アルバム「H－Logic」を発表したイ・ヒョリ
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イ・ヒョリ
【ソウル14日聯合ニュース】歌手イ・ヒョリとの会話には常に余計なものがない。本音を打ち明けたり、度を超えない程度での駆け引きもうまい。ステージではカリスマあふれる官能的な目つきで、バラエティー番組では気さくな笑顔で大衆の心をつかむのも、こうした性格のおかけかもしれない。
イ・ヒョリのプロフィールと写真
先日、4枚目のアルバム「H－Logic」を発表したイ・ヒョリと、彼女が行きつけのカフェで会った。野球帽子をかぶった気楽な服装でインタビューに応じたイ・ヒョリはニューアルバムについて、以前は焦りがあったとすれば今回は新曲を早く披露したい気持ちが強いと満足感を示した。アルバム発売2日前に音源が流出し、悔しい思いが強いと思われたが、「作詞・作曲家と所属事務所の打撃が大きく、申し訳ないと思っています。悔しい気持ちはありますが、涙が出るほどではありません」と話す。
イ・ヒョリは「ガールズ・グループ」ブームのなか、「先輩らしさとは何か」と悩み、後輩らと差別化するという答えを得たという。しかし、それには新しい流行をリードし、模範になる責任感も伴う。アルバムタイトルが「H－Logic」であることも、こうしたイ・ヒョリの考えが音楽、ファッション、ミュージックビデオなどに隅々まで浸透していることを意味する。
アルバムに14トラックを収録したのは、主にシングルとミニアルバムをリリースするガールズ・グループとは異なる道を歩み、後輩に良い影響を与えることになると考えたためだ。アルバムに金をかけ、昔のように格好良くミュージックビデオを撮影しても、成功できることを見せたかったという。
今回、音楽的な変化のため選択したジャンルはヒップホップ。1000曲のデモ曲から100曲を選び、そこからさらに10曲余りを選曲した。セカンドアルバムで盗作疑惑に巻き込まれただけに、今回は細かく検索し確認した。メロディーや楽器構成が新鮮な曲、音色に合う曲を求めた結果、米国の作曲家チームなや新人作曲家らを起用し、レコーディングには有名な人より実力あるラッパー、一目置いていたガールズ・グループのラッパーを参加させ、イ・ヒョリ自身もラップに挑戦した。
しかし、「ほかの人とは異なるべき」「トレンドをリードする」との強迫観念が、10～20代のガールズ・グループとの競争に対する反作用ではないだろうか。
イ・ヒョリは、ガールズ・グループブームは危機ではなく、むしろチャンスだと話した。ガールズ・グループが多いだけに、別の姿で登場すれば差別化となり、新鮮さを与えることもできるからだ。そのため、ファッション、ヘアスタイル、メークもガールズ・グループのようにかわいらしく、女性らしくするよりは、ヒップホップに合わせ、カリスマある中性美に焦点を合わせた。
最近は、バラエティー番組に出演したことで「保護する必要のない強い女性」というイメージもできた。しかし、そのようなイメージは100％本当のイ・ヒョリではない。電気の消えた家に帰るときは恐く、結婚もしたいと話す。一人暮らしは5年目だが、寂しいと打ち明けた。
以前は結婚したら未練なく芸能界を引退するかのようにに話していたイ・ヒョリだが、考えが変わっていた。恋愛と仕事を並行してこそ、両方ともうまくいく気がするため、仕事をやめさせようとする人とは結婚しないと語る。
自らを「国内用」と呼び、海外進出に消極的なことについても、「冒険心が少ない上に、恋もしたいし、家族との時間も大切にしたいし、苦労したくないため」と率直に話す。
女性アイドルグループFin．K．L（ピンクル）でデビューし、芸能活動も13年目に入るだけに経済力もある程度備えている。それでも本業に専念しようと副業には目を向けなかった。最近はステージ衣装などに多く投資している。
長い時間、トップの座を守っている秘訣を尋ねると自信を示した。「イ・ヒョリの新譜が気になるという信頼を築いたようです。信頼を築くため、プレッシャーに悩まされることもありますが、学びながら解決していくことを楽しんだりもします」。
