1885年、ルイ・パスツールによって弱毒狂犬病ワクチンが開発された[10]。これは狂犬病を発病したウサギの脊髄を摘出し石炭酸に浸してウイルスを不活化するというものであった。パスツールは狂犬病の予防ワクチンだけでなく、すでに感染した患者にワクチンを投与することで早期なら治療が可能であることも発見している。


現在、狂犬病のワクチンとしては動物の脳を用いて狂犬病ウイルスを培養して作成した動物脳由来ワクチンと培養組織を用いて狂犬病ウイルスを培養して作成した組織培養ワクチン(PCECV)とがある。いずれのワクチンも狂犬病ウイルスを不活化して作製した不活化ワクチンである。動物脳由来ワクチンとしてはヤギ脳由来のセンプル型のワクチンと乳のみマウス脳由来のフェンザリダ型のワクチンがある。一方、組織培養ワクチンはドイツと日本で製造されているニワトリ胚細胞のワクチン(PCEC:purified chick embryo cell vaccine) のほかに、フランスのヒト二倍体細胞ワクチン、VERO細胞ワクチン(PVRV:purified Vero cell rabies vaccine) がある。


動物脳由来ワクチンは組織培養ワクチンよりも免疫原性が低い上に副反応が強い。日本を含め先進国で受けられるワクチンは組織培養ワクチンである。しかし、一部の途上国をはじめ世界的には動物脳由来ワクチンが流通しており、動物脳由来ワクチンしか手に入らないことが一般的である。


発症後の有効な治療法は存在しない。ただし、感染前(暴露前)であれば、ワクチン接種によって予防が可能である。これはヒト以外の哺乳類でも同様であり、そのため日本では狂犬病予防法によって、飼い犬の市町村への登録及び毎年1回の狂犬病ワクチンの予防接種が義務付けられている。


発生国への渡航前のワクチン接種、及び発病前(海外で感染の疑いがある動物に咬まれて帰国した際など)の治療としておよび抗ウイルス抗体(抗狂犬病免疫グロブリン製剤)の投与により発症阻止が図られる。ただし、日本では現在、抗狂犬病免疫グロブリン製剤が承認されていないので、入手はほとんど不可能である。アメリカ疾病予防管理センターでは狂犬病が発生している地域へ渡航する人のうち、獣医師、野生動物保護の従事者、獣医学科の学生、適切な医療をすぐに受けることが難しい地域を訪れる者については狂犬病ワクチンの暴露前(事前)接種を勧めているが、その他の旅行者、長期滞在者については狂犬病ワクチンの接種を勧めていない。


最良の予防法は海外旅行へ行った際には日本と同じ感覚で現地の動物に手を出さないようにすることが重要である。研究目的における病原体の取り扱いは、バイオセーフティーレベル2或いは3レベルの実験室が要求され、万一に備えて研究者はワクチンを接種する配慮が必要である。


潜伏期間は咬傷の部位によって大きく異なる。咬傷から侵入した狂犬病ウイルスは神経系を介して脳神経組織に到達し発病するがその感染の速さは日に数ミリから数十ミリと言われている。したがって顔を噛まれるよりも足先を噛まれる方が咬傷後の処置の日数を稼ぐことが可能となる。脳組織に近い傷ほど潜伏期間は短く、2週間程度。遠位部では数か月以上、2年という記録もある。


前駆期には風邪に似た症状のほか、咬傷部位にかゆみ(掻痒感)、熱感などがみられる。急性期には不安感、恐水症状(水などの液体の嚥下によって嚥下筋が痙攣し、強い痛みを感じるため、水を極端に恐れるようになる症状)、恐風症(風の動きに過敏に反応し避けるような仕草を示す症状)、興奮性、麻痺、精神錯乱などの神経症状が現れる。また、腱反射、瞳孔反射の亢進(日光に過敏に反応するため、これを避けるようになる)もみられる。その2日から7日後には脳神経や全身の筋肉が麻痺を起こし、昏睡期に至り、呼吸障害によって死亡する。


なお、典型的な恐水症状や脳炎症状がなく、最初から麻痺状態に移行する場合もある。その場合、ウイルス性脳炎やギラン・バレー症候群などの神経疾患との鑑別に苦慮するなど診断が困難を極める[7]。いずれにせよ、死亡に至る。