最近の企業は、驚くことの連続である。大手パソコンメーカー某社。（仮にＮ社とする。）
パソコンのサポートセンターを土曜日にやっています。
↓
電話しか対応できません（Ｅメールは出来ません。チャットはお休みです。ＬＩＮＥはできます。）
↓
故障、と判定
↓
配送業者への連絡は休日明けの月曜日になり、配送業者の集荷は火曜日が休みですので水曜日になります。
その際
（・・・頭おかしいんじゃないのか？）
ふとおもってしまった。ことがあった。
つい
（あなたのような人間からサポートを受けたくないわ）
と思ってしまった。
よく考えると、企業はサポートを考えていないわけである。
お客様は安いものを買おうとする。
安い製品が販売される。
それを購入するが、サポートは日本標準だと思ってしまう。
しかし、企業は、小さな字で
「一度張り付けたシリアルナンバー等は修理後当方で消失した場合でも再発行して再貼付できかねます」
『土日のセンターは開いていますが、ＩＴを駆使した、チャットなどではサポートできません』
『当社が宅配業者に頼むのは土日祝日を除くになります』
（一部追記しました）
と書いている（サポート君曰く、そう読めるらしい）
バカじゃないのか。
どこのメーカーなのか、ということは書く必要はない。
なぜか。
企業がそれを認めているからである。
消費者は抵抗するだろう。しかし、最終的に我慢するしかないのである。
田舎の裁判所の長官が
「そういうケースの場合は裁判所で訴え続けるしかないですね」
と酒を飲みながら笑って答えた、といううわさもあるそうな。本当だろうか？
そういう国は、領土ごと消失してよいと思うのだが。
いくら日本が嫌いでも、日本のサービスを実質低下させて、自分の国のサービスが最高だ（あるいは、向上させる）という外資系など・・・嫌いだな。日本人がやった。というのだろうけれども・・・昔と今とではね・・・。
日米安全保障条約には憲法遵守義務があるのだが、今の日本をモニタリングするとどこがラインなのか見えてくるのかもしれない。
などといろいろ考えてしまったいい加減なサポートだった。
※一部加筆しました 201910191714