東日本大震災で起きた地殻変動の影響で、首都圏の地盤に力が加わり、
地震が起きやすい状態になっているとの解析結果を、
東京大地震研究所のグループが２２日、発表した。
解析結果は、大震災後に発生した地震の分布ともほぼ一致している。
国の地震調査委員会が今後３０年間に７０％の確率で起きると
予測しているマグニチュード７級の南関東の地震が誘発される可能性があるとして、
注意を呼びかけている。
同研究所の石辺岳男・特任研究員らは、
首都圏で過去２４年間に起きた約３万の地震で破壊された領域が、
大震災でどのような影響を受けたかを解析。
地震が起きやすくなる力が働く領域は約１万７０００で、
起きにくくなる領域の約７０００よりも多いことが分かった。
震源が３０キロよりも浅い地震は静岡県東部から神奈川県西部で、
３０キロよりも深い地震は茨城県南西部、
東京湾北部で起きやすくなっていることが判明した。
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