最近ハマっている曲があります。
LGMonkeesのGreatefuｌ Days feat.Noa ってきょくです。
とても聞きやすくて今の時期にいいんじゃないかなと思います。
とくに歌詞の内容がとてもいい。
個人的にラップが好きなのでところどころラップがあって、のりやすい曲です。
サビでテンポ曲の雰囲気が変わるけどそこもいいです。
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企業スポーツにおける運営論理の変化に関する史的考察
―日本的経営・アマチュアリズム・マスメディアの発達を分析視座として―
著 福田拓哉
①問題提起
日本では企業スポーツが中心となっていたが、バブル経済崩壊を契機にJリーグ型の地域に密着した複数支援による運営を行うチームが急増した。こうした変化は、スポーツ組織が永続性を得るために自らの存在意義や財務的独立を自らの手によって確保するための機能を有しなければいけなくなった事を指し示している。
そこで、企業スポーツの誕生から衰退までに至る過程を、先行研究から検証、メカニズムを明らかにして、今後のスポーツ組織に求められる活動の方向性やそのために必要とされる要素について検討する。
②先行研究のサーベイ
企業スポーツの特徴
１、運営の仕組み
澤井和彦【2008】「スポーツリーグのマネジメント」
澤野雅彦【2005】「企業スポーツの栄光と挫折」青弓社
基本的には、企業が社員のスポーツ活動を金銭、施設面から援助する仕組み。選手を社員として雇用し、業務の一環としてスポーツ活動にあたらせる側面を持つ。
企業スポーツクラブは企業の内部組織であり、活動資金や設備投資は福利厚生費や労務費といった名目で企業によって全て負担されていた。結果、外部資金の獲得を行う必要性が生じず「身内による運営」が行われていたため、マーケティング活動が発展しなかった。
２、高い競技志向
佐伯年詩雄【2004】「現代企業スポーツ論」不堂出版
企業スポーツはレクリエーション的な要素が強い「職場スポーツ」が基礎になっているために、職場スポーツが企業の範囲を超え、企業同士の戦いとなり、競技制の高いものへと変貌を遂げた。
３、活動過程及び結果の企業経営への利用
①社員同士の融和と帰属意識の向上のため、社員の統合と活性化のツール
②企業イメージの改善や企業の認知度向上といったプロモーションツール
③地域社会への貢献やCSRといったパブリックレーションズのツール
企業スポーツの運営論理
１、企業内の統合・活性化機能
山下高行【2009】「企業スポーツと日本のスポーツレジーム」日本スポーツ社会学会
部署横断的に組織され、企業のシンボルとして全社をあげて応戦するスタイルを確立し、社内の意思疎通や連帯感の醸成を担う役割の一つとして機能した。特に、製造業を中心としたわが国では、多くの人出と各工程間の連携が必要であり、社内の経営目標や相互虚力体制が必要であった。
我が国と比較して企業スポーツがないアメリカのIacocca,L【1984】(訳書；「アイアコッカわが闘魂の経営」ダイアモンド社)によれば、クライスラーは各部門の連携が全く取れず、協力体制も築かれなかったために、在庫管理に失敗したとあり、企業スポーツは日本独自の強みであった。
２、プロモーション機能
わが国のスポーツは、当初新聞社の発行部数拡大に向けたコンテンツとして活用された。企業のイメージ改善や、優秀な人材の確保、企業名の認知度向上という効果を果たしてきた。企業スポーツの活躍は、テレビ、新聞の2大メディアを通じて販売促進に大きく貢献した。
３、社会との関係性構築機能
企業が持つ施設の地域住民への開放、選手による地域住民への直接指導。近年、企業スポーツのプロモーション機能が低下する中で、注目されている。
企業スポーツの撤退論理
１、競技力低下による撤退
佐伯【2004】
２、プロモーション機能の低下に伴う撤退
バブル経済崩壊後、スポーツの国際化やプロ化に伴って機能が低下した。多チャンネル化やマルチメディア化による国内外のトッププロスポーツの流入によって、企業スポーツへの注目度が薄れてしまった。
３、本業重視に伴う撤退
企業を取り巻く環境の変化による「選択と集中」が重視されるようになった影響を指摘できる。世界経済のリセッションにより大きな赤字を記録した日本企業は、本業や今後の成長分野に経営資源を集中させる傾向が加速した。企業は相対的な存在理由を低下させた企業スポーツの活動休止を決定した。
４、保有意義の希薄化による撤退
５、「選択と集中」による撤退
企業スポーツの課題
企業スポーツが今後生き残るためには
原田宗彦【2006】「経済教室；スポーツの経済学」日本経済新聞社
①所有から支援への移行②新しい所有の意味の模索③ビジネスパートナーとしての関与
が必要としている。
企業スポーツには今後、十分な社会的、経営的な存在価値がなければ成立しないといえる。
１、企業スポーツの持つ価値の再検討
プロスポーツにはない企業スポーツならではの強みを見直す必要がある。
企業スポーツがこれまでに築いてきた有形・無形の資産を地域に還元することで「スポーツインフラの整備」面において社会に貢献していく可能性が大いにある。
２、運営体制の改善
澤井【2008】
