほうが、人生からより多くの喜びを引き出せる、ということもあります。成功する可能性はだれにでもあるの。ただ、必要な努力をするかしないかではないかしら。
(ターシャ・テューダー)

​構造文章編第16回(RC造 構造躯体)
​構造-22
構造の問題は大きく構造力学(計算問題)と各種構造・建築材料(文章問題)に分かれます。ここでは、計算問題と文章問題を交互に紹介していきます。

構造(文章)16.RC造(構造躯体)

今回はRC造の文章問題の中から、コンクリートの構造躯体(ひび割れ・かぶり・クリープ)の問題をまとめました。
(問題は、一部修正しているものもあります。)

​*********************************************

​問題

コンクリート構造躯体 

□ ひび割れ(2級)

​​​1  鉄筋コンクリート造の建築物に発生したコンクリートの「ひび割れの事例」と「主な
  原因」との組み合わせとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。(2級H16)



2  単位水量が大きくブリーディングが多いコンクリートは、一般に、コンクリートの打

  ち込み後、数時間の間に、水平鉄筋に沿った沈みひび割れを誘発することがある。
  (2級H29)

3  プラスティック収縮ひび割れは、コンクリートが固まる前に、コンクリートの表面が
      急激に乾燥することによって生じるひび割れであるk。(2級H25,H30,R03)


□ ひび割れ(1級)
​​​

​​​​​​1  鉄筋コンクリート造の建築物において、「躯体に発生したひび割れのパターンを示す
  図」と「その原因の説明」との組み合わせとして、最も不適当なものは、次のうちど
  れか。ただし、矢印は力が作用している方向を示すものとする。(1級H17)




2  鉄筋コンクリート造壁付き剛接架構において、図のように矢印の向きに水平力を受け
  るとき、構造部材に生じる斜めひび割れ性状として、最も不適当なものは、次のうち
  どれか。(1級H22)

  1 耐力壁に生じる斜めひび割れ「a」
  2 柱梁接合部に生じる斜めひび割れ「b」
  3 梁部材に生じる斜めひび割れ「c」
  4 柱部材に生じる斜めひび割れ「d」

3  鉄筋コンクリート造の建築物において、図のような向きの鉛直荷重又は水平荷重を受け
  るときのひび割れ性状として、最も不適当なものは、次のうちどれか。(1級H25)


4  鉄筋コンクリート造の建築物において、「躯体に発生したコンクリートのひび割れの状況
  を示す図」と「その原因の説明」として、最も不適当なものは、次のうちどれか。
  (1級H29)



5  鉄筋コンクリート造の建築物において、「躯体に発生したコンクリートのひび割れの
  状況を示す図」と「その説明」として、最も不適当なものは、次のうちどれか。
  (1級R02)



6  地震時に水平力を受けるラーメン架構の柱の曲げひび割れは、一般に、柱頭及び柱脚
  に発生しやすい。(1級H30)


​□ かぶり(2級)​ ​​​​​

1  コンクリートのかぶり部分は、鉄筋の腐食及び火災時火熱による鉄筋の耐力低下など
  を防ぎ、部材に耐久性と耐火性を与える。(2級H15)


2  鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さは、部材の耐久性に影響するが、部材の強度
  には影響しない。(2級H20)



​​□ かぶり(1級) ​

1  鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さについては、鉄筋の耐火被覆、コンクリート
  の中性化速度、主筋の応力伝達機構等を考慮して決定した。(1級H17)


2  鉄筋のかぶり厚さの最小値は、主筋の応力伝達のためだけではなく、鉄筋コンクリート
  部材の耐久性・耐火性を考慮して定められている。(1級H27)


3  鉄筋コンクリート造の柱及び梁の主筋の継手に機械式継手を用いる場合、鉄筋径より
  継手の外径の方が大きくなるため、継手部に配置するせん断補強筋の外面から必要か
  ぶり厚さを確保しなければならない。(1級H30)



□ コンクリートのクリープ現象(2級)
1  梁においては、クリープによって、コンクリートの圧縮縁応力は減少し、圧縮鉄筋の
  応力は増加する。(2級H19)


2  梁においては、クリープによって、コンクリートの圧縮縁応力は増加し、圧縮鉄筋の
  応力は減少する。(2級H24)


3  クリープは、一定の外力が継続して作用したときに、時間の経過とともにひずみが増
  大する現象である。(2級H25,H29)


​​4  クリープとは、コンクリートが固まる前に、コンクリートの表面が急激に乾燥するこ
  とによって収縮し、ひび割れが生じる現象である。(2級H27)


□ コンクリートのクリープ現象(1級)

1  構造耐力上主要な部分である構造部材の変形又は振動により建築物の使用上の支障が
  起こらないことを確かめる場合、建築物に常時作用している荷重による床及び梁のた
  わみについては、クリープを考慮して検討する。(1級H15)


2  長期間の持続荷重によりクリープ変形が生じた場合、その荷重を取り除くと、コンク
  リートに生じた変形は荷重載荷前の状態に戻る。(1級H22)


3  梁部材のクリープによるたわみを減らすために、引張側の鉄筋量を変えることなく、
  圧縮側の鉄筋量を減らした。(1級H28,R04)


4  鉄筋コンクリート構造の梁において、圧縮側の鉄筋量を増やしてもクリープによるた
  わみを小さくする効果はない。(1級H24)


