２：手厚い医療保障って、必ず必要なの？
「入院や通院に対して１日１万円」といった手厚い補償が医療保険のウリですが、そのために毎月大切なお金を投じるのは正しいかというと、答えはノーです。それより大事なのは、やはり現金です。貯蓄で対応できるなら、医療保険は必要ありません。投資に対してリターンが少なく、また１０年以上など長期で利用する場合、保険会社の倒産リスクも考慮しなければなりません。
それよりも前にチェックしておきたいのは、さまざまな制度について。
まず公的健康保険による「高額療養費制度」です。一般的な収入の現役世代なら１カ月に何十万円の医療費がかかったとしても、自己負担は８万～９万円程度。それ以上は免除されます。ちなみに、３５～３６歳における退院患者の平均在院日数は、全傷病で約３０日。脳梗塞など脳血管疾患だと約６０日。高額療養費制度を使うなら、１８万円の貯蓄があれば、それで十分ということになります。
また、病気やケガで会社を休んだ場合は、１日につき被保険者の標準日額３分の２に相当する金額が「傷病手当金」として、最長１年６カ月は受け取れるので、やはり必ずしも民間の医療保険に入る必要はありません。
企業によっては独自の福利厚生を提供しているケースもあるので、こういった制度をあらかじめ確認しておくことも大切です。「どうしても心配だから入っておきたい」というなら、勤務先が加入していて保険料が安い「団体保険」や、年齢によっては民間保険より安価で済ませられる「都道府県民共済（総合保障型）」がお勧めです。
また、知っておきたいのは保険のワナ。
例えば終身医療保険の場合「１入院６０日を保障」と謳っていたとしても、入退院の間隔が１８０日以上空いていないと１入院とカウントされることも。あっという間に保障枠を超えてしまいかねません。
日帰り入院に対応する商品もありますが、病院の処置室にいるだけでは入院扱いにならず、明細に記載されることもないので、保険金がおりないこともあるようです。