信用取引の種類についての速報！！
信用取引の種類
信用取引には「一般信用取引」「制度信用取引」「店頭信用取引」の3種類の取引方法があります。一般に主流となっているのはその内「一般信用取引」「制度信用取引」の2種類になります。
「一般信用取引」とは、比較的自由な取引で、投資家と証券会社の間において、期限・金利等を自由に設定する事が出来ます。証券会社によっては「無期限信用取引」と言う名前にしている所もあります。
この「一般信用取引」は1998年末に導入されたので、まだ比較的新しい取引方法ですが、この取引方法が利用できるようになってからは、弁済期限を気にする事無く信用取引が出来る様になったと言うメリットが出て来るようになりました。但し、信用取引を行う際には金利が高い事がネックになっている事もあり、その事を考えるならば制度信用取引の方が利用しやすいかもしれません。
「制度信用取引」とは、証券取引所できちんと信用取引のルールが決められていますので、それに沿って取引を行う事を指しています。この制度信用取引には期限が6ヵ月と決められている為に、6ヵ月以上取引を続ける事は出来ないので、その期限内に反対売買や現引き・現渡しと言う様な決済を済ませてしまう事が必要になります。この様に期限があると言う事が、信用取引を進めていく上でとても大切な要素になってくると思います。
通常、信用取引と言われている物は、上記2つの内「制度信用取引」の事を言っています。一般信用取引はきちんと文字で表される場合が多いですので、信用取引だけ書いてあるのであれば制度信用取引の事と思ってもらって良いでしょう。
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信用取引における追証とはについての記事UP♪
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信用取引における追証とは
信用取引を行っていると「追証」と言う言葉を聞く事があると思います。この追証ですが、出来れば気を付けた方が良いと言われている物です。それは何故でしょうか。
先ず、信用取引をする為に投資家は委託保証金を証券会社に預ける必要があります。この時預け入れる委託保証金は、証券会社毎に委託保証金率と言うのが決まっていますので、それに合わせた形で預けます。それによって初めて信用取引が出来るようになります。
でも、この委託保証金を預けた時は信用取引が出来る限度内であったのだけれども、その後に株価場暴落したり、評価損をしてしまったりして値下がりをしたと言う様な状況になった時に、現状の委託保証金率が変動していく事になります。
そうなる事で、預けている委託保証金が、新しく定められた委託保証金率より下回る可能性が出てきて取引が継続できなくなります。そこで取引を継続して行う為にも、この保証金率に達する様にしなければなりません。ですから追加で委託保証金を預けると言う事をするのです。その事を「追証」と言います。
各証券会社では「保証金最低維持率」と言う物が設定されていて、これを下回る事によって追証が発生してしまう事になります。発生した場合には、原則として2営業日後までに回復する様にしなければなりません。但し、回復する率は保証金最低維持率ではなく、委託保証金率になります。
ですから、保証金最低維持率が30%、委託保証金率が35%の場合、追証では委託保証金率の35%を目安にしなければならないのです。