************************************************** ​

​解説 ​​

コンクリート構造躯体  ​

​□ ひび割れ ​

① コンクリートの打ち込み後、練り混ぜ水の一部が上面に向かって上昇する現象をブリー
  ディングと言う。この現象により、水平鉄筋に沿った沈みひび割れ(沈みき裂)を誘発
  する。


② 水和熱が大きい(大断面、単位セメント量が多い)と、コンクリート内外の温度差によ
  りひび割れが生じやすくなる。


③ 単位水量が大きいものは、乾燥収縮量が大きく、ひび割れしやすい。また、単位セメン
  ト量が大きく、単位骨材料が小さいものほど、乾燥収縮量が大きく、ひび割れしやすい。
  乾燥収縮によるひび割れは鉄筋に沿って起こる。


④ アルカリ骨材反応によるひび割れは、亀甲状を示す。

⑤ コンクリートが固まる前に、コンクリートの表面が急激に乾燥することにより生じる
  ひび割れを、プラスティック収縮ひび割れと言う。


⑥ 曲げひび割れ:曲げ変形の引張側に、材軸にほぼ直交方向に生じる。


⑦ せん断ひび割れ:せん断変形(ひし形)における短い対角線に沿って斜めに生じる


                                      

⑧ せん断ひび割れ以外の斜めひび割れ


⑨ その他のひび割れ


□ ひび割れ(2級)
1  1 〇 ブリーディングにより、水平鉄筋に沿った沈みひび割れ(沈みき裂)を
       誘発する。  正しい

  2 〇 大断面で水和熱が大きいと、コンクリート内外の温度差によりひび割れが
       生じやすくなる。  正しい

  3 〇 基礎の不動沈下によりせん断ひび割れが生じ、斜め45度方向にひびが入る。
       正しい

  4 × この事例は、かぶり不足による中性化が進行し、鉄筋の錆によるひび割れと
      考えられる。  誤り

  5 〇 亀甲状、網状のひび割れはアルカリ骨材反応によるひび割れの特徴である。
       柱や梁のように部材がある方向に拘束されている場合、拘束方向(材軸方向)
       のひび割れを生じる。  正しい


2 〇  ブリーディングにより、水平鉄筋に沿った沈みひび割れ(沈みき裂)を誘発する。 
    正しい


3 〇  コンクリートが固まる前に、コンクリートの表面が急激に乾燥することにより生
    じるひび割れを、プラスティック収縮ひび割れと言う。   正しい

​□ ひび割れ(1級)

1 2 鉛直荷重による梁のせん断ひび割れは、せん断変形で、対角線方向に引っ張られ、
    引張方向と直交する不尾項二ひびが入る。  正解2番


2 4 柱のせん断変形「d」部は、壁と同じ方向(右下がり)にひび割れが入る。  
    正解4番



3 2 曲げひび割れは、変形の引張側にひび割れが入る。  正解2番


4 2 底面から接地圧を受けた独立基礎フーチングのはね出し部分は、側端部を自由端と
   した片持梁のような曲げ変形を示す。この場合下側引張となり、曲げひび割れはフ
   ーチングの下端に生じる。  正解2番



5 1 せん断ひび割れは、せん断変形の対角線に対して直交方向に入る。左下がりの性状
   となる。  正解1番



6 〇 曲げひび割れは、部材の引張側に入るので、柱頭・柱脚が一番大きく引っ張られる。
 

​□ かぶり ​

① コンクリートのかぶり厚さは、鉄筋の表面とこれを覆うコンクリートの表面までの最短
  距離をいう。かぶり部分は鉄筋を錆や火災から保護し、耐久性防火性を高める
  また、部材の強度にも影響する


② コンクリートのかぶり厚さは鉄筋の耐火被覆コンクリートの中性加速度主筋の応
  力伝達機構等を考慮して決める。機械式継手の場合は、継手部に配置するせん断補強筋
  の外面から必要なかぶり厚さを確保する


□ かぶり(2級)

1 〇 かぶり部分は、鉄筋を錆や火災から保護し、耐久性、防火性を高める。また、部材
     の強度にも影響する。  正しい


2 × かぶり部分は、鉄筋を錆や火災から保護し、耐久性、防火性を高める。また、部材の
    強度にも影響する。  誤り



​​□ かぶり(1級) ​​

1 〇 コンクリートのかぶり厚さは、鉄筋の耐火被覆、コンクリートの中性加速度、主筋の
     応力伝達機構等を考慮して決める。  正しい


2 〇 コンクリートのかぶり厚さは、鉄筋の耐火被覆、コンクリートの中性加速度、主筋の
     応力伝達機構等を考慮して決める。  正しい


3 〇 機械式継手の場合は、継手部に配置するせん断補強筋の外面から必要なかぶり厚さを
     確保する。  正しい



□ コンクリートのクリープ現象
​① クリープとは、一定荷重の下で時間の経過とともにひずみが増大する現象を言う。クリー
  プによる変形は、荷重を取り除いても元には戻らない

② 梁の圧縮側断面においては、クリープによってコンクリートが縮もうとするため、クリー
  プしない圧縮鉄筋の応力が増加し、その分コンクリートの圧縮縁応力が減少する。圧縮側
  の鉄筋は、クリープによるたわみを小さくする効果がある