イ・ヒョリはニューアルバムに対する大衆の関心が、未来に対する考えを明るくしたと話した。結婚した女性もダンス歌手を続けることができるという楽観的な考えを持つようになったという。今後、演技にも挑戦し、司会者としても成長したいと抱負を語った。
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3月首都圏マンション発売戸数は＋54.2％、09年度は‐6.0％
［東京 １３日 ロイター］ 民間の不動産経済研究所が１３日に発表したマンション市場動向によると、３月の首都圏マンション発売戸数は３６８５戸となり、前年比で５４．２％増と２カ月連続で増加した。都心などで大型物件が複数発売され、需要・供給ともに好調な動きを示した。
２００９年度の首都圏マンション発売戸数は３万７７６５戸で前年比６．０％減となった。都区部や埼玉県での供給に支えられ、減少率は１けた台に縮小した。
首都圏マンションの伸び率が前年比で５０％を上回るのは２０００年１２月以来。２カ月連続で前年を上回るのは２００５年１０月以来。
３月の首都圏のマンション契約率は８２．８％で、好不調の分かれ目とされる７０％を３カ月連続で上回った。契約率が８０％台となるのは２００７年３月以来。同研究所では、潜在需要がある中で「大型の新規物件が出たことで売れ行きが良かった」と分析している。
１戸当たりの価格は５０７０万円で前年比６．８％上昇。１６カ月ぶりの５０００万円台となった。
マンション販売在庫数は６０２２戸で、前月比３９４戸減。
４月の発売戸数は３０００戸前後を見込んでいる。なお、２０１０年の首都圏マンション発売戸数について、同研究所では、当初見通しの４万３０００戸を上回り、４万４０００戸ないし４万５０００戸に上振れる可能性が出てきたと説明している。
（ロイター日本語ニュース 寺脇 麻理記者）
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モバイルを取り巻くビジネス環境とトレンド広告手法の活用法
3大 SNS の収益の推移
日本の携帯電話契約数は2009年初頭で1億749万件に達し、同年前月比0.9％の増加となった。モバイル広告市場の成長率を見てみると、2008年に877億円まで到達し、前年度に比べ135％増と急激な成長を見せており、2012年には2,000億円前後にまで達すると予測されている。
【画像が掲載された記事】
近年、mixi、GREE、モバゲーといったモバイル3大 SNS などが行っている、テレビ CM や芸能人などを用いた媒体露出展開から、モバイル媒体のユーザー認知度が広がり、幅広いユーザー層に支持されていることも、モバイル広告市場に大きな影響を与えている要因であろう。
※mixi、GREE はモバイル/PC 両デバイスあり。
※いずれの媒体も会員数1,000万人以上。
総務省のアンケート調査によれば、“携帯電話の通話機能だけを利用する”と回答したユーザーは全体のわずか3.2％となっており、利用頻度は除外して、“通話機能・メール機能・SNS などネット通信機能を利用している”と答えたユーザーは全体の73％にもおよんだ。
これはモバイルの普及とモバイルを取り巻く環境が PC の環境に近づいたことにより、単なる「通話手段」の機能を逸脱したと考えていいだろう。
モバイルが PC と同じ環境に近づいたときのメリットは何と言っても“身近さ”である。PC を常に持ち歩いている人はビジネスマンぐらいだが、携帯電話は誰もが常に持ち歩いている。電車やバスなどの移動時、待ち合わせ、電車の待ち時間などで気軽に PC 同様、ネット環境を楽しむことができるのである。
それだけにモバイルを取り巻くビジネス環境も近年活発化してきている。今回はモバイルを取り巻くビジネス環境の内、大きく3つご紹介したい。
（1）モバイル公式コンテンツ
まず挙げられるのが、モバイル公式コンテンツである。モバイル公式コンテンツとは、ドコモ、au、ソフトバンクなどの携帯電話事業者（キャリア）が直接メニューリンクによって紹介している携帯コンテンツ（サイト）である。
各キャリアはユーザーへインターネット接続サービスを提供する中で、各ジャンルにあった公式コンテンツを紹介している。インターネット接続の際の最初のメニューでユーザーの目に触れる機会が増えるため、公式コンテンツサイトは“アクセスアップ”や“知名度の向上”など様々なメリットが得られるとされている。
