高額の死亡保障は、子育て世代以外には不必要！
被保険者が死亡することで支払われる死亡保険も、人気の商品です。確かに、「自分が亡くなったら３０００万円」といった補償が受けられるとなれば、残された人も安心です。
じつは、この「残された人」というのがポイントで、これが死亡保険が必要かどうかをジャッジする基準になります。第一にいえるのは、独身だと死亡保険はいらないということ。「葬式代くらいは保険でまかないたい」という声もあるでしょうが、ご安心を。会社によっては死亡退職金や死亡見舞金、弔慰金が出るケースがあります。
「家族が心配」という意見もありますが、やはり企業によっては遺族年金や育英年金制度を提供していることも。公的保障である遺族基礎年金、遺族厚生年金もありますから、これらでまかなえるなら死亡保険は必要なく、反対に足りないならその分だけに保険を活用すればいいのです。ですから、高額の死亡保障に大金を投じる必要はありません。
「残った住宅ローンが……」と思う人もいますが、ローンを組む際は死亡・所定の高度障害になると残債分が受け取れる「団体信用生命保険」に加入させられます。
よって、死亡保険が必要なのは、子どもが小さいなど、養育費がまだまだかかる段階のみ。必要なお金を計算して、それだけを掛け捨ての商品でカバーすればいいでしょう。成人すれば、解約すればいいのです。
がん治療は、意外とお金がかからないらしい…
高額な治療費がかかるというイメージの、がん。これに備えた保険商品も人気のジャンルですが、考え直す必要がありそうです。
というのも、４０歳男性が向こう１０年でがんになる割合は２％程度。さらに、年間８０万人ががんと診断されるものの、先進医療を利用するのは３,０００人にすぎません。これほどのレアケースに対して保険料を払うのは極めてナンセンスですし、元は取れないことがほとんど。そもそも、通常の治療なら高額療養費制度（1ヶ月に10万円以上医療費がかかったら払った費用が戻ってくる）が使えるのですから、がん治療＝高額というのは真っ赤なウソです。
保険会社のアフラックによると、入院・食事・交通費などを含むがん治療全般にかかる費用は、「５０万円程度」と「１００万円程度」で約７割を占めているとか。貯蓄でまかなえるなら、がん保険は必要ありません。
先進医療に関しても、最先端の粒子線治療は前立腺がんや肺がんといった、一部のがんにしか使えず、これを期待してがん保険に入っても、必ずしも先進治療の恩恵を受けられるとは限りません。
さらに気をつけたいのは、先進医療の保障対象は「技術料」に対してのみ。未承認の薬代や高額の機器使用料は対象外で、保障されないこともあるので注意しましょう。