③ 一次設計における剛性の検討(変形又は振動によって建築物の使用上の支障が起こらない
  ことを確認する)は、固定荷重及び積載荷重(地震力算定用)による最大たわみに変形増
  大係数を乗じたものを部材の有効長さで除した値が1/250以下であることを確かめる。 
  変形増大係数は、クリープによる調整係数



​□ コンクリートのクリープ現象(2級)​

1 〇 梁の圧縮側断面においては、クリープによってコンクリートが縮もうとするため、
     クリープしない圧縮鉄筋の応力が増加し、その分コンクリートの圧縮縁応力が減少
    する。  正しい


2 × 梁の圧縮側断面においては、クリープによってコンクリートが縮もうとするため、
     クリープしない圧縮鉄筋の応力が増加し、その分コンクリートの圧縮縁応力が減少
     する。  誤り


3 〇 クリープとは、一定荷重の下で時間の経過とともにひずみが増大する現象を言う。
     正しい


4 × クリープとは、一定荷重の下で時間の経過とともにひずみが増大する現象を言う。  
     誤り  問題は、プラスティック収縮ひび割れの説明。


​□ コンクリートのクリープ現象(1級)
1 〇 使用上の支障が起こらないことを確かめる(剛性の検討)は、固定荷重と積載荷
     重により生ずるたわみに変形増大係数を乗じたものが部材の有効長さの1/250以下
     であることを確認する。変形増大係数は、クリープの調整係数である。 正しい


2 × クリープによる変形は、荷重を取り除いても元には戻らない。  誤り

3 × 圧縮側の鉄筋をクリープによるたわみを減少する効果がある。  誤り

4 × 圧縮側の鉄筋をクリープによるたわみを減少する効果がある。  誤り


今回は、RC造の躯体編からひび割れ・かぶり・クリープについてまとめました。次回は構造計画・耐震計画から各部材設計に入っていきます、これからがRC構造のメインです!

今日はこんな言葉です!
「これをしたい」「こうなりたい」という強い意志と情熱を持ち、自ら学びにいき、自ら仕事を取りにいき、自ら技術を習得しにいく。その姿勢がなければ成長には絶対に繋がらない。

(杉本 雄)
​​

構造文章編第15回(RC造 材料-3)


構造-22

構造の問題は大きく構造力学(計算問題)と各種構造・建築材料(文章問題)に分かれます。ここでは、計算問題と文章問題を交互に紹介していきます。

構造(文章)15.RC造(材料-3)

今回はRC造の文章問題の中から、コンクリートの材料系-3(セメント・骨材・調合等)の問題をまとめました。
(問題は、一部修正しているものもあります。)

​************************************************ ​

​​​問題
コンクリート 材料一般-3
​□ セメント・骨材・AE剤・練混ぜ水・膨張剤・混和材(2級)
1 AE剤の使用により、硬化後のコンクリートの耐久性は低下するが、早期に強度を発揮さ
  せることができる。(2級H15)

2 凝結遅延剤の使用により、コンクリートの硬化を遅くして、発熱量をおさえることがで
  きる。(2級H15)

3 減水剤の使用により、所定の流動性を得るのに必要なコンクリートの単位水量を減少さ
  せることができる。(2級H15)

4 膨張材を使用することにより、硬化後のコンクリートの乾燥収縮によるひび割れを低減
  させることができる。(2級H15,R02,R05)

5 流動化剤の使用により、フレッシュコンクリートの流動性を増大させることができる。
  (2級H15)

6 コンクリートにAE剤を使用したときの効果は、ブリーデイングが増大する。
  (2級H17)

7 コンクリートにAE剤を使用したときの効果は、ワーカビリティが良好になる。
  (2級H17)

8 コンクリートにAE剤を使用したときの効果は、凍結融解作用に対する抵抗性が大きく
  なる。(2級H17)

9 コンクリートにAE剤を使用したときの効果は、空気量が増大する。(2級H17)

10 コンクリートにAE剤を使用したときの効果は、単位水量を低減することができる。
  (2級H17)

11 早強ポルトランドセメントは、普通ポルトランドセメントに比べて、より細かい粉末
   で、水和熱が大きいので、早期に強度を発現する。(2級H18)

12 中庸熱ポルトランドセメントは、普通ポルトランドセメントに比べて、水和熱や乾燥
   収縮が小さく、ひび割れが生じにくい。(2級H18,H23)

13 セメントは、水和反応後、時間が経過して乾燥するにしたがって強度が増大する気硬
   性材料である。(2級H18,H30,R05)

14 骨材の粒径は、均一であるよりも、小さい粒径から大きな粒径までが混ざり合ってい
   るほうが望ましい。(2級H20)

15 A~Cのセメントを用いた一般的なコンクリートの初期強度(材齢7日程度までの硬化
   初期の過程における強度)の大小関係として、正しいものは、次のうちどれか。ただ
   し、呼び強度の条件は同一とする。(2級H21,H27)
    A:普通ポルトランドセメント
    B:早強ポルトランドセメント
    C:高炉セメントB種
      1 A>B>C
      2 B>A>C
      3 B>C>A
      4 C>A>B
      5 C>B>A

16 コンクリートに用いる細骨材及び粗骨材の粒径は、いずれもできるだけ均一なものが
   望ましい。(2級H23)

17 AE剤によりコンクリート中に連行された微小な独立した空気泡は、耐凍害性を増大さ
   せる。(2級H23)

18 計画共用期間の級が「超長期」の場合、スラッジ水は、コンクリートの練混ぜ水に用
   いてはならない。(2級H24)