したがって、コンテンツ提供事業者はこぞって各キャリアの公式化を目指し、サービスを開発するのである。
ここに挙げた公式コンテンツサイトには無料のサービスもあるが、ユーザーを無料⇒有料サービスへ移行させることがコンテンツサイト事業者の最終目的になるため、無料サービスの一部を制限したり、期間限定で無料サービスを体験させたり、有料サービスの魅力を最大限引き出すための「広告的立ち位置」で、無料のサービスを提供している事業者も多々見られる。
また、各キャリアの公式サイトに加わるにはキャリアに登録申請を行い、審査基準などを満たし、キャリアから認められる必要がある。一般的に審査を通過することは大変困難だと言われており、キャリア公式サイトを目指す企業向けにコンサルティングサービスを行う企業も多く出てきた。“キャリア公式化”というキーワードで多くの利権を求める企業が乱立しているのである。
（2）ポイントサイト
次にご紹介するのが前述にも挙げた SNS を含む「ポイントサイト」の台頭である。ポイントサイトとは、サイトを通じてさまざまなアクション（商品購入・広告閲覧・広告メール受信・アンケート回答など）を行った会員に対して、収益の一部をポイントとして還元するサイトで、多くの会員数を抱えているのが特徴である。
ポイントサイトは会員が飽きないよう、広告の品揃え、コンテンツの充実、さらには自ポイントを他社ポイントへ交換できるようポイント交換先の開拓も積極的に行っている。広告主としては、多くの会員を抱えるサイトはユーザー認知度の観点で非常に魅力的なため広告を出稿する。
ポイントサイト側からすると、会員数は媒体価値向上に繋がるため、会員数拡大に向けて魅力的なサービスを提供する。これは先に述べた SNS サイトも同じ原理である。
ここで広告主として問題なのが、ポイントサイト会員がポイント目的で広告主サービスを利用する懸念である。本当に広告主のサービスに興味があって申込みを行わなければ広告主に出稿メリットはない。
ポイントサイト側としては、クレームやアクティブではない会員を常に精査し、さらには不正と思われるデータを常にフィルタをかけて“質”の向上に励んでおり、そこが自媒体の価値に一番直結するクリティカルな部分であると認識しているのである。
最近では、モバイルでのポイントサイト数も増加してきていてモバイル広告市場も盛り上がってきているが、多くの場合は PC のポイントサイトが満を持してモバイル分野でのサービス提供を始めるのである。
広告主観点でみると PC 同様の出稿環境が整い、携帯電話を持ち歩く限り常に広告露出のメリットがあることから、モバイル業界での出稿比率が年々増加している。下記の3大 SNS の収益の増加を見ても、モバイルビジネス業界の盛り上がりがお分かりいただけるであろう。
（3）モバイルSEM/SEO
最後にご紹介したいのが、モバイル SEM/SEO である。今回はこの SEM/SEO の分野を強く皆様にご説明したい。
まず SEM/SEO とは、Yahoo!、Google に代表される検索エンジンから自社 Web サイトへの訪問者数を増やすマーケティング手法である。
もともと、検索エンジンの検索効果ページから自社サイトを訪れる人はその分野に関心を持っている可能性が高いため、優良な見込み客であることが解っていた。この経験則を一歩進め、検索エンジンを広告媒体として積極的に活用するマーケティング活動が SEM であり、キーワード連動型広告や有料リスティングサービスによる広告掲載などの手法がある。
SEO はその中でも検索エンジンのより上位に自社サイトが掲載されるようコンテンツを最適化する手法のことを意味する。
ここで述べたインターネット検索サービスは、多数のインターネットユーザーによってインターネット利用の入り口として利用されている。京都大学が調査した報告書によると、インターネットを利用している全ユーザーの93％超が検索エンジンサービスを利用しているとのアンケート回答を1,000人から得たとしており、調査結果からもインターネットユーザーにとって、検索エンジンが日常で欠かせないものとなっていることがうかがえる。