①リーグ・協会・連盟等が積極的に競技力向上や収入アップ、利害関係者との構築に関してイニシアティブをとる運営体制を構築
②各クラブが選手に合わせた雇用形態を構築し、クラブレベルで実現可能な社会貢献・スポーツ普及育成活動を実施する。
３、組織をデザインする人材の確保
原田【2006】
企業家精神を持つGMの登用が必要。
GMには理念共有を実現させ、チーム内部、親企業、地域社会、ファン、メディアに利害関係を浸透させ、企業スポーツの求心力を高める事が求められる。
③利用しているデータや資料
データが全くありませんでした。すべて先行研究から書き上げたものです。
④結論
企業スポーツは組織の活性化や労務問題を解決する手段として誕生した。
メディアやテレビの普及により地位を確実にしたが、外部からの活動資金獲得や業界全体の発展を志向する必要がなかったため、マーケティングの機能が発展しなかった。
しかし、現在の環境の変化によりマーケティング機能は必要性を高めてきている。また、今後企業スポーツが生き残り、復興を遂げるためには、運営における抜本的な制度改革及び各クラブに組織の在り方をデザインし、理念やビジョンに向かって経営資源を動員できるGM(人材)が必要である。
企業スポーツが、存在価値や意義を企業側から与えられるままに活動する時代は終わり、これからは企業スポーツ側がイニシアティブをとり、積極的に内外の利害関係者との関係性を構築していかなければならない。現在一番求められる戦略はリレーションシップマーケティングの観点である。
日本のスポーツ経営の現状と取り組むべき優先課題
―スポーツ経営における「ブランドの重要性」― 著 町田光
①問題提起
日本スポーツの構造変化と、他方Jリーグの成功などの新たなスポーツ発展を経験として
スポーツ経営への関心が高まってきた。本稿ではスポーツが内包する「公共性」がスポーツ経営にもたらす特殊性に触れ、マーケティングの役割やスポーツ経営における理念の重要性、スポーツ経営におけるブランド価値について明らかにしていきたい。
②先行研究のサーベイ
１、スポーツ経営の特殊性「公共性」という概念
広瀬【2005】「スポーツマネジメント入門」東洋経済新報社
スポーツがビジネスとして成長し、社会的に安定的な存在となるには、スポーツの側が社会が抱える問題を認識、理解し、それに対してスポーツは何ができるのかについて、その見解と哲学を社会に示し、問題解決のプログラムを作り、実行することが必要である。
また、スポーツにおける顧客は「社会」という広い対象である。
そういった意味の「公共性」が存在している。
２、日本のスポーツ経営におけるマーケティングの果たす役割
まず、企業のマーケティングとスポーツ自体のマーケティングのバランスを考えなければならない。近年のバレーの宣伝のように、企業寄りの、スポンサー価値の向上のためだけのマーケティングでは社会から指弾を浴びる。
今スポーツが取り組むべきマーケティングは、広告代理店の持つプロデュース機能をスポーツビジネスの中心措置として活用し、一般消費者やメディア、スポンサーやライセンシーなどの企業、自治体などの様々な外部のステークホルダーとの関係を深め、それぞれのニーズや課題に立ち向かい、理解を深める事が重要である。
３、スポーツ組織が取り組むべき優先課題「理念の構築」
近年になり、スポーツの発展にはビジネスの概念や手法を取り入れなければならないという認識がスポーツの内外で高まり、スポーツマーケティングやスポーツのメディア戦略など、スポーツ経営に関する出版、研究、教育が活性化している。そして、スポーツに関わる人が増えるとともに、スポーツの存在価値に対する人々の理解と共感を獲得するために「理念」が不可欠であるといえる。
スポーツと社会、それぞれに対する認識と哲学を持ち、その社会的価値を明らかにし、それを人々と共有するために「理念」が必要なのである。
４、スポーツ経営における「ブランド」の意味と重要性
現在、まだ初期にある日本のスポーツ経営に必要なのは「地域密着」や「社会貢献」など、ブランド育成につながる取り組みをしなければならない。確かに、エンターテインメントのような映像や音楽を盛り込むイベントは多く行われているが、それはサービス、企業側のマーケティングであり、スポーツ自体の価値向上のためのマーケティング、ブランド向上にはなっていない。バランスを考えてブランドを社会の中に確立することが、スポーツ経営を高付加価値ビジネスにするために必要である。
③利用しているデータや資料
データが全くありませんでした。すべて先行研究から書き上げたものです。
④結論
日本のスポーツ経営はまだ「競技者の競技者による競技者のため」になっており、スポーツを経営資源として捉えられていない。そこで、スポーツを社会における存在価値という視点から捉えたときに「公共性」という概念が現れ、スポーツ経営において強い差別価値となる。また、「ブランド」として捉えた時に、スポーツ経営としての在り方や、具体的な活動が明確になってくる。スポーツ経営は多様なステークホルダーに取り巻かれ、社会から常に見られる存在であるという特徴があるために、ブランドをマネジメントしてスポーツを高付加価値の産業として育てていくことができるといえる。