19 ポルトランドセメントには、凝結時間を調整するためにせっこうが混合されている。
  (2級H24,H30,R05)

20 骨材に含まれる粘土塊や塩化物などは、コンクリートの耐久性を向上させる効果があ
   る。(2級H24)

21 高炉スラグ粗骨材は、溶鉱炉で銑鉄と同時に生成される溶融スラグを徐冷し、粒度を調
   整して製造されるものであり、普通骨材に含まれる。(2級H24,H28)

22 AE剤の使用により、コンクリート中に微細な独立した空気泡が連行され、耐凍害性を
   低下させる。(2級H24,R03)

23 フライアッシュを使用すると、一般に、コンクリートのワーカビリティーは良好になる
   が、中性化加速度は速くなる。(2級H23,R03)

24 高炉セメントB種は、普通ポルトランドセメントに比べて、アルカリ骨材反応抵抗性に
   優れている。(2級H23)

25 高炉セメントB種を用いたコンクリートは、圧縮強度が同程度の普通ポルトランドセメ
   ントを用いたコンクリートに比べて、長期の湿潤養生期間が必要となる。(2級H29)

26 高炉セメントB種を用いたコンクリートは、圧縮強度が同程度の普通ポルトランドセメ
   ントを用いたコンクリートに比べて、湿潤養生期間を短くすることができる。(2級R03)

27 再生骨材は、コンクリート構造物の解体等によって発生したコンクリート塊を、粉砕・
   分級等の処理を行い製造したコンクリート用骨材である。(2級H28)

28 軽量コンクリートは、骨材の一部又は全部に人工軽量骨材を用いたもので、一般に、単
   位容積質量が小さいコンクリートである。(2級H28)

29 高炉セメントB種は、普通ポルトランドセメントに比べて、アルカリシリカ反応に対す
   る抵抗性に優れている。(2級H30)

30 骨材の粒径は、均一であるよりも、小さな粒径から大きな粒径までが混ざり合ってる
   ほうが望ましい。(2級H30)

31 AE剤は、コンクリートの凍結融解作用に対する抵抗性を増大させ、耐久性も向上させ
   る。(2級H30)

32 フライアッシュを使用することにより、フレッシュコンクリートのワーカビリティーを
   良好にすることができる。(2級R02)

33 高炉スラグ微粉末を使用することにより、硬化後のコンクリートの水密性や化学抵抗性を
   向上させることができる。(2級R02,R05)

34 AE剤を使用することにより、コンクリートの凍結融解作用に対する抵抗性を大きくする
   ことができる。(2級R02)

35 実績率の小さい粗骨材を使用することにより、同一スランプを得るための単位水量を小
   さくすることができる。(2級R02)

36 セメントとそれを使用するコンクリートとの組み合わせとして、最も不適当なものは、
   次のうちどれか。(2級H26)
    1 早強ポルトランドセメント マスコンクリート
    2 低熱ポルトランドセメント 高強度コンクリート
    3 中庸熱ポルトランドセメント 高強度コンクリート
    4 フライアッシュセメントB種 マスコンクリート
    5 高炉セメントB 海水の作用を受けるコンクリート

37 高性能AE減水剤の使用により、単位水量を低減させるとともに、優れたスランプ保有性
   能を発揮させることができる。(2級H28)

38 減水剤の使用により、硬化後のコンクリートの耐久性は低下するが、早期にコンクリー
   トの強度を発揮させることができる。(2級H28)

39 収縮低減剤の使用により、硬化後のコンクリートの乾燥収縮及び収縮ひび割れを低減さ
   せることができる。(2級H28)

40 流動化剤を使用することにより、硬化後のコンクリートの強度や耐久性に影響を及ばさ
   ずに、打ち込み時のフレッシュコンクリートの流動性を増大させることができる。
  (2級H28,R05)

41 AE剤の使用により、フレッシュコンクリート中に微細な独立した空気泡が連行され、コ
   ンクリートのワーカビリティと耐凍害性を向上させることができる。(2級H28)


​□ セメント・骨材・AE剤・練混ぜ水・膨張剤・混和材(1級)
1 AE剤を用いたコンクリートは、微細な空気泡が生成されるので、凍結融解作用に対する
   抵抗性が増大し、耐久性も向上する。(1級H15)

2 セメントの粒子が大きいものほど、コンクリートの初期強度の発現が早くなる。
  (1級H21)

3 硬化課程におけるセメントの水和熱による膨張変形は、発熱量が大きく放射量が少
  ないほど大きい。(1級H22)

4 高炉スラグを利用した高炉セメントを構造体コンクリートに用いることは、再生品の
   利用によって環境に配慮した建築物を実現することにつながる。(1級H21、H30)

5 AE剤を用いたコンクリートは、凍結融解作用に対する抵抗性が増大し、耐久性も向
   上する。(1級H25)

6 高強度コンクリートの温度ひび割れの防止対策として、水和熱の小さい中庸熱ポルト
   ランドセメントを使用した。(1級H27)
7 凍結融解作用を受けるコンクリートの凍害対策として、AEコンクリートとし、空気量
   を4.5%とした。(1級H27)

8 計画共用期間の級が「超長期」のコンクリートの練り混ぜ水に、コンクリートの洗浄排
   水を処理して得られたスラッジ水を用いた。(1級H27)