検索サービス事業者のビジネスモデルは、信頼性のあるサイトが上位結果に表示される仕組みが機能することで、多くの利用者によって利用され、広告料収入などが増え、検索アルゴリズムやサーチ技術への投資が加速し、検索可能な情報量と検索結果の精度が向上する。
よって、多くの利用者によって利用される検索サービスには規模の経済が働き、ネットワーク効果が発揮されるという側面がある。そのため、サービスの利用者獲得のために事業者間で熾烈な競争が行われている。
広告主側の事業者視点で見ると、消費者が興味のあるキーワードにより検索を行なった際、その消費者の関心事項に近い商品広告を表示させる広告手法に対して、費用や広告効果などの点から期待する事業者も増えていると考えられる。
消費者に対する接触可能性（リーチ可能性）が向上することで、これまで費用などの面から、テレビをはじめマスメディアによる広告手段を利用できなかった中小企業においても、検索連動型広告などの導入により、限られたエリアだけでなく全国的なビジネスの広がりや知名度を得ることも可能となったのである。
PC 分野での検索連動型広告の市場規模推移を見てみると、図のように右肩上がりの成長を続けている。
モバイルに関しても同様で、検索連動型広告を含めて右肩成長市場となっているのが見てわかる。
ここで注目したいのが、PC 分野との環境の違いである。PC 分野ではユーザーが一直線に検索エンジンを入り口とする環境が整っているが、モバイル分野ではキャリアの「公式コンテンツ」と「検索エンジン」に検索スキームが二分しているため、モバイル分野の検索連動型広告市場は PC ほどのシェアが取れていないのである。
最近のモバイルコンテンツ事業者の傾向として、この二分されたスキームにおいていくつかの広告手法を用いて自社サイトへの新スキームとして確立している。
そのキーワードは
「公式コンテンツ化」
「検索エンジン（検索連動型広告）」
「アフィリエイト」
である。
アフィリエイトとは Web サイトやメールマガジンなどが企業サイトへリンクを張り、閲覧者がそのリンクを経由して当該企業のサイトで会員登録をしたり、商品を購入したりすると、リンク元サイトの主催者にあらかじめ決められた報酬が支払われるという広告手法をいう。
まず、モバイルコンテンツ事業者は各キャリアで公式化を行い、ユーザー認知度を高め集客性をアップさせる。もう一方で、アフィリエイトにおいてこの該当コンテンツへの会員登録プロモーションを展開し、ユーザー登録数を増加させる。
ここで肝なのが、この“公式コンテンツ会員登録”アフィリエイトプロモーションにおいて、コンテンツ事業者サイトへの“広告”を SNS 含めたポイントサイトや検索エンジンを熟知したサイトに掲載することである。
一般的にリスティング出稿をする場合、そのリスティング価格・露出枠は入札によって変動するため費用対効果が読みにくい特徴を持つ。さらに、リスティング出稿サイトはたいてい自社サイト1つに限られてしまう。
しかし、決められたアクション（ユーザー行動）に対してあらかじめ決めた一定額を、100万を超えるとされるアフィリエイトサイト主催者に支払うことを条件としたアフィリエイトであれば、一消費行動に対する事業者の費用対効果が読みやすく販促戦略が組みやすくなる。
ここで言うアフィリエイトサイトとは SNS サイト・ポイントサイト・検索エンジンを熟知したサイトも含まれるため、これらのサイトに自社サイトへのリンクを掲載するのが効率がいいとの判断であろう。
※広告掲載判断はサイト側にある点はご留意ください。
このように、モバイルコンテンツ事業者はモバイル分野での自社サービス告知のための広告展開を多様化し、費用対効果よく販促を行っているのである。
モバイル広告の出稿をお考えの事業者には上述の通り、『自サイトの公式コンテンツ化』『検索連動型広告』『100万を超えるアフィリエイトサイトを活用した広告展開』、これらの手法を上手く活用し、現状のトレンドを上手く取り入れて自社の販促に繋げていただきたい。
記事提供：株式会社ネットマーケティング
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