皇室解体を目論み、日本国憲法を作成したトーマス・ビッソンとハーバート・ノーマン

GHQ占領下の昭和２２年１０月、日本の皇室１１宮家が臣籍降下（皇室がその身分を離れ、姓を与えられ臣下の籍に降りること）しました。

実は、その原因を作った張本人は、「アーサー」というカバーネームを持つコミンテルンのスパイ、トーマス・ビッソンという人物だったのです。

彼は、日本国憲法を作成した、GHQ民政局の一員として潜り込んでいました。当初、この憲法は英文で書かれており、それを吉田茂の側近であった、白州二郎などが、日本語訳に直しました。

その翻訳にあたり、できるだけ日本側に有利になるような翻訳に心がけました。

例えば、８８条では、
「すべての皇室財産は、世襲の遺産を除き、国に属する」と翻訳したのですが、それをコミンテルのスパイであるトーマス・ビッソンたちが見つけて、GHQ幹部に働きかけて「世襲の遺産を除き」という文言が削除されてしまいました。

この「世襲の遺産を除き」という一言が削除されてしまったために、これまで受け継いできた皇室財産がすべて没収されてしまい、皇室財産が逼迫してしまいました。（なお、三種の神器は没収されずに、そのまま受け継がれています）

その結果、直宮家（皇室、秩父宮、高松宮、三笠宮）だけ残していくしかないということなり、１１宮家が臣籍降下をせざるを得なくなってしまいました。

この時の臣籍降下した１１宮家は以下のなります。
（伏見宮、山階宮、賀陽宮、久邇宮、梨本宮、朝香宮、東久邇宮、北白川宮、竹田宮、閑院宮、東伏見宮）

戦前の天皇は、日本国中に広大な森林（御料林、御料地）を保有しており、その森林から得られる収益は莫大な金額でした。戦前当時の財閥並みの財産を所有していると言われており、関東大震災の時には、昭和天皇は日本政府に対し、莫大な資金援助をしました。

戦前に、財閥並みの皇室財産に対し批判的な意見を持つ人もいましたが、関東大震災など国家財政が逼迫した緊急時に、昭和天皇は莫大な資金援助を日本政府にしていたので、被災した日本国民にとっては、ありがたいことだったのです。

「世襲の遺産を除き」という一言が日本国憲法に残っていたら、１１宮家はそのまま維持され、男系男子の皇族が減少してしまうという、今現在直面している皇室の危機にはならなかったでしょう。

ちなみに、マッカーサー司令長官は、この１１宮家の臣籍降下について、直接指示していませんでした。

コミンテルンのスパイであるトーマス・ビッソンらによって、臣籍降下をせざるを得ない状況になってしまったのです。

もう一つの例では第９８条を、
「この憲法は、この憲法に基づき発行した法律及び条約とともに、国の最高の法規及び規則の一群である。
これに反する法律・命令・詔勅及び国務に関するその他の行為の全部またはその一群は、その効力を有しない」
と翻訳しました。

これは、日本国憲法が発行される昭和２１年１１月３日から、それが施工される昭和２２年５月３日までの間に成立された法律は、憲法と同等の地位を有するというものになります。

日本国憲法が発行される昭和２１年１１月３日の直後に、皇室典範を改定してしまえば、憲法と同等の地位となります。

これにより、その皇室典範を修正をするために、国会を通さなくてはならないという状況を阻止しようと考えたのです。

戦前は、大日本帝国憲法（明治憲法）と皇室典範は並列の立場でした。

しかし、この翻訳もビッテルらに指摘されてしまい、次のように修正されてしまいました。

「この憲法は、国の最高規範であって、その条規に反する法律、命令、勅語及び、国務に関するその他の行為の全部または一部は、その効力を有しない」と。

この結果、皇室典範に政治家が関与することができるようになってしまいました。

これはどういうことかというと、仮に、国会議員のうちの一定数を、革新勢力に確保されてしまったら、合法的に皇室制度を改定または解体することが可能となってしまった、ということになります。

トーマス・ビッソンは、太平洋問題調査会（ＩＰＲ）の機関誌『パシフィック・アフェアーズ』１９４４年３月号で次のように述べています。

「日本国民が天皇にそむき、天皇を退位させるならば、その行為は賞賛され、支持されなければならない。もしも彼らがそうしないのならば、彼らが必ず黙従すると考えられる根拠があり次第、彼らに代わってただちにその措置をとらなければならない。

そのような方針は連合国がとりうるものではない。なぜならば、それはきわめて微妙な問題であり、天皇崇拝は、日本国民の意識の中にあまりにも深く根をおろしているからだ」という主張もあろう。

こういった反対論に対する答として言えば、だれひとり、一日とか一ヵ月かのうちに、あるいは米国軍政府の命令によって成果を挙げることは期待していない。

深部からの革命による以外には、一夜にして成果をもたらすことはできないであろう」
（『資料　日本占領・　天皇制』）

トーマス・ビッソンは、占領軍による命令により天皇制を廃止するのではなく、日本人の深部からの革命によって、それはなされるべきである、と考えていました。

そのために、日本国憲法の皇室に関する条文に関して、日本政府からの果敢な抵抗を受け入れず、将来、日本人自らの革命により解体していくように修正しました。

占領時のGHQに紛れ混んでいた、コミンテルンのスパイであるトーマス・ビッソンたちが、日本国憲法に埋め込まれた時限爆弾によって、日本の皇室は存在の危機に直面しているのです。