9 AE剤を用いたコンクリートは、AE剤により連行された空気がコンクリート中で独立した
   無数の気泡となることから、凍結融解作用に対する抵抗性が増す。(1級H30)

10 コンクリートの初期の圧縮強度の発現は、一般に、セメントの粒子が細かいものほど早
  くなる。(1級H29)


□ コンクリートの調合 (2級)
1 表は、プレーンコンクリートの調合表の例であり、使用材料の絶対容積及び質量を記号
  で表したものである。この表によって求められる事項と計算式との組合わせとして、最も
  不適当なものは、次のうちどれか。(2級H14)


2 下記のプレーンコンクリートの調合表(使用材料の絶対容積及び質量を記号で表したも
   の)から求められる事項とその計算式との組合わせとして、最も不適当なものは、次の
   うちどれか。(2級H25)


3 表は、コンクリートの調合表の一部である。この表によって求められる事項と計算式と
   の組合わせとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。ただし、いずれの計算式も
  その計算結果は正しいものとする。(2級R01)


4 普通ポルトランドセメントを用いた普通コンクリートにおいて、計画共用期間の級が、
   短期・標準・長期の場合、単位水量を200kg/㎥とした。(2級H19)

5 普通ポルトランドセメントを用いた普通コンクリートにおいて、計画共用期間の級が、
   短期・標準・長期の場合、単位セメント量を300kg/㎥とした。(2級H19)

6 普通ポルトランドセメントを用いた普通コンクリートにおいて、計画共用期間の級が、
   短期・標準・長期の場合、水セメント比を60%とした。(2級H19)

7 普通ポルトランドセメントを用いた普通コンクリートにおいて、計画共用期間の級が、
   短期・標準・長期の場合、AE剤を用い空気量を4.5%とした。(2級H19)

8 普通ポルトランドセメントを用いた普通コンクリートにおいて、計画共用期間の級が、
   短期・標準・長期の場合、塩化物量は塩化物イオン量として0.2kg/㎥とした。
  (2級H19)

9 コンクリートの品質基準強度は、設計基準強度又は耐久設計基準強度のいずれか大きい
   方の値以上となる。(2級H16,H22)

10 コンクリートの設計基準強度は、その品質基準強度よりも大きい値とする。
  (2級H17,R01,R05)

11 コンクリートの調合設計における強度の大小関係は、調合強度>調合管理強度>設計基
   準強度となる。(2級H20)

12 コンクリートの調合設計における強度の大小関係は、品質基準強度>調合管理強度>
   調合強度である。(2級H23)

13 コンクリートの調合管理強度は、設計基準強度よりも小さい。(2級H26)

14 コンクリートの調合強度は、調合管理強度よりも大きい。(2級R01,R05)

15 コンクリートの耐久設計基準強度は、計画共用期間の級が「標準」の場合よりも「長期」
   の場合のほうが大きい。(2級R01)

16 コンクリートの耐久設計基準強度は、計画供用期間の級が「標準」の場合より「長期」
   の場合のほうが小さい。(2級R04)


 

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​​​​解説
​コンクリート材料一般-3
□ セメント・骨材・AE剤・練混ぜ水・膨張剤・混和材(2級)
① 早強ポルトランドセメントは普通ポルトランドセメントより、
   ①粒子が細かいので強度発現が早い 
   ②水和熱が大きい 
   ③緊急工事、冬季工事に適している

② 中庸熱ポルトランドセメントは普通ポルトランドセメントより、
   ①乾燥収縮が少ない 
   ②水和熱が小さい 
   ③マスコンクリート、高強度コンクリートに適している

③ 低熱ポルトランドセメントは普通ポルトランドセメントより、
   ①水和熱が小さい 
   ②マスコンクリート、高強度コンクリートに適している

④ 高炉セメントは、
   ①初期強度がやや小さい 
   ②強度発現が遅い(湿潤養生期間が長く必要) 
   ③水和熱が小さい 
   ④化学抵抗作用が大きい 
   ⑤アルカリ骨材反応抵抗性が大きい 
   ⑥マスコンクリート、酸類・海水・下水に接する工事に適している

⑤ フライアッシュセメントは、
   ①ワーカビリティ良好 
   ②水和熱が小さい 
   ③乾燥収縮が小さい 
   ④中性化速度が大きい(早い) 
   ⑤マスコンクリートに適している

⑥ シリカセメントは、
   ①化学抵抗性が大きい 
   ②水密性が大きい 
   ③マスコンクリート、酸類・海水・下水に接する工事に適している

⑦ 材齢7日程度までの初期強度の大小関係 
   早強ポルトランドセメント > 普通ポルトランドセメント >高炉セメントB > 中庸熱ポルトランドセメント
    > 低熱ポルトランドセメント

⑧ セメントは水と反応(水和反応)して硬化する水硬性であり、セメントに加えるせっ
  こうは、水を加えたときに瞬時に凝結(硬化)しないよう、時間調整のために加えら
  れている粒度が小さいほど、水和反応が早く起こり初期強度の発現が早くなる

⑨ セメントの水和熱による膨張変形は、発熱量が大きく放熱量が少ないほど大きい

⑩ 高炉スラグ粗骨材は、溶鉱炉(高炉)で、銑鉄と同時に生成される溶融スラグ(高炉
  スラグ)を徐冷し、粒度を調整して製造される粗骨材で、普通骨材に含まれる

⑪ コンクリートに高炉スラグを用いると
   ①ワーカビリティを良好にする 
   ②水和熱を低減する 
   ③水密性を向上させる 
   ④アルカリ骨材反応の抵抗性を大きくする 
   ⑤塩化物イオンの浸透を抑制 
   ⑥化学抵抗性の向上 
   ⑦再生品の利用によって環境に配慮した建築物の実現につながる

⑫ コンクリートにフライアッシュを用いると、
   ①ワーカビリティを良好にする 
   ②水和熱を低減する 
   ③多量に用いると、中性化速度が大きく(早く)なる

⑬ 骨材の粒径は、均一であるよりも、小さな粒径から大きな粒径までが混ざり合ってる
  方が実績率が大きくなり、単位水量を小さくできる。粒径が均一だと隙間ができやす
  く、実績率が小さくなりやすい。

⑭ 骨材中に含まれる粘土塊はコンクリートの強度を低下させ、塩化物は鉄筋を錆びさせ
  て、構造体の耐久性を低下させる不純物であり、含有量に制限がある。泥分の多い骨
  材を用いるとコンクリートの乾燥収縮が大きくなり、ひび割れが生じやすくなる。塩
  化物量は、塩化物イオン量として0.3㎏/㎥以下

⑮ 再生骨材は、コンクリート構造物の解体等により発生したコンクリート塊を、破砕等
  の処理を行い製造したコンクリート用骨材。

⑯ コンクリートの練り混ぜ水は、JISに適合するものとして、一般に地下水、工業用水、
  上水道および回収水などが用いられる。計画共用期間の級が超長期の場合や高強度コ
  ンクリートには、スラッジ水を用いない

⑰ 空気量は、AE剤を用いる普通コンクリートでは4.5%、軽量コンクリートでは5%を標
  準とする。空気量が大きくなると(6%以上程度)、圧縮強度が低下する。

⑱ 普通コンクリートは気乾単位容積質量2.1~2.5t/㎥。軽量コンクリートは、粗骨材に
  人工軽量骨材を用い気乾単位容積質量 1種1.8~2.1t/㎥、2種1.4~1.8t/㎥

⑲ AE剤は微細な空気泡が連行され、
   ①ワーカビリティを良好にする 
   ②耐久性を向上する
   ③凍結融解に対する抵抗性(耐凍害性の向上)を改善する 
   ④ブリーディングを減少させる 
   ⑤単位水量を減少させる ⑥空気量が増大する 
   ⑦コンクリートの早強性は得られない

⑳ 高性能AE減水剤は、
   ①高い減衰性(単位水量の低減) 
   ②良好なスランプを保持する 
   ③高強度、高耐久性が可能となる

㉑ 凝結遅延剤は、
   ①コンクリートの硬化を遅くする 
   ②発熱量を抑える

㉒ 減水剤は、
   ①所定のスランプを得るための単位水量を減少させる 
   ②コンクリートの耐久性、早期の強度発揮を図れる

㉓ 膨張剤は、硬化後のコンクリートの収縮ひび割れを低減させる

㉔ 流動化剤は、強度や耐久性に影響を及ぼさずに、流動性を増大させる

㉕ 収縮低減剤は、
   ①硬化後のコンクリートの乾燥収縮を低減 
   ②収縮ひび割れを低減させる


□ セメント・骨材・AE剤・練混ぜ水・膨張剤・混和材(2級)
1 × AE剤を使用すると、耐久性を向上させ、凍結融解に対する抵抗性が上がる。誤り

2 〇 凝結遅延剤を使用すると、コンクリートの硬化を遅くする、発熱量を抑える等の
     効果がある。  正しい

3 〇 減水剤を使用すると、所定のスランプを得るための単位水量を減少させる、コン
     クリートの耐久性、早期の強度発揮等の効果がある  正しい

4 〇 膨張剤を使用すると、硬化後のコンクリートの収縮ひび割れを低減させる。正しい

5 〇 流動化剤を使用すると、強度や耐久性に影響を及ぼさずに、流動性を増大させるこ
     とができる。  正しい

6 × AE剤を使用すると微細な空気泡が連行され、ワーカビリティを良好にし、ブリーデ
    ィングを減少させる。  誤り

7 〇 AE剤を使用すると微細な空気泡が連行され、ワーカビリティを良好にする。誤り

8 〇 AE剤を使用すると微細な空気泡が連行され、凍結融解に対する抵抗性(耐凍害性)
     が向上する。  正しい

9 〇 AE剤を使用すると微細な空気泡が連行され、空気量が増大する。  正しい

10 〇 AE剤を使用すると微細な空気泡が連行され、単位水量を減少させる。  正しい

11 〇 早強ポルトランドセメントは、粒子が細かいので強度発現が早く水和熱が大きい。
     正しい

12 〇 中庸熱ポルトランドセメントは、乾燥収縮が少なく水和熱が小さいので、ひび割
     れしにくい。  正しい

13 × セメントは水と反応(水和反応)して硬化する水硬性である。しっくいは気硬性。
    誤り

14 〇 骨材の粒径は、均一であるよりも、小さな粒径から大きな粒径までが混ざり合っ
    てる方が実績率が大きくなり、単位水量を小さくできる。  正しい

15 2 齢7日程度までの初期強度の大小関係 早強ポルトランドセメント > 普通ポルトランドセメント >
    高炉セメントB > 中庸熱ポルトランドセメント > 低熱ポルトランドセメント   正解2番

16 × 骨材の粒径は、均一であるよりも、小さな粒径から大きな粒径までが混ざり合っ
    てる方が実績率が大きくなり、単位水量を小さくできる。  誤り

17 〇 AE剤を使用すると微細な空気泡が連行され、凍結融解に対する抵抗性(耐凍害
    性)が向上する。  正しい

18 〇 コンクリートの練り混ぜ水は、計画共用期間の級が超長期の場合や高強度コンク
    リートには、スラッジ水を用いない。  正しい

19 〇 セメントに加えるせっこうは、水を加えたときに瞬時に凝結(硬化)しないよう、
     時間調整のために加えられている。  正しい

20 × 骨材中に含まれる粘土塊はコンクリートの強度を低下させ、塩化物は鉄筋を錆びさ
    せて、構造体の耐久性を低下させる。  誤り

21 〇 高炉スラグ粗骨材は、溶鉱炉(高炉)で、銑鉄と同時に生成される溶融スラグ(高
    炉スラグ)を徐冷し、粒度を調整して製造される粗骨材で、普通骨材に含まれる。
    正しい

22 × AE剤を使用すると微細な空気泡が連行され、凍結融解に対する抵抗性(耐凍害性)
    が向上する。  誤り

23 〇 コンクリートにフライアッシュを用いると、ワーカビリティを良好にし水和熱を低
    減するが、多量に用いると、中性化速度が大きく(早く)なる。  正しい

24 〇 高炉セメントは、アルカリ骨材反応抵抗性が大きい。  正しい

25 〇 高炉セメントは、強度発現が遅く、湿潤養生期間が長く必要となる。  正しい

26 × 高炉セメントは、強度発現が遅く、湿潤養生期間が長く必要となる。  誤り

27 〇 再生骨材は、コンクリート構造物の解体等により発生したコンクリート塊を、破砕
     等の処理を行い製造したコンクリート用骨材。  正しい

28 〇 軽量コンクリートは、粗骨材に人工軽量骨材を用い気乾単位容積質量が1種1.8~
     2.1t/㎥、2種1.4~1.8t/㎥となり、普通コンクリートより小さい。 正しい

29 〇 高炉セメントは、アルカリ骨材反応抵抗性が大きい。  正しい

30 〇 材の粒径は、均一であるよりも、小さな粒径から大きな粒径までが混ざり合ってる
     方が実績率が大きくなり、単位水量を小さくできる。  正しい

31 〇 AE剤を使用すると微細な空気泡が連行され、凍結融解に対する抵抗性(耐凍害性)
     が向上する。  正しい

32 〇 フライアッシュセメントは、水和熱が小さく、ワーカビリティを良好にする。  
      正しい

33 〇 コンクリートに高炉スラグを用いると、水和熱を低減し水密性、化学抵抗性を向
    上させる。  正しい

34 〇 AE剤を使用すると微細な空気泡が連行され、凍結融解に対する抵抗性(耐凍害性)
    が向上する。  正しい

35 × 骨材の粒径は、均一であるよりも、小さな粒径から大きな粒径までが混ざり合って
    る方が実績率が大きくなり、単位水量を小さくできる。  誤り

36 1 早強ポルトランドセメントは粒子が細かいので強度発現が早くなり水和熱が大きく
    なる。マスコンクリートには向かない。  正解1番

37 〇 高性能AE減水剤は、高い減衰性(単位水量の低減)があり、良好なスランプを保
     持する。  正しい

38 × 減水剤は、所定のスランプを得るための単位水量を減少させ、コンクリートの耐久
    性、早期の強度発揮を図れる。  誤り

39 〇 収縮低減剤は、硬化後のコンクリートの乾燥収縮を低減し、収縮ひび割れを低減さ
    せる。  正しい

40 〇 流動化剤は、強度や耐久性に影響を及ぼさずに、流動性を増大させる。 正しい

41 〇 AE剤を使用すると微細な空気泡が連行され、ワーカビリティや凍結融解に対する抵
    抗性(耐凍害性)が向上する。  正しい


□ セメント・骨材・AE剤・練混ぜ水・膨張剤・混和材(1級)
1 〇 AE剤は微細な空気泡が連行され、ワーカビリティを良好にし、凍結融解に対する抵
     抗性(耐凍害性の向上)を改善し、単位水量を減少させることにより、耐久性を向
     上する。  正しい

2 × セメントは、粒度が小さいほど水和反応が早く起こり初期強度の発現が早くなる。
    誤り

3 〇 セメントの水和熱による膨張変形は、発熱量が大きく放熱量が少ないほど大きい。
    正しい

4 〇 コンクリートに高炉スラグを用いると、再生品の利用によって環境に配慮した建築
     物の実現につながる。  正しい

5 〇 AE剤は微細な空気泡が連行され、ワーカビリティを良好にし、凍結融解に対する抵
     抗性(耐凍害性の向上)を改善し、単位水量を減少させることにより、耐久性を向
     上する。  正しい

6 〇 中庸熱ポルトランドセメントは乾燥収縮が少なく、水和熱が小さい。マスコンクリー
     ト、高強度コンクリートに適している。  正しい

7 〇 AE剤は微細な空気泡が連行され、凍結融解に対する抵抗性(耐凍害性の向上)を改
     善する。空気量は、AE剤を用いる普通コンクリートでは4.5%とする。 正しい

8 × コンクリートの練り混ぜ水は、計画共用期間の級が超長期の場合や高強度コンクリー
     トには、スラッジ水を用いない。  誤り

9 〇 AE剤は微細な空気泡が連行され、凍結融解に対する抵抗性(耐凍害性の向上)を
     改善する。  正しい

10 〇 セメントの粒度が小さいほど、水和反応が早く起こり初期強度の発現が早くなる。
      正しい


​□ コンクリートの調合 (2級)
① 単位セメント量(㎏/㎥)=1㎥当たりのセメントの質量(C)、
  単位水量(㎏/㎥)=1㎥当たりの水量(W) (質量

② 水セメント比(%)=水の質量(W)/セメントの質量(C)×100%、
  セメント水比=(C)/(W)×100% (質量比で表す

③ 細骨材率(%)=
  細骨材の絶対容積(Vs)/細骨材の絶対容積(Vs)+粗骨材の絶対容積(Vg)×100% 
  (容積比で表す

④ 空気量(%)=空気の絶対容積コンクリートの絶対容積×100%  
  (1,000-水の絶対容積(Vw)-セメントの絶対容積(Vc)-細骨材の絶対容積(Vs)
   -粗骨材の絶対容積(Vg))/1,000×100 (容積比で表す

⑤ 練上がりコンクリート(フレッシュコンクリート)の
  単位容積質量(㎏/㎥)=単位水量(W)+単位セメント量(C)+単位細骨材量(S)
  +単位粗骨材量(G) (質量で表す

⑥ 粗骨材の表乾密度(㎏/㎥)=粗骨材の単位質量(G)/粗骨材の絶対質量(Vg)
  (㎏/㎥で表す

⑦ 細粗骨材の表乾密度(㎏/㎥)=細骨材の単位質量(S)/細骨材の絶対質量(Vs)
  (㎏/㎥で表す

⑧ AE減水剤の使用量(㎏/㎥)=単位セメント量(C)×AE減水剤の転嫁率(%)/100
  (㎏/㎥で表す)

⑨ 計画共用期間の級が、短期・標準・長期の場合の普通コンクリートの一般規定 
   ①単位水量:185㎏/㎥以下 
   ②単位セメント量:270㎏/㎥以上 
   ③空気量:4.5% 
   ④水セメント比:65%以下  
   ⑤塩化物イオン量:0.3㎏/㎥以下

⑩ コンクリートの調合設計における大小関係は、
   調合強度>調合管理強度>品質基準強度>設計基準強度

⑪ コンクリートの品質基準強度は、設計基準強度又は耐久性基準強度のいづれか大きい
  方の値となる。 品質基準強度に、構造体強度補正値(S値)を加えて値が調合管理
  強度。 調合管理強度に、強度のばらつきなどを考慮して割増したものが、調合強度

⑫ コンクリートの計画共用期間の級と耐久設計基準強度の関係は、
   短期(30年):18N/㎡
   標準(65年):24N/㎡
   長期(100年):30N/㎡
   超長期(200年):36N/㎡ 
   (耐久設計基準強度は、計画共用期間の級に応じて定められている


​□ コンクリートの調合 (2級)
1 2 水セメント比=W/C×100(質量比)   正解2番

2 1 水セメント比=W/C×100(質量比)   正解1番

3 5 細骨材率=290/(290+390)×100=42.6%(容積比)   正解5番

4 × 普通コンクリートの単位水量は、185㎏/㎥以下  誤り

5 〇 普通コンクリートの単位セメント量は、270㎏/㎥以上  正しい

6 〇 普通コンクリートの水セメント比は、65%以下  正しい

7 〇 普通コンクリートの空気量は、4.5%  正しい

8 〇 普通コンクリートの塩化物イオン量は、0.3㎏/㎥以下  正しい

9 〇 コンクリートの品質基準強度は、設計基準強度又は耐久性基準強度のいづれか大き
     い方の値となる。  正しい

10 × コンクリートの調合設計における大小関係は、調合強度>調合管理強度>品質基準
    強度>設計基準強度  誤り

11 〇 コンクリートの調合設計における大小関係は、調合強度>調合管理強度>品質基準
     強度>設計基準強度  正しい

12 × コンクリートの調合設計における大小関係は、調合強度>調合管理強度>品質基準
     強度>設計基準強度  誤り

13 × コンクリートの調合設計における大小関係は、調合強度>調合管理強度>品質基準
    強度>設計基準強度  誤り

14 〇 コンクリートの調合設計における大小関係は、調合強度>調合管理強度>品質基準
    強度>設計基準強度  正しい

15 〇 コンクリートの耐久設計基準強度の関係は、短期(30年):18N/㎡、標準(65年)
    :24N/㎡、長期(100年):30N/㎡、超長期(200年):36N/㎡   正しい

16 × コンクリートの耐久設計基準強度の関係は、短期(30年):18N/㎡、標準(65年)
    :24N/㎡、長期(100年):30N/㎡、超長期(200年):36N/㎡   誤り


今回は、RC造の材料編からセメント・骨材・混和材・調合等についてまとめました。次回部材のひび割れ当についてまとめます!



今日はこんな言葉です!

何か事件が起きると「大変だ、大変だ」と言いますが、大変だという時は、「大きく変わる」チャンスです。宇宙のしくみ、構造として、損得勘定で、否定的な考え方をしていると損。肯定的な考え方をしていると得なのです。(小林 